2020年10月9日 の記事

“ニューヨークタイムズが「PCR検査陽性の9割は誤診だった」と報じた”のはデマ! ~最大で陽性者の90%がごくわずかなウイルスしか保有していなかった

竹下雅敏氏からの情報です。
 “ニューヨークタイムズが「PCR検査陽性の9割は誤診だった」と報じた”というデマがでまわっていて、一部の陰謀論者が、“新型コロナウイルスはフェイク・パンデミックであることが証明された”と騒いでいることは知っています。
 引用元をご覧になると、こうしたデマが9月11日には、すでに拡散していたことが分かります。あまりにもバカバカしいので取り上げないでいたのですが、キチンとファクトチェックした記事が出ていたので、誤解したまま信じてしまっている人が居るといけないので、取り上げることにしました。
 ニューヨークタイムズの記事では「PCR検査陽性の9割は誤診だった」などとは書かれておらず、“データをNYTが検証したところ、最大で陽性者の90%がごくわずかなウイルスしか保有していなかった”と書かれていたようです。記事を執筆した記者はツイッターで、“PCRの記事を曲解し、だからアメリカの感染者数は少ないのだと思っている人へ。全く違います。PCRで陽性だった人は確かに感染していますが、他の人に感染させないかもしれないということです”と補足説明をしているとのこと。
 PCRで精密すぎる検査を行うと、感染から時間が経ち、人に感染させる可能性が低い患者も拾い上げてしまいます。内山直氏のツイートには、分かり易い図と共に、“抗原検査では…PCRより感度は低いものの、感染から日数がたち、感染性が低い人を捉えずにすみます。迅速、安価、簡単”なので、クラスターが多発する業界に、“頻回の抗原検査を義務づけられれば、費用対効果の高い防止策になりえます”と「新型コロナに関し、日本が取るべき政策」を提言しています。
 それにしても、現に新型コロナウイルス感染症の患者が世界中にたくさんいるのに、なぜ一部の陰謀論者は、“新型コロナはフェイク・パンデミックだ”と信じたがるのでしょう。これだけ感染者と死亡者が世界中に居れば、例え欧米諸国が感染者数の水増しを行っているにせよ、パンデミックであることは間違いないのです。
 致死率が低くても、このまま何年も続き、世界中の多くの人が感染すれば、死者数は膨大になります。パンデミックがフェイクだと信じてマスクをせずに出歩くと、いつまでも収束せず、それこそ世界経済を破壊しようとしているディープステートの思う壺です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[新型コロナFactCheck] 「NYタイムズがPCR陽性の9割は誤診と報道」は誤り 曲解された米国の情報が拡散
引用元)
(前略)
NYTの記事は、要約すると次のような内容である(強調は筆者)。

いま標準的に使われているPCR検査は、比較的少量のウイルスしか保有しない人を大勢陽性と診断しているかもしれない。人に感染させる可能性が低いこうした患者の特定がボトルネックとなることで、感染力のある人の発見を遅らせるかもしれない。

新型コロナウイルスのPCR検査は陽性かどうかしか判定しない。ウイルスを検出するのにどのくらい増幅させる必要があったのかのデータ(Ct値)は提供されない。
 
Ct値が提供されているマサチューセッツ州、ニューヨーク州、ネバダ州のデータをNYTが検証したところ、最大で陽性者の90%がごくわずかなウイルスしか保有していなかった。これを全米に当てはめると、4.5万人の陽性者のうち4500人しか隔離の必要は無いということになる。
 
今のCt値40(または37)は多すぎるので30程度に減らすべきだ。ニューヨーク州のラボではCt値40で872人が陽性だった。35にすれば43%、30なら63%は陽性ではなくなる。マサチューセッツでは、30にすれば85~90%が陰性になる。

精密すぎる検査をやめて、検査回数を増やす方が効率的だ。
(以下略)
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配信元)

イスラエルの新研究「COVID-19は男性不妊の原因になる可能性がある」 ~テストステロンによって活性化される酵素TMPRSS2が、ウイルスの細胞内への取り込みを促進する

竹下雅敏氏からの情報です。
 2月22日の記事で、ロシア保健省の公式ウェブサイトが、「武漢肺炎ウイルスは組換えウイルスであり、自然発生のウイルスではない」と発表していた事と、“解剖結果に基づく中国ソースの論文によると、成人男性の睾丸、腎臓がダメージを受けている”と言うツイートを紹介しました。
 なので、今回の「COVID-19は男性不妊の原因になる可能性がある」と言うイスラエルの新研究は、新しいのものではありませんが、“COVID-19男性患者の約13%の精子からウイルスが検出された…中等症の患者では診断から30日後でも精子の量、濃度、運動性が50%減少していた…精子の質や量に対する影響が、可逆的なものなのか、持続的なものなのかはまだはっきりしていない”ということです。
 興味深いと思ったのは、“TMPRSS2と呼ばれる酵素が、ウイルスの細胞内への取り込みを促進する…TMPRSS2はテストステロンによって活性化される。これは、男性の高い罹患率と死亡率を説明する”というところ。
 これで思い出したのは、8月21日の記事の「ジヒドロテストステロン(DHT)という男性ホルモンが、新型コロナウイルスを侵入しやすくする」と言う記事です。
 なるほど~。男性ホモルン(ホルモンともいう)が多いと感染しやすいわけですね。それで、スポーツジムでクラスターが発生しやすいのか~。
 妻に聴くと、女性の理想は「宝塚の男役」らしく、あのスタイルと優しさにトキメクのだといっておりますが、“そんな男性はホ〇しかいない”というのが「話を聞かない男、地図が読めない女」の結論でした。
 それだけに、女性にモテようとテストステロンを増やすために、せっせとジム通いをして筋肉をムダに養うと、近づいて来るのは女性ではなくコロナちゃんだというのは悲劇かもしれない。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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COVID-19は男性不妊の原因になる可能性がある-イスラエルの新研究
COVID-19のスクリーニングを受けた男性患者の約13%の精子からウイルスが検出されました。
引用元)
(前略)
シバ・メディカル・センターのダン・アデルカ博士が行った新しい研究によると、COVID-19の中等度または重度の症例に苦しむ男性は、受胎可能性が低下する可能性があるという。
(中略)
"興味深いことにTMPRSS2と呼ばれる酵素がウイルスのACE受容体への結合を助け細胞内への取り込みを促進する"
 
TMPRSS2はテストステロンによって活性化されます。
 
"この現象は、女性と比較して男性のCOVID-10の高い罹患率と死亡率を説明する可能性があります "と彼はポストに語った、それはまた、テストステロンのレベルが低い子供の低い罹患率と死亡率を説明する可能性があることを付け加えた。
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配信元)
 
 
 
 

[Twitter]いつも一緒にいたい

ライターからの情報です。
こっ、これは!
まさかのぬいぐるみではない本物ワンコ

赤ちゃん

オキシトシン
増しますなぁ。。
(メリはち)
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配信元)

東京五輪組織委が経費300億円の削減を発表、ところが追加支出が3000億円で結局大幅な増加 / しかも組織委「名誉最高顧問」なるポストになぜか安倍前首相が

 開催絶望的な東京オリンピック・パラリンピックの、それでも経費を節約する努力はしていたらしいです。7日、大会組織員会が偉そうに発表した削減額が約300億円。これは大会の全予算額1兆3500億円のうち、わずか、たったの2%だそうで、ああそうですかと脱力です。本間龍氏によれば、これは元々過剰だった接待費を削っただけで「JOCや組織委の高給はスルー」だそうです。
ところが大会延期やコロナ対策費用で新たに追加される費用は3000億円以上、差し引き1兆6000億円もの支出が確実となり、これって削減ではなく増加してますやん!「無駄な国民負担が増えただけ」。組織委員会は「これからも簡素化に取り組む」とコメントしていますが、この調子だと今後も支出は増加し、ギリギリまで税金を吸い上げられそうです。それが証拠に突如、東京五輪組織委の「名誉最高顧問」というポストが出現し、そこに仮病が、いや体調が戻ったという安倍前首相が就任すると発表されました。疑惑を積み上げたまま辞職した首相の「名誉」職ですから、まさか税金を与えることはないですよね?名誉に恥じぬ国会での説明をお待ちします。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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東京五輪の簡素化、削減額300億円 大会予算のわずか2%
引用元)
来年夏の東京五輪・パラリンピックの開催経費削減を検討していた大会組織委員会は7日、削減額が約300億円になると発表した。52項目について運営方法の簡素化を目指したが、既に支出済みや契約済みの案件が多かったため削減は限定的で、全体予算約1兆3500億円の約2%にとどまった。(原田遼)
◆コロナ対策で追加支出は避けられず
 一方、大会延期や新型コロナウイルス対策に伴って新たに発生する追加費用は3000億円を超える見通し。これにより、簡素化効果を差し引いても全体で1兆6000億円超の支出が不可避となる
(以下略)
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配信元)

[日本学術会議任命拒否問題] 田村智子議員の気迫の質疑は必見、菅首相の任命権は論破され尽くしている

 8日の参院内閣委員会での田村智子議員の気迫の追求が胸を打ちました。満身の怒りをもって権力の欺瞞を追い詰めました。30分の動画ですが、ぜひ全部をご覧いただければと思います。内容の詳細が分からなくとも、今、権力を持つ者たちがどのように卑怯な欺瞞で日本の言論を縛ろうとしているか、それに対して、嘘は許さない、私たちを代表して議員が絶対に自由を守り抜く覚悟で戦っておられることが鮮明です。メディアが丁寧な解説とともに中継してくれれば、多くの方々が私たちの今の状況が理解できるのにと思います。
そもそも日本学術会議の推薦する会員を菅首相が拒否することが違法なのですが、それを無理やり「できる」と説明しようとして、無茶苦茶なことになっています。内閣府が持ち出した理由は、過去の政府答弁の中に憲法15条があることから、15条第1項「公務員を選定し、及びこれを罷免することは国民固有の権利である。」に固執しますが、その政府答弁での文脈からは、むしろ判断基準にならないことを田村議員は説明します。と同時に、この条文を持ち出すほど「ひどい人選」でない限りは「形式的任命」とすることを否定できないと、何度も何度も国会で確認されたことを紹介します。戦争になだれ込んで行った時代の滝川事件を人類の教訓として、国会でも確認したものでした。完全に論破されていることは大塚官房長も分かるのでしょう、声が平静ではありません。官僚に押し付けて逃げている菅首相、加藤官房長官に対しての出席を求めて、田村議員は質問を締めました。
この憲法15条に固執し、23条の学問の自由に優先させることは法的に誤りであることを説明されている動画もありました。
 この問題が発覚して以来、雨の日も菅野完氏は身体を張って抗議をされていますが、一方でこの危機感が人々に共有されていない現状も指摘されています。まずは知ろう。
(まのじ)
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国会中継 閉会中審査 内閣委員会(2020/10/08)
配信元)
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配信元)