2020年10月16日 の記事

COVID-19の変異、または二次ウイルス(COVID-21と呼ばれる)との同時感染は、はるかに高い死亡率と高い感染率を伴う第3の波につながり、サプライチェーンの崩壊からくる大きな経済的不安定が、2021年第2四半期後半に予定されている

竹下雅敏氏からの情報です。
 ヘンリー・メイコウ氏はカナダに住む高名な陰謀論研究者ですが、“信頼のおけるカナダの情報筋”からの情報をブログに上げています。ブログに出ている情報筋から提供された「ロードマップ」を、引用元で読んでみることをお勧めします。
 信頼のおけるカナダの情報筋とは、“カナダ自由党の委員会のメンバーで、情報は「戦略的計画委員会(PMOが運営)」からのもの”だということです。要点は、“COVID-19の変異、または二次ウイルス(COVID-21と呼ばれる)との同時感染は、はるかに高い死亡率と高い感染率を伴う第3の波につながり、サプライチェーンの崩壊からくる大きな経済的不安定が、2021年第2四半期後半に予定されている。ベーシックインカムへ移行し、すべての個人債務(住宅ローン、ローン、クレジットカードなど)の完全な債務救済を提供する。これは「世界債務リセットプログラム」として知られるようになる。ただし、COVID-19およびCOVID-21の予防接種に参加することに同意する必要がある。ワクチンの接種に抵抗する国民は非常に厳しい措置が講じられ、隔離施設に無期限に収容されると同時に全ての財産が没収される”というもの。
 ガーナの大統領とされる人物が「ロックフェラー・ロック・ステップ計画 2010」を暴露したと言うことになっているのですが、上記の計画はロックフェラー財団の作成した書類と基本的に一致します。
 ロックフェラー財団の計画の要点は、“10月,11月には第二の波が到来。政府を信頼しない人々によって反対運動で暴動が更に激しくなり血塗れになる。ロックダウンにより世界的に経済を崩壊させ、食糧難を発生させる。ワクチンを強制。反対する者は、国家の敵とみなす。新しい経済システム「マイクロソフトの暗号通貨060606」を導入。従わないと必需品が得られず罰則を受ける”というもの。
 さて、これらの計画を見ると、時事ブログで予想していた範囲内のものであることが分かります。ベーシックインカムへ移行し、すべての個人債務が免除される「世界債務リセットプログラム」は、チャネリング信奉者が信じているGESARA/NESARAと、どこが違うのでしょう。こちらの動画によれば、GESARAとは「宇宙人との条約」なんだそうです。
 この宇宙人が「光の銀河連邦」に属していることは、皆さん分かりますよね。時事ブログでは「光の銀河連邦」の宇宙人が、ロスチャイルド、ロックフェラーを霊導して来たと指摘しています。この忌まわしき宇宙人たちの幹部は「裏のイルミナティ」に指示を出していた連中です。
 はっきり言えば、「ロックフェラー・ロック・ステップ計画 2010」やカナダの「戦略的計画委員会(PMOが運営)」の計画を実行させているのが「光の銀河連邦」なのです。このことは、妄想でも何でもなく、はっきりとした事実です。霊的に幼い人たちは、こうした邪悪な宇宙人に簡単に騙され利用されたあげくに、使い捨てにされるのです。しかも悪に加担したために、大きなカルマまで背負うことになります。
 騙されている証拠は、カルマによる体調不良であり、時間が経つごとに身体が重くなり苦しみが増してきます。できるだけ早く、こうした状況から脱出し「カルマ軽減の祈り」を使って、宇宙人ではなく、真の「神」に祈って下さい。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コロナ・パンデミックはNWOに向けた準備の一環
引用元)
(前略)
https://beforeitsnews.com/prophecy/2020/10/viral-world-lockdown-plan-leaked-from-a-reliable-canadian-source-and-from-the-president-of-ghana-very-important-information-to-plan-your-exit-strategy-great-video-2514741.html
(概要)
10月15日付け
(中略)
6)COVID-19の変異型の第二次ウイルス(COVID-21)をばらまき、第三波を起こす。COVID-21はCOVID-19よりも感染力、致死率共にかなり向上。2021年2月までに行う。
(中略)
9)全ての人にユニバーサル・ベーシック・インカムを付与。2021年第二四半期中頃の予定。

10)サプライチェーンの崩壊、在庫不足が生じ(物不足、食糧危機)、経済的不安定性が増大。2021年第二四半期後半に予定。
(中略)
13)世界的規模の経済崩壊を相殺するために、カナダ連邦政府はカナダ国民の債務(住宅ローン、クレジットカードや他のローン)を全て免除する。その資金はIMFがカナダ政府に提供する。これを世界債務リセット計画と呼ぶ。しかし国民が負う全ての債務を政府が免除する代わりに、国民は不動産、財産を一切所有することができなくなる。さらに国民が債務免除を受ける場合、COVID-19とCOVID-21のワクチンを接種することに合意しなければならない。
(中略)
この計画に参加することを拒否した人は、深刻な公衆衛生リスクとみなされ隔離施設に送り込まれることになります。
(中略)
このようなことがカナダだけでなく全世界で起きることになります。
(以下略)

厚生労働省は適切な感染対策を取ることなどを条件に施設の管理者の判断で、面会を実施できるよう制限を緩和する方針を決めた ~誰も責任を取らず、言いっぱなしの「通知行政」で、現場が混乱するのは必至

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは悩ましい問題です。新型コロナウイルスの影響で、介護施設などの「認知症の利用者の身体機能や認知機能が低下した」らしく、高齢者施設の面会制限緩和を求める家族の声が上がっていたことから、“厚生労働省は適切な感染対策を取ることなどを条件に施設の管理者の判断で、面会を実施できるよう制限を緩和する方針”を決めたということです。
 “誰も責任を取らず、言いっぱなし”の「通知行政」で、現場が混乱するのは必至です。“現場職員です。緩和したら、確実に生命脅かす状況下におかれる方が多数居ます”や、“これでは諸施設のクラスターは避けられない”という意見が見られますが当然でしょう。
 あくまでも、“適切な感染対策を取ることなどを条件に施設の管理者の判断で…制限を緩和する方針”なので、こうした難しい問題は「現場に押し付け、全責任も現場にある」と言うわけです。政府のこうした無責任な態度は、ポジティブに捉えれば、“自分の頭で考えろ!「天は自ら助くる者を助く」だ!”ということになるでしょうか。ところで、このことわざはイギリスの作家サミュエル・スマイルズの「自助論(Self-Help)」に記されているのだとか。
 政府がアテにならないことは、もはや常識です。ここもポジティブに捉えれば、国民が自立するチャンスなわけです。自分が現場職員なら、この難問をどう切り抜けるか?
 新型コロナウイルスは「飛沫感染」「空気感染」が主な感染経路です。いかに口(唾液)の中のウイルス量を減らすかがポイントになると思います。そこでイソジンじゃなくて、二酸化塩素か石鹸での「うがい」を高齢者施設の関係者に奨励してはどうでしょう。
 「二酸化塩素」は新型コロナウイルスだけでなく、口内の歯周病菌を殺し認知症に効果を発揮する可能性があります。
 神社に手水舎(ちょうずや)がありますが、こういった施設を用意して、面会希望者には必ず「うがい」をしてもらうようにすれば、クラスターを出さずに済むかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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高齢者施設の面会制限を緩和へ 感染対策の徹底が条件 厚労省
引用元)
(前略)
学会などがことし6月に行った調査では、介護施設などの4割近くが「認知症の利用者の身体機能や認知機能が低下した」と回答し、家族からも面会を求める声が上がっていました。

こうした中、厚生労働省は、高齢者施設での大規模な集団感染が減少していることから、適切な感染対策を取ることなどを条件に施設の管理者の判断で、面会を実施できるよう制限を緩和する方針を決めました。

具体的には面会する人を発熱などの症状がない人に限ったうえで、マスクの着用や手の消毒を徹底し、面会に使った机やいすも消毒することなどを求めます。
(中略)
厚生労働省は、こうした方針を早ければ今週にも都道府県などを通じて、全国の高齢者施設に周知することにしていて「施設は地域の感染状況も踏まえたうえで、面会を実施するか判断してほしい」としています。
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配信元)
 

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[YouTube]ビー玉、磁石と音楽

ライターからの情報です。
この曲のリズムをほぼ取り入れていて進行するピタゴラ装置
(メリはち)
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Marbles, Magnets, and Music (Synchronized)
配信元)

GoToトラベルは創価学会関連企業JTBを救済するための事業だと判明 〜 地方の宿泊業、中小旅行会社は恩恵なし

 コロナ感染拡大を無視して始まり「GoToトラブル」と言われたGoToトラベルですが、旅行業、宿泊業、観光施設などの活性化という元々の目的から大きく外れ、地方の小さな旅館やホテルにはほとんど恩恵のない実態が判明しています。それもそのはず、赤羽一嘉国交相は最初から「GoToトラベルはJTB救済が目的」と表明していたそうです。確かに1兆1250億円のキャンペーン予算はJTBのような大手旅行会社であるほど枠が大きい設計になっており、またGoToトラベル事務局への委託費1866億円はほとんどが人件費だそうですが、スタッフの多くがJTBからの出向のようです。単純計算では1人当たり月給200万円ものお金が支払われていることになるそうです。しかもGoTo事務局の仕事は「ほぼしていない」と文春が報じています。大手、特にJTBのための税金投入事業になっており「弱者救済の視点は全くない」とすら批判されています。ここでも支援されるべき国民が置き去りか。公明党の赤羽一嘉国交相がここまで露骨にJTBに肩入れするのは、創価学会がJTBの最大の顧客であり、同時にJTBが会社をあげて公明党に選挙協力する関係にあるからだと言います。創価学会関連企業であるJTBのためなら「ありとあらゆる便宜を供与」し、国民の目の前で税金をどしどし投入するのだな?
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「GoToトラベル」はJTB救済が目的!
赤羽一嘉(公明党)国土交通省大臣は、3カ月ほど前に、「私は、現在、JTB(の救済)のことしか考えていません」と公言していましたが、「GoToトラベル」の実態が次第明らかになってくると、その言葉に間違いはなかったことが証明されました
(中略)
●公明党が、自公政権の中で国土交通省大臣に固執する理由

公明党が、自公政権の中で国土交通省大臣に固執する理由は、国土交通省が霞が関の省庁の中で一番許認可権数が多く(長年、贈収賄事件の件数は霞が関一番を誇っている)、星の数ほど存在する「創価学会系企業」に対してありとあらゆる便宜を優先的に供与することができるからであり、その見返りとして公明党への選挙協力があるからです。
(中略)
また、公共事業費が減少する中で、大成建設をはじめとする大手ゼネコンにとって、顧客としての創価学会はその重要度がますます高まっており、その見返りとして、大手ゼネコンが公明党の応援部隊(大票田)となっているのですが、公明党が国土交通大臣として大手ゼネコンに睨みをきかすという重要な役割があるというわけです。
(以下略)

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スガーリン狂気政権がついに内心の自由にまで踏み込んできた 〜 中曽根元首相合同葬に際して国立大学に弔意を要請

 菅政権は次々と日本をブチ壊すレベルを上げ、直前の悪行が解明される前に次なる破壊活動を実行します。批判する人々が疲弊するのを狙っているのでしょうか。日本学術会議の任命拒否問題にかぶせるように、今度は文科省が中曽根元首相の合同葬に合わせて、全国の国立大学に「弔意を表明するよう」要請をしました。従来の首相の合同葬では各府省に実施を指示することはあっても、学校に要請を行うなど皆無で、今回は異例、というよりも異常です。具体的には弔旗を掲揚し、黙祷を求めていますが、その弔旗掲揚は明治天皇崩御の「大喪」に準拠するようお達しです。驚いた、中曽根元首相は天皇扱いですか。ところが合同葬と決めた10月17日は神嘗祭で、伊勢神宮の最もおめでたい日なのだそうです。そんな日に弔旗の掲揚とは何事かと一水会がお怒りです。スガーリン支離滅裂政権ですが、実はしたたかな狙いがあるかもしれません。「独裁的な権力を手にするには、これまでの政治制度を慣例的手続きによらず大幅に改変する」というクーデターの手法があるそうです。まさかの学問の自由を犯し、次には人の死を悼むという内心の自由にまで権力が介入してきました。15日に行われた「合同葬弔意要請に関する野党合同ヒアリング」で厳しく質問が飛びましたが、内閣府は資料不足を理由に全く答えません。まあいつものことですが。法律も伝統も理屈も何もかも無視して強行するテロが進行中です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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中曽根元首相の合同葬めぐり文部科学省が弔意表明通知
引用元)
今月17日に実施される中曽根康弘・元総理大臣の合同葬をめぐり、文部科学省が当日の黙とうなど弔意の表明について、国立大学などに通知を出していたことがわかりました。
(中略) 今月2日には、哀悼の意を表する措置として、
各府省は当日、弔旗を掲揚するとともに、葬儀中の午後2時10分に黙とうすること

▽同様の方法で哀悼の意を表するよう各公署に協力を要望することが閣議了解され、加藤官房長官名で萩生田文部科学大臣あてに関係機関などへの協力の要望について文書で通知されています。
(中略) これを受け文部科学省が、この文書を添付したうえで、各国立大学などに合同葬当日の弔意表明について、「この趣旨に沿ってよろしくお取り計らいください」と記した通知を、今月13日付けで出していたことがわかりました。
(以下略)
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配信元)

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