2020年10月26日 の記事

バイデン親子が「米国でChinaに一帯一路の手引きをしていた」ことがあきらかになった! ~中国に国を売る役割を果たしていたオバマ政権

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事に続いて、meiさんの一連のツイートから、中国共産党の世界征服の野望がハッキリとします。この世界征服計画は「一帯一路」と呼ばれているものですが、バイデン親子が「米国でChinaに一帯一路の手引きをしていた」ことがあきらかになったということです。日本にもたくさんいますが、売国奴は何処にでもいるということが良く分かります。
 冒頭のツイートのリンク先の記事は、“「一帯一路」構想は世界的なインフラプロジェクトで、主なライバルであるアメリカを打ち負かすために、中国はアメリカを地上でコントロールしたいと考えており、アメリカのインフラをコントロールすることでそれを実現している”というマウラ・モイニハン氏(アジア専門家)の言葉を引用しています。
 元バイデン家のビジネスパートナーであったトニー・ボブリンスキー氏は、FBIに、“前副大統領の兄であり息子でもあるジェームズ・バイデン、ハンター・バイデンとのビジネス上のやり取りの記録を提供”したようです。
 こちらの動画で、トニー・ボブリンスキー氏は、“ジョー・バイデンは10%の出資比率を持つ「親分」であり、ハンターの中国とのビジネスについては最初から知っていた”と証言しています。
 動画の1分35秒~2分5秒の所でトニー・ボブリンスキー氏は、“先週の日曜日、以前関与していた方に言われたのですが、この情報を開示した場合、バイデン家を含めた我々全員を葬り去ることになる…しかし、私は愛国者であり退役軍人です。私の家族の名誉と私のビジネスの評判を維持するために、真実が明らかになるようにしなければならない”と言っています。
 3分20秒~45秒で、“2017年5月2日、ジョー・バイデンがミルケン会議に出席した前夜に、ジム・バイデンとハンター・バイデンの紹介で、ジョー・バイデンに知り合った。その夜はジョーとのほぼ1時間に及ぶ会議で、バイデン家の歴史についての話とバイデン一家と中国共産党の間での事業計画について、ジョーは明らかにこの事業計画を知り、少なくともそれを熟知していた”との爆弾発言です。
 こうした一連の情報から、ディープステートが寄生先を米国から中国へと乗り換え、中国支配のNWO(新世界秩序)を実現しようとする過程で、“オバマ政権は中国に国を売る役割を果たしていた”ということが分かるのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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中国政府と国連が、中国・杭州市にビッグデータ研究所を設置する協力意向書に調印 ~世界征服を目指す中国共産党の野望をディープステートが後押し

竹下雅敏氏からの情報です。
 中国政府と国連が、中国・杭州市にビッグデータ研究所を設置する協力意向書に調印したとのことです。国連は、“持続可能な開発目標の測定、監視、管理に役立つだけでなく、人々の生活を改善し、地球を守ることができる ”と言っているようですが、中国共産党(CCP)のハイテク専制政治を世界に拡大するためのもので、世界征服を目指す中国共産党の野望をディープステートが後押ししているということでしょう。いわば国連お墨付きの「中国による世界的な諜報ネットワーク」を杭州市に作るということなのです。
 杭州市には中国の電子商取引大手アリババの本社があります。創業者のジャック・マー氏とメリンダ・ゲイツ氏は、2019年6月に「デジタル協力に関するハイレベル・パネル」の共同議長を務め、アントニオ・グテーレス国連事務総長に報告書「The Age of Digital Interdependence(デジタル相互依存の時代)」を提出しています。
 「ニューヨークの国連事務局はトランプ政権に逆らい北京と協力してこの計画を決済」したわけですが、米ピュー・リサーチ・センターが10月6日に発表した調査によると、オーストラリア、イギリス、ドイツ、オランダ、スウェーデン、米国、韓国、スペイン、フランス、カナダ、イタリア、日本などの民主主義国の圧倒的多数が中国に対して否定的な見方をしています。“これらの先進国では、7~8割以上の人が習近平国家主席に対する信頼を失っている”ようです。
 こうした中で引用元の大紀元では、「民主主義国家は国連以外の新たな同盟を構築する必要性が強まっている」という主張を掲載していますが、トランプ大統領が再選されれば、この方向に向かうかもしれません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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中国、杭州に国連ビッグデータ研究所設立 グローバル監視網拡大との懸念も
引用元)
(前略)
中国政府と国連が先日、中国の電子商取引大手アリババの本社からほど近い中国・杭州市に、国連初のビッグデータ研究所を設置する協力意向書に調印した。
(中略)
同計画は国連の「持続可能な開発のための2030アジェンダ」の一環。国連加盟諸国のデータを分析するための研究センターや、中国の偵察衛星を利用する地理空間情報の研究センターの設立を含む。

2019年6月に、中国国家発展改革委員会副主任の寧吉喆氏と国連の劉振民事務次長らが上海で同計画の「協力意向書」に署名した。中国の元外交副大臣だった劉氏は現在、国連経済社会局の局長を務めている。2007年以降、中国政府の高官が同局の局長の座についている。
(中略)
ハドソン研究所のロゼット研究員(中略)… はさらに、「アントニオ・グテーレス国連事務総長は昨年、中国の一帯一路構想を、国連の持続可能な開発目標と『本質的につながっているもの』と称賛した。また、世界銀行、国際通貨基金(IMF)を含む、何十もの国連関連機関が同構想を支援するための合意書に調印しており、うち4つの機構は現在、中国人トップによって運営されている」と国連は中国によってすでに取り込まれていると指摘した。
(以下略)
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[Twitter]生まれたての獲物、食べ?

ライターからの情報です。
え?食べずに育てた?

前後の動画繋ぎが同じ動物とはわかりませんが、
時代が変わった証の1つかもしれませんね
(メリはち)
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まみむのメモ(33)〈秋色〉


 以前から注目している田んぼがあります。毎年、田んぼに苗床を作って苗を育てておられ、草取りも手作業で丹念にされています。稲が、とても丈夫に育っていて、他所の田の稲がちょっとした風で倒伏してしまっているのに、その田んぼの稲は台風でもビクともしないでしっかりと立っています。お米もブクブク肥料太りしている感じはなくて、引き締まって見るからに健康そうです。
今年は天候が厳しく、長雨の後に酷暑で例年は稲が倒れた田んぼでも、今年のように稲が枯れてしまうようなことはなかったのですが、田植え時期のちょっとしたタイミングか何かで、稲穂が未熟な状態で倒伏したらしい稲が、夏を過ぎた頃に枯れてしまっていました。写真の田んぼは特にひどい状態でした。全部の田がそうだったわけではないのですが、倒れた稲が枯れてしまっている田をあちらこちらで見かけました。
 もちろん、あの注目の田んぼは例年通りに元気に育っていました。
 除草剤や化学肥料、農薬で、微生物や小動物や田んぼ特有の小さな草もなにもいない、稲だけの田んぼの不健康さが、天候の厳しさで如実に現れたのではないかと思いました。

 今回は、夏から秋にかけての景色や花や生き物たちをたくさん写しました。編集をしてくださる”ぺりどっと”さんが50枚くらいの中から選んでくださいます。
 よろしかったら、秋の色をご一緒に楽しんでくださいね。
(まみむ)
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まみむのメモ(33)〈秋色〉


古民家

苗床


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みぃ

肥料が多いと稲が倒れるんだ。特に最近は化学肥料を使うしね。稲が倒れた田にはウンカがわいて、お米もまともに育たないよ。


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まぁ

昔まだ無農薬米にこだわっていなかった頃、親戚の紹介で分けていただいていたお米に石が混ざっていたよ。
その年は稲が倒れてしまい、収穫する時に地面の石が混ざってしまったそうだ。


枯れた倒伏稲田

倒れた稲の田んぼ


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むぅ

肥料が効いて米が大きく育って稲穂が重くなるのに対して、肥料が多いと根を伸ばさなくてもすぐにたっぷり栄養があるから、根張りが悪くなるのですね。


元気な稲の田んぼ

見るからに健康な稲穂


no-img2
まぁ

それに、土が微生物などいない死んだ土だから、稲も健康ではないんだと思うよ。


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20/10/19 フルフォード情報英語版:非協力的な世界的指導者らは、早ければ11月にも挿げ替えへ

 集団ワクチン接種と5Gを積極的に進めている世界的指導者たちが、11月に大きく方向転換するかもしれません。そうあって欲しいものです。
 そっくりさんな替え玉と交代するだけだと見分けにくいですし、一般人が蚊帳の外なのは如何なものかと思いますが、ワクチン強制と5Gの電磁波が何とかなるなら目をつぶりましょう。最悪、ワシントンD.C.を爆破する覚悟だそうです。お手並み拝見です。
 アフリカは、コロナウイルスの魔の手から多少は逃れているのかと思いきや、ロシアを使ってカバールが再び蹂躙しようとしています。エイズやエボラ出血熱など、様々な実験場にされてきた大陸です。更に遡れば欧米列強の植民地となり、奴隷を大量輸出させられました。エリート層の欲は尽きるところがありません。
 世界の命運を握っているのは、やはりアメリカ大統領選。11月3日です。ブッシュ対ゴアのように最高裁にもつれ込まずに、気持ちよく年末を迎えたいものです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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非協力的な世界的指導者らは、早ければ11月にも挿げ替えへ
投稿者:フルフォード

世界中でエセ指導層の首の挿げ替えか


現在、世界権力の最高峰で猛威を振るう紛争が激しさを増している兆候として、舞台裏で重大な動きが起こっている、11月に主要な世界的指導者らを挿げ替えることを目指す、とロシアのFSB筋やアジアの秘密結社筋やペンタゴン筋は言う。

これらの情報源によると、それぞれの【国の】場合により、後任を務めるのは新たな台本を読む新たな替え玉だったり、あるいは全く別の人物が関与する形となるのでは、とのことだ。

MI6筋曰く:

「英国の首相は失敗した、退任すべきだ、という総意が形成されつつあります。昨夜とある人物から、私たちの元にコメントが寄せられました。私たちが大変注意深く耳を傾けている人物です。」

ツイートはシャンティ・フーラが挿入
【※「とある人物」が誰かは不明。こちらはイメージ画像です。】

計画されたこの【指導層挿げ替えの】動きの理由の一つとなったのが、現在進行中のコロナウイルス詐欺を巡る情報の拡散で、イギリスとフランスの諜報機関が入手した。これらの(そして其の他の)指導者がこぞって当該詐欺を推し進めているということは、彼らが真の指導者ではなく、むしろロスチャイルド家とロックフェラー家の雇われ人なのだと示している。


前々から準備していたコロナウイルスで管理社会へ


フランスの諜報機関の報告書によると:

COVID支配の全体が狂言であり、シミュレーションなのである。世界銀行、IMF、ロスチャイルド家、そして奴らの命令に唯々諾々と従う連中がロックフェラー家と協力して、かなり前から準備していたのだ。」

(※このフランスからの報告書は、【当サイトの】「投書欄」のページにて掲載予定である。英訳版だ。)

証拠として、フランス側は2015年に登録された公的な特許を複数提示してきた。2020年9月になるまで公開されなかったものだ。「これらの特許だけでも、連中が2015年の時点で2020年に何が起こるか知っていた証拠になる」と、同筋は言う。

例えば、「イギリス、ロンドンのリチャード・A・ロスチャイルド」によって登録された特許は、モバイル端末を介して個人の詳細な生体情報を計算する方法を詳述していた。こういったモバイル端末は人の心拍数を測定することができる【上に】、それを他の情報(例えば、体重や年齢など)と組み合わせて、様々なことを計算することが可能だ。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

こうして1日の消費カロリー、血圧、心拍数、呼吸や睡眠習慣、血中アルコール濃度などといったものを計算できてしまう。これにより、例えば警察は、誰かが飲酒運転をしていたかどうかを遠隔で検知できるようになる。このデータは、個々の呼吸や心臓のパターンを介して各個人を識別することだって可能になる。

データを取得するには、携帯電話を手に持つか、Bluetoothイヤホンで接続しているか、健康状態をクラウドに送信する腕時計を着用している必要がある。

顔認識は、5G監視で人々が最低でも5フィート以上離されるとあって向上した。“ソーシャル・ディスタンシング【=社会的距離】”だの、マスク着用だのを推進するキャンペーンが展開されたのもこのためだ。“新しい日常”となった人口削減ワクチン計画に従わない個人を特定するのが容易になるという訣だ。

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