2022年3月11日 の記事

ほとんどの国や地域は、ロシア制裁に関係していないという事実 ~現在、世界的に農業を取り囲む状況は深刻

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事の関連ですが、In Deepさんの非常に説得力のある記事を紹介します。この記事を読んで、“日本の場合はコロナ、ワクチンよりも餓死の可能性の方が高いのかも?”と思ったりしました。
 対ロシア制裁を正式に「拒否した国」と「加わっている国」のリストを見比べれば、“ほとんどの国や地域は、ロシア制裁に関係していない”ことが分かります。このことは、「アメリカと西側諸国の時代の終わり」を意味するのです。
 “続きはこちらから”を見ると、「日本の食糧生産の実力」が分かるのですが、“現在、世界的に農業を取り囲む状況は深刻”なのです。肥料の生産には天然ガスが必要で、天然ガスの価格が高騰したため肥料の価格も高騰しています。2月17日の記事で、「食糧備蓄は大切です!」という動画を紹介しました。動画の中で、“食糧不足が遅くとも2、3年以内には起きるかな。…生産物資、肥料とか農薬とかハウスの資材、燃料(軽油、ガソリン)は、昨年爆上がりしました。30%以上あがっている。…仮に肥料がそこまで高騰したら野菜の生産は出来なくなります。”と言っていました。In Deepさんも、“「肥料」がなければ絶対に商業的な農業はできません”と言っています。
 「コロナ危機の次は食料危機」という優れた記事も参照してください。無農薬・無肥料・不耕起でお米や野菜を作っている「自然農法」しか生き残れないかも知れない。
 「公益財団法人自然農法国際研究開発センター」のこちらの記事「無施肥・不耕起の草生栽培」をご覧になると、なぜ無肥料で野菜が作れるのかが分かると思います。「無農薬・無肥料・不耕起でお米ができるのはなぜ?」という動画も参考になります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカの異常な孤立を見て思う、日本を含めた「対ロシア制裁国」の劇的な人口減少の原因は、戦争よりも凍死や餓死によるものになっていくのではという懸念
転載元)
(前略)
今のウクライナの戦争でとてもはっきりしたことは「アメリカと西側諸国の時代は本当に終わるんだ」ということでした。
(中略)
ロシアへの制裁に加わったかどうか」を見ますと、報道レベルだけでも、以下の国は「ロシアへの制裁を明確に拒否」しています。

 対ロシア制裁を正式に「拒否」した国の一部
・ブラジル (報道
・インド (報道
・中国 (報道
・メキシコ (報道
・サウジアラビア (報道
・アラブ首長国連邦 (報道
・ベネズエラ (報道
・トルコ (報道
・エジプト (報道
・イラン(報道
・ドイツ(報道
・ハンガリー(報道
・セルビア(報道
・アルゼンチン(報道
・ボリビア(報道
・エルサルバドル(報道
・ウルグアイ(報道

他にもたくさんあるのだと思いますけれど、これらは態度が曖昧なのではなく、「明確に拒否」した国です。
 
この中で比較的大きな国の食糧生産力、エネルギー生産力を書きますと、以下のようになります。小麦生産量とトウモロコシ生産量は 2019年のデータ、石油は 2020年のデータです。

 対ロシア制裁を拒否した国の人口と食糧生産力とエネルギー生産力
・ブラジル 人口 2億1000万人 トウモロコシ生産量世界第3位 原油産出量世界第8位
・インド  人口 13億8000万人 小麦生産量世界第2位 トウモロコシ生産量世界第7位
・中国   人口 14億2000万人 小麦生産量世界第1位 トウモロコシ生産量世界第2位
メキシコ 人口 1億2000万人 トウモロコシ生産量世界第8位
・サウジアラビア  人口 3400万人 原油産出量世界第2位
・アラブ首長国連邦 人口 1000万人 原油産出量世界第7位
・アルゼンチン   人口 4500万人 小麦生産量世界第10位 トウモロコシ生産量世界第4位

などとなっています。
なお、ロシアは以下のようになっていました。

 ・ロシア 人口 1億4000万人 小麦生産量世界第3位 トウモロコシ生産量世界第10位 原油産出量世界第3位

人口にしても食糧にしてもエネルギーにしても、対ロシア制裁を拒否している国々は、このグループだけで十分生きのびられることがわかります。
 
ちなみに、制裁に加わっている国は正確にはどこなのか、と調べてみましたら、カタールのアルジャジーラが「制裁に加わっている国のリスト」とその説明を報じていました。

 対ロシア制裁に加わっている国のリスト
・アメリカ
・欧州連合
・スイス
・イギリス
・カナダ
・チェコ共和国
・オーストラリア
・ニュージーランド
・日本
・韓国
・台湾
aljazeera.com

これが全部のようです。
 
ということは、先ほどの「拒否した国のリスト」以外でも、この地球のほとんどの国や地域は、ロシア制裁に関係していないようです。
 
「なんだか、これを見ているだけでも勝敗は決まってる感じだなあ」とは思いますが、それでも、日本のメディアでは「ロシアの孤立化」とかいう言葉が見られることもあります。
 
実際には、地球で孤立化しているのは、西側諸国であり、そして最も孤立化して、無視されているのはアメリカのようです。
(中略)

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「今回の戦争をきっかけにドルが暴落したらどうなるのでしょう?」 ~ドルの暴落となる可能性が高く、そうなると日本の外貨準備高は紙切れになり、日本に住む庶民の生活もこれからとても苦しくなる可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 「今回の戦争をきっかけにドルが暴落したらどうなるのでしょう?」という非常に興味深いツイートです。
 3月7日の記事で、“ロシアは経済を救うために金本位制に移行することになり、ミハイル・ミシュスティン首相は、金への投資は良い方法であり、ドルやユーロに代わるものであると述べた”とのことでした。
 「アメリカが世界で唯一無比なパワー」をもつのは、何の裏付けもない「基軸通貨ドル」が国際取引には必要だという理由です。「基軸通貨ドル」は、米国の中央銀行にあたるFRB(米連邦準備制度理事会)を支配する者たちのパワーの源泉なのですが、ただの紙切れなのです。
 ロシアが金本位制に向けて舵を切ったことで、「不換紙幣でありながら基軸通貨と言う矛盾を抱えた米ドルが沈む」ことになります。“現在アメリカはインフレがたいへんですが、ドルの暴落”となる可能性が高く、そうなると日本の外貨準備高は紙切れになり、「日本に住む庶民の生活もこれからとても苦しくなる可能性は大きい」のです。
 “そのとき、欧米の政府は「ソリューション(解決策)」を提示します。あなたの生活と思考をコントロールできるデジタル通貨です。”という流れです。
 私の感覚では、世界経済フォーラム(WEF)のグレートリセットで導入される「デジタル通貨」は、これまでの「基軸通貨ドル」と同じく裏付けのない不換紙幣だと思います。しかし、BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)を中心とする国々は「金本位制」であり、ロマーナ女王の発言を考慮すると、デジタル通貨と紙幣の両方が使えるらしい。
 もしもこの方向で進むなら欧米は没落、すなわちロスチャイルド家は終わりです。ただし、ロシア制裁に加担している日本は、一旦地獄を見ることになる可能性は否定できません。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 
 


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[Twitter]厚生労働大臣賞 最優秀賞を受賞したこびナビの代表

読者の方からの情報です。
白衣着た毒ターの媚びナビ
(まゆ)
なんぢゃ、この、のたくる妖怪は。
と思いきや、人間で、しかも小児科医ですとな!
その上、厚労省の黒々としたお墨付きまで。
ここは魔界か?
(まの爺)
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配信元)

再掲「世界を変える強力な方法」シャンティ・フーラの過去記事より 〜 ガヤトリー・マントラとともに

読者の方からの情報です。
 最近、「世界を変える強力な方法」の活用場面が多くなりました。
アンヌ=ロール・ボネルさんをはじめ、世界の至るところ、カナダ、オーストラリア、ニュージランド、オーストリア、アメリカ、イタリア・・・などで、
私たちの自由と人権を守るために立ち上がって戦ってくれる人々が大勢います。彼らと共に平和な世界を築くためにも、この祈りを実践する方が増えることを願います。

数年後
「・・・地球上の全ての生命にとって、地球全体が“楽園”となるでしょう。」
スベテヲスベルミコト様のお言葉を胸に抱いて・・・
(匿名)
 読者の方から、過去記事にあった「世界を変える強力な方法」を再掲してほしいというご要望がありました。
「8年前の記事ですので、ご存知でない読者のかたもいらっしゃると思います。」とあり、確かに、今一度心に留めたい記事だと思いました。

 るぱぱ代表の当時のコメント、
「竹下氏が時折コメントの中で伝えている、世界を変える強力な方法。
2014年を迎えるにあたり、あらためてふりかえってまとめてみました。」

 2022年の今日は3月11日、あの日から11年。
今こそ思いを新たに、みんなで美しい世界に変えましょう。
(まのじ)
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力を貸して下さっている神々・宇宙人に対して、感謝の祈りを捧げて下さい
TPPも秘密保護法も、何ら恐れる必要はないのです。不安になって萎縮するのではなく、世界で起こっている良き兆候を見て、力を貸して下さっている神々・宇宙人に対して、感謝の祈りを捧げて下さい。事が動くスピードがずっと速くなります。デモ行進も良いのですが、こちらの方がずっと強力です。


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体を張って闘っている真の勇者のためにできる3つのこと
こうした記事を見て、ぜひ八木啓代さんや山本太郎氏のような体を張って闘っている真の勇者を自分も何らかの形で応援したいと思う人は、ぜひ次の3つを実行に移してください。

1.このような人々が不当な弾圧を受けないように、常に神々・宇宙人が背後から援助しています。これ以外にも数多くの援助をしてくださっている神々・宇宙人に感謝の祈りを捧げてください。

2.このような記事を読んで、この世界をぜひ良い方向に変化させたいと思ったその時に、すぐにガヤトリー・マントラを3唱してください。祈りの言葉は必要ありません。神々はどういう思いでマントラが唱えられているかがよくわかっているからです。

3.こうした記事を見ても動じず、常に平安な心を保ってください。

以上1~3を常に心に留めて日常生活で実践に移してください。これは町中にデモを繰り出すよりも、遥かに強力な方法です。最も有効な方法で対処していながら、決して逮捕されることがありません。


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一番いけないことはあきらめてしまうこと
民意というのは何も国会議員に電話をかけて反対の意思を示すだけではなく、意識のレベルで強く“私はこの法案を認めない”と思うだけでも良いのです。一番いけないことはあきらめてしまうことで、“どうせ自分たちが何をやっても法案が通って、こうした世の中になってしまうのだから仕方がない”と思い、いたずらに不安な心境で過ごすことなのです。

「まずはネットワークの相関を見よ」世界を覆うコロナ・パンデミックの主犯、そしてその目的は「グレート・リセット」に繋がっていく

 Sho-Momo様が「まずはリンク先文書をご覧ください」と書かれていて、見ましたよ。全部で170ページに及ぶ凄まじい内容です。文字で説明されるよりも図解で相関図を見る方が、いかに世界がガッチリとマネーで抑えられていたかを知ることができて気持ちが悪くなります。よく理解できないものもたくさんありますが、それでも多くの方がこれまで権威とされてきた機関、組織、メディア、エリート達のおぞましい相関図をご覧になることで光が当たり、相関を示す矢印が断ち切られていくのだと思います。矢印の最も中心にいたのがビル&メリンダ・ゲイツ財団だと。そして元記事には「ゲイツのメディアに対するパワーは絶大だが、彼一人の力ではない。それ以外でメディアコントロールを行なっている組織には、世界最大の資産運用会社であるブラックロック(BlackRock)とバンガード(Vanguard)グループがある。彼らは、大手製薬会社も支配している。基本的にすべてをコントロールするピラミッドの頂点にいる。」とありました。それらのオーナーはロスチャイルドです。
元記事を翻訳の上、要約していただきました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ビル・ゲイツ、WHO、世界経済フォーラムはCOVID 共謀者の犯罪ネットワークの一部である
引用元)

「世界で唯一。非政府組織(NGO)、企業、文書、人に至るまで、複雑な関係の『COVID共謀者の犯罪ネットワーク』を初めて示す文書 」が公開された!

 ドイツのクリアワーズ・クラブ(Club of Clear Words)が、「COVID詐欺の原因となった個人と組織のネットワークに深く切り込んだ」文書を公開。

 ドイツのジャーナリスト・映画監督、マルクス・ランゲマン(Markus Langemann)が、この文書を紹介したビデオを、Dr.メルコラが解説した記事を添付しました(gameindia掲載のもの)。

まずは、リンク先文書をご覧ください。
 驚くべきCOVID犯罪ネットワークの内容が、「170ページに及び、支払いの流れや投資など、6,500の団体やオブジェクト間の7,200を超えるリンクが詳細に記されて」おり、「データポイント、文書、支払いデータなど、すべて一般に公開」されています


 「世界の健康、金融、統治に影響を与えるために水面下で動いている世界的なネットワークについて詳しく説明されており、信じられないほど包括的な内容となっている。」(Dr.Mercola)

 この文書は、さまざまなCOVID犯罪ネットワークに関する情報とは一線を画したもののようで、
捜査官や刑事が容疑者間の隠れたつながりを特定するために使用するソフトウェアを使って作成されている」(-Dr.Marcola)。
世界で唯一、非政府組織(NGO)、企業、文書、人に至るまで、複雑な関係のネットワークを初めて示す文書 だ」(-Langemann)、とのこと。

記事の内容一覧:
ドイツのクリアワーズ・クラブ(Club of Clear Words)が、COVID詐欺の原因となった個人と組織のネットワークに、深く切り込んでいる

・露骨に見えるか見えないかにかかわらず、個人と組織の点と点を結ぶことで、あらゆるネットワークを特定することができる。誰が、どこで、なぜ、誰と組んでいるのか。誰が誰にお金を払っているのか?そのことで、様々な意思決定の背後にある動機をより明確に特定できる

ビル&メリンダ・ゲイツ財団は、このCOVIDプランデミック・ネットワークの頂点、あるいは中心に近いところにいるように見える。ゲイツは主流メディアの主要な資金提供者でもあり、そのネットワークは世界の食糧政策や気候変動政策にまで及んでいる

ゲイツ財団は、WEFへの資金提供を通じて、2020年5月のWEFサミットで正式に発表された「グレートリセット」でも重要な役割を担っている

生活や社会のありとあらゆるものが、彼らの計画に従って「リセット」される予定なのだ。結局、この犯罪的なCOVID事業が私たちを連れて行こうとしている目的地はそこなのだ


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