Home»時事ブログ»2022年3月28日の記事

2022年3月28日 の記事

画像の出典: ハンター・バイデン Author:Center_for_Strategic_&_International_Studies [CC BY] & Pixabay

ジョー・バイデン米大統領の息子であるハンター・バイデン氏は致命的に危険な病原体の研究をウクライナで進める米国の請負業者に対する金融支援をサポートしていたことが判明！

/ ＊陰謀, アメリカ, 政治経済, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　3月17日のニューヨーク・ポスト紙の社説「ジョー・バイデンが大統領になった今、ニューヨーク・タイムズはついに認めた。ハンターのノートパソコンは実在する」を、藤原直哉氏がツイッターで取り上げています。
　記事には、「ハンター・バイデンの悪名高いノートパソコンがニューヨーク・タイムズの報道で確認される」として、“ニューヨーク・タイムズ紙は…ハンターのラップトップが合法的なものであることに言及しています。”と書かれています。
　2020年10月15日の記事で、“水濡れしたMacBook Proを修理に持ち込んだ顧客は、修理代を支払わず…ハードドライブも回収しなかった…コンピューターとハードドライブの両方が12月にFBIによって押収された…しかし、店主はハードドライブのコピーを作成し、後にルディ・ジュリアーニ前市長の弁護士ロバート・コステロ氏に渡した。ノートパソコンの持ち主は、米大統領選のバイデン候補の息子ハンター・バイデン氏だった。”という事件をお伝えしました。
　ハードディスクには、ハンター・バイデンとその家族、ビジネス関係者の間で交わされた電子メール、テキストメッセージ、写真、財務文書が大量に保存されており、大統領の息子が海外とのビジネス取引でいかに政治力を発揮したかが詳細に記されていたのですが、このノートパソコンがハンター・バイデンの物であったことが確認されたのです。
　スプートニクの記事によれば、「ジョー・バイデン米大統領の息子であるハンター・バイデン氏は致命的に危険な病原体の研究をウクライナで進める米国の請負業者に対する金融支援をサポートしていた」ことが分かったということです。
　これでジョー・バイデン大統領と息子のハンター・バイデンは詰みなのですが、日本では詰んでいるのに「負けました」と言わないで、いつまでも首相の座にしがみついたヤツが居るので、これもメディアが無視することで逃げ切るつもりでしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
バイデン氏の息子がウクライナの生物研究所に協力、英デイリー・メールが証拠を発表
転載元）
Sputnik 22/3/27
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

ジョー・バイデン米大統領の息子であるハンター・バイデン氏は致命的に危険な病原体の研究をウクライナで進める米国の請負業者に対する金融支援をサポートしていた。そのやり取りを証明するハンター・バイデン氏の電子メールを英デイリー・メールが入手して公開した。

英デイリー・メールはハンター・バイデン氏のノートパソコンに保存されている電子メールを入手した。これらのメールによると、ハンター・バイデン氏による協力を受け、米国防総省の請負会社であるメタバイオッタ社（Metabiota）は数百万ドルの資金を確保したという。メタバイオッタ社はパンデミックを引き起こし、さらには生物兵器として使用可能な病原体の研究に特化した企業とされている。



さらにハンター・バイデン氏は「ウクライナのハイレベルな生物防衛レベルの研究所が参加する研究プロジェクト」向けにメタバイオッタ社をウクライナのガス会社「ブリスマ」に紹介していた。メタバイオッタ社は医療研究のデータに特化した企業ではあるものの、その副社長が2014年にハンター・バイデン氏にメールを送った中で、「ウクライナをロシアから文化的、経済的に独立させることができる」と書き記していた。デイリー・メール紙はそのメールの写真を掲載している。
 
デイリー・メールが検証した電子メール、及び国防総省の契約書からは、ロシアとの国境からわずか数百マイルの距離で病原体の研究を実施する上で必要な支援をメタバイオッタ社に提供する上でハンター・バイデン氏が重要な役割を担ったことを示している。
 
メタバイオッタ社はウクライナで米国防総省の請負業者であるブラック＆ヴィーチ社（B&V）と取引をしており、このB&V社は諜報組織との深い関係が指摘されている。まさにこのB&V社がウクライナで致命的に危険な病原体や生物兵器の分析を進める研究所の建設に関わったという。



さらにハンター・バイデン氏、そして投資ファンドRSTP（Rosemont Seneca Technology Partners）の同僚はメタバイオッタ社を含むテクノロジー企業に資金援助を提供し、メタバイオッタ社はRSTPから50万ドルを受け取ったという。

 
ハンター・バイデン氏のメールは、メタバイオッタ社がウクライナで進める活動に直接的に参加していたことを示しているとのこと。ハンター・バイデン氏が投資家らに送ったメールからは、メタバイオッタ社を資金援助していることに加え、政府機関を含む新たな顧客をメタバイオッタ社用に集めていることが記されている。
 
政府の支出報告書によると、国防総省は2014年2月から2016年11月にかけて総額1840万ドルの契約をメタバイオッタ社と交わしており、そのうち30万ドル以上がウクライナの研究プロジェクトに充てられたという。



ロシア国防省のイーゴリ・キリロフ中将（放射能・化学・生物防衛部隊長官）が3月24日に表明したところによると、ハンター・バイデン氏の投資ファンドはウクライナで米国防総省が進めていた軍事生物プログラムの資金援助に参加していたという。ロシア連邦検察委員会のアレクサンドル・バスティルキン議長は、ウクライナにおける生物兵器開発を支える資金源を調査するよう指示していた。ロシア大統領府のドミトリー・ペスコフ報道官は、ハンター・バイデン氏がウクライナの生物研究所に関与していたことを受け、米国側に説明を要求するとしていた。

» 続きはこちらから
画像の出典: マウリポリの街並み Author:Oleksandr_Malyon [CC BY-SA]

マリウポリを拠点としていたアゾフ大隊が解体されたことで、ロシア国防省は、“ウクライナにおける「軍事作戦」の第一段階はほぼ完了した”と表明 ～「灰と化した」街をロシア軍の攻撃によるものと誤認させるフェイクニュース

, / ＊軍事・戦争, ヨーロッパ, 竹下氏からの情報, 陰謀
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　３月２６日の記事で、“チェチェン共和国の部隊がマリウポリの市庁舎を制圧し、ロシア国旗を掲げた”ことをお知らせしました。マリウポリを拠点としていたアゾフ大隊が解体されたことで、ロシア国防省は、“ウクライナにおける「軍事作戦」の第一段階はほぼ完了した”と言っています。
　マリウポリからの脱出者は、“救出はロシア兵だけがやってます。…ウクライナ軍は子供も撃ちます。私達はこの目で見てます…マリウポリの破壊の85%はウクライナ軍がやった”と証言しているのですが、CNNのニュースでは、“ウクライナ軍に統合された超国家主義の民兵集団「アゾフ大隊」がテレグラムに投稿したマリウポリの空撮映像”を取り上げ、「マリウポリはロシアの長距離ミサイルや火砲による爆撃を受けてきた。戦争前の同市には約45万人が住んでいたが、３月上旬以降はほぼ絶えず攻撃にさらされている。」と書いて、「灰と化した」街をロシア軍の攻撃によるものと誤認させるフェイクニュースを流しています。
　ロシア軍がアゾフ大隊との戦いで、“長距離ミサイルや火砲による爆撃”を行ったかも知れません。約45万人が住んでいたマリウポリが、“３月上旬以降はほぼ絶えず攻撃にさらされている”のも事実でしょう。しかし、アゾフ大隊が住民を盾として使い脱出を許さなかったことや、街の破壊のほとんどはウクライナ軍の仕業であることは書かないのです。卑劣という言葉がピッタリです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ロシア、軍事作戦の第1段階ほぼ完了　ロ軍死者1351人＝国防省
引用元）
REUTERS 22/3/25

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
 
ロシア国防省は２５日、ウクライナにおける「軍事作戦」の第一段階はほぼ完了したとし、ウクライナ東部ドンバス地域の完全「解放」に焦点を当てると表明した。

 
国防省の発表は、ロシアがウクライナの激しい抵抗に直面する中、より限定された目標に切り替えている可能性を示唆した。
 
ロシア国営通信社によると、ドンバス地域では現在、親ロシア派がルガンスクの９３％、ドネツクの５４％を掌握しているという。
 
国防省はまた、他のウクライナ都市を攻撃する可能性も排除しないとしたほか、ウクライナ上空に飛行禁止区域を設置するいかなる試みにも直ちに対抗すると言明した。
 
また、ウクライナの戦闘でこれまでにロシア軍の死者は１３５１人、負傷者は３８２５人になったと発表。その上で、プーチン大統領が設定した目標を達成するまで、「作戦」は続けられるとした。
————————————————————————
配信元）
Twitter 
 

» 続きはこちらから
画像の出典: いらすとや

［Twitter］体を張って科学を証明する物理学者

/ ＊雑学・アート, ライター・読者からの情報, 雑学・アート
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
編集者からの情報です。
学者たるものかくあるべし。
聞いてる？
ワクチン推進派の方々？
（まのじ）
————————————————————————
配信元）
Twitter 22/3/20
画像の出典: 札幌地方裁判所 Author:Jo [CC BY-SA]

札幌地裁で北海道警の言論封殺に賠償命令、警察の行為は憲法の定める「表現の自由」を侵害 / ただしこれまでの刑事責任はことごとく否定

, , , / ＊司法, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
　2019年、参院選期間中、札幌市内で安倍元総理に対して抗議の声をあげた市民に対して警察が強硬に排除し、その後も執拗につきまとうなどした行為は全面的に違法だとの判決が出ました。安倍政権の言論封殺が露骨に可視化された事件に対し、札幌地裁が警察官の排除行為は憲法が定める表現の自由の侵害と判断しました。このこと自体は良かったと思えますが、ゆるねとにゅーすさんが指摘するように、道警の組織的な責任や関与、ひいては安倍政権の関与には届かないものです。
北海道新聞の「道警の排除を巡る経緯」という図説では、この件での刑事手続はことごとく不起訴にされていることが分かりやすく掲載されていました。
　植草一秀氏もやはり刑事責任が問われていないことを重視されていました。「今回判決では裁判所が市民の民事上の主張を認めたが、警察官の違法行為を問う刑事責任追及においては、警察、検察、裁判所、検察審査会のすべてが、刑事責任を否定した。」「警察は市民の安全を守る存在ではなく、権力のために市民に刃を向ける存在である。」
明らかな犯人を無罪放免し、無辜の市民を犯罪者に仕立て、それをチェックする検察審査会も不透明、基本的人権が守られていない刑事手続、それらを監視するはずの最高裁も政府に人事権を握られ形骸化してしまったことは、これまで山ほど見てきました。今回の札幌地裁の判決を評価しながら、同時に今後の司法へは厳しい目を持ちたいと思います。私たちはすでに独裁政権下に生きている。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
「安倍やめろ」の声を上げた市民を排除・連行した北海道警に88万円の賠償命令！札幌地裁「警察官らの行為は違法で、原告らの表現の自由が侵害された」
転載元）
ゆるねとにゅーす 22/3/26
どんなにゅーす？

・2019年7月に、札幌市内で演説を行なった安倍元総理に対して、「安倍やめろ」「増税反対」などの声を上げた市民が警察に排除され連行された事件について、札幌地裁は、原告の市民の訴えを認め、北海道警に88万円の損害賠償を命じた。

・札幌地裁の廣瀬孝裁判長は、「被告側は『当時、生命や身体に危険を及ぼすおそれのある危険な事態にあったとか、犯罪がまさに行われようとしていた』などと主張するが、それは認められない。警察官らの行為は違法で原告らの表現の自由が侵害された」と、警察側の行為は違法であると認定。当時の安倍官邸が警察に指示を出していた疑いもある中、今回の判決に様々な声が上がっている。

（中略）

真っ当な判決が出た中、批判的な声を上げた市民の排除・連行に「安倍官邸が関与しているかどうか」の詳細な調査が必要！


（中略）

これは本当に良かったわねっ！！
最近本当に暗く悲しいニュースが多い中で、久しぶりに一筋の光を感じさせるようなまともな判決だわっ！

この事件については、当サイトでも当時にかなり詳しく取り上げたけど、どうやら裁判所においては、まだ一定の良識や民主主義の概念が存在しているみたいだね。
しかし、個人的な感想をいうと、88万円の損害賠償額はいささか少ないように感じるし、原告側は「北海道警の組織的な責任や関与が争点にならなかった」点を指摘している。
この点を追及し真相を究明することは非常に重要だし、当時のニュースを振り返っても、道警が組織的に安倍元総理に批判的な声を過敏なまでにチェックしては、過激な取り囲みや排除を行なって市民を激しく威圧していたこと、さらには、検察がこの問題を懸命に矮小化しては、問題の警官を不起訴にしていた事実などを改めて注視する必要がある。
（以下略）
————————————————————————
ロシア並み道警言論封殺に賠償命令
引用元）
植草一秀の『知られざる真実』 22/3/25
ロシアで戦争反対のデモを行う市民が当局によって摘発されることを日本のメディアが大きく報道するが、同様の政府対応が日本国内で見られることを日本のメディアは大きく報道しない。
（中略）
第一審の判決が示されるまでに３年弱の時間が経過している。

違法行為を働いた警察官の刑事責任が問われるべきだが、日本の司法機関は警察の刑事責任を追及していない。
（中略）
日本の刑事司法制度には三つの重大な欠陥がある。

第一は、警察、検察に不当に巨大な裁量権が付与されていること。

第二は、警察、検察が基本的人権を侵害していること。

第三は、裁判所が法の番人ではなく、政治権力の番人に成り下がってしまっていること。

いずれも重大な問題だ。
（中略）
公道上で選挙演説に対して意見を表明することは憲法が保障する基本的人権である。

警察が力尽くで意見を表明する市民を排除することは憲法違反、法令違反の行為である。

今回判決では裁判所が市民の民事上の主張を認めたが、警察官の違法行為を問う刑事責任追及においては、警察、検察、裁判所、検察審査会のすべてが、刑事責任を否定した。
（以下略）
画像の出典: Author:Пресс-служба_Президента_России [CC BY] & Pixabay

22/03/21 フルフォード情報英語版：春分の日は、地球を解放するための戦いのターニング・ポイント

, , / ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 海外情報の翻訳記事, 社会, 軍事・戦争
画像以外転載OK( 条件はこちら )
　３月２２日フルフォード・レポート（英語版）です。冒頭から「はぁ〜？？？」です。人類解放後、ホワイトハットは不老不死を実現するための大規模なキャンペーン開始、地球生命体の宇宙の植民化が許される。

　邪悪な連中らは、大量虐殺と同時に環境破壊を計画。「環境に優しい」自動車の電気モーターはエコでなく環境破壊。フルフォード氏いわく、ソーラーパネル自動車はハザール・マフィアのエネルギーと世界経済の支配から解放させてくれる。ウクライナのTV司会者は、ロシアの子供の大量虐殺を呼びかけ、後、ロシアの特殊部隊に身柄を拘束。

　先週【３月第３週】の最大の動きは、英独がロシアに和平提案したこと。この提案で1914年以前のドイツの国境線に戻すことを要求。FSB【ロシア連邦保安庁】の回答は、「プーチン大統領は、EUを2つに分割し、スラブ諸国を統合し、NATOを終わらせるつもりである。・・・」。ロシアはユーゴスラビアを復活させ、ブルガリアをNATOから脱退させようとしていると言うフルフォード氏。FSBの情報筋によると、ハザール・マフィアもロシアに降伏案を提示。ハザール・マフィアは、600万人のユダヤ人をイスラエルから移動させ、彼らの本当の祖国であるハザリア、別名ウクライナに戻す。イスラエル政府がウクライナへの武器供給やロシアへの制裁を拒否しているのは、イスラエルのユダヤ人がハザール悪魔崇拝者の奴隷にされた事実にようやく目覚めてきているから。

　フルフォード氏は、二度とハザール・マフィアに支配させてはいけない理由を3つ列挙。
　①ビル・ゲイツがワクチンで人口削減することが「環境に優しい解決策」とし、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は、ビル＆メリンダ・ゲイツ人口管理研究所を設立し、ワクチン製造に資金を提供。
　②PCR検査の綿棒の先端にmRNAとHIV病原体を含んでいる。
　③ファイザーとアキュイタスは、さらに10種類の遺伝子治療製品を開発中。
【ちなみに前回のレポートでファイザーはNY証券取引所から上場廃止とありましたが、読者の方からフェイクだと指摘され、フルフォード氏は訂正されていました。】

　ドイツ最大の健康保険会社のCEOが突然解雇。その理由はドイツ保健当局がCOVID-19ワクチンによる傷害を著しく低く報告していることを示唆するデータを発表したから。また英国政府は、三回ワクチンを接種した人が、後天性免疫不全症候群を発症するまであと数週間というデータを静かに発表。

　アメリカは延命資金集めに必死で、中国に媚びている。バイデン大統領は、米国は中国との新たな冷戦、中国の体制変更、対中同盟の活性化を求めておらず、米国は「台湾独立」を支持せず、中国との対立を求める意図もないことを改めて強調したところだと習氏は述べた。

　ロシアの空軍は、クリミア上空に巨大なペニスを描きそれをウクライナに向けた。スエズ運河のエバーグリーン事件を思い出そうと言うフルフォード氏。またロシアではロシア式バベルの塔、焼失、ウォルマート配送センター火災。ウクライナ戦争について西側メディアが流す映像の９９％はフェイクというCIA情報筋。ブリトニー・スピアーズが悪魔的虐待を暴露。人身売買や略奪者の摘発を目的としたおとり捜査で、ディズニー社員と判事がフロリダ州で逮捕。

　P3フリーメイソンよると、偽バイデン政権は人々を覚醒させるための茶番。”2021年1月20日.正午12時、アメリカはクリストファー・ミラー軍長官と、合法的に選ばれたドナルド・トランプ大統領を最高司令官とする軍事政権に乗っ取られたのだ。”とありますが、本物トランプさんはすでに亡くなっています。
　惑星の「闇の支配者」が電離層加熱をしすぎ南極と北極が加熱。これは今後の気候災害に！毎度、最後はブルービーム関連の動画でおしまいです。ハザール・マフィア、そのパペットらに「感謝のマントラ」✨🙏✨。自分の心身浄化し、世界の浄化（変化）もスピードアップ💨
（popoちゃん💖）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版：春分の日は、地球を解放するための戦いのターニング・ポイント
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 22/3/21
投稿者：ベンジャミン フルフォード　

ホワイトハット：不老不死キャンペーンと宇宙の植民地化


Spring equinox marks turning point in battle to liberate earth There are multiple reports coming in from all directions indicating the war for control of the planet earth, one that has been literally raging for thousands of years, is coming to an end. The battle over the Ukraine will be seen by future historians as the last stand of the Satanic Khazarian mafia that has been plotting to turn the entire planet into a giant animal farm ruled by them. 文字通り何千年も続いてきた、地球の支配をめぐる戦争が終わりを告げようとしていることを示す報告が、あらゆる方面から寄せられている。ウクライナをめぐる戦いは、未来の歴史家たちによって、地球全体を悪魔のハザール・マフィアによって支配される巨大な動物農場にしようと企んでいた最後の抵抗として見られることになるであろう。

Once humanity is liberated, a massive campaign to make immortality on this earth real is set to begin, white hat sources promise. The quarantine on the planet earth will also be ended and earth life will be allowed to colonize the universe. This will make the Cambrian explosion (when multi-cellular life suddenly emerged) seem like a firecracker in comparison, they say. 人類が解放されれば、この地球上で不老不死を実現するための大規模なキャンペーンが開始されると、ホワイトハットの情報筋は約束している。地球上の隔離も終わり、地球生命体の宇宙の植民化が許されるだろう。そうなれば、カンブリア紀の爆発（多細胞生物が突然出現した）が比較にならないほど爆竹のように感じられるようになるだろうと彼らは言う。

» 続きはこちらから