2022年3月17日 の記事

モデルナとファイザーについて、投資家が見捨てるべき沈没船として警鐘を鳴らすエドワード・ダウド氏 ~ウォール街という眠れる巨人の目覚めは、人類の目覚めに繋がる

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月24日の記事で、世界最大の資産運用会社であるブラックロックとバンガードを取り上げました。
 ブラックロック社の元ファンドマネージャーのエドワード・ダウド氏は、米国疾病予防管理センター(CDC)のデータを示し、25~44歳のミレニアム世代の超過死亡率が、秋に入ってから84%増加したことを示しました。これは過去最悪で、“強制接種と追加接種が秋に死亡率を加速させている…これは、すべての年齢層におけるワクチンによる超過死亡の直接的な証拠だ”と言っています。
 “続きはこちらから”のAlzhackerさんの一連のツイートによると、エドワード・ダウド氏は「モデルナとファイザーについて、投資家が見捨てるべき沈没船として警鐘を鳴らしている」ことが分かります。
 その理由はワクチンを提供した製薬会社が、「実際の死亡リスクを故意に隠していた明白な証拠」があり、こうした詐欺行為は、“緊急使用許可の下でのワクチン訴訟からの免責を無効にする”からです。
 エドワード・ダウド氏は、“どんなに努力しても死体を隠すことはできない”と言っています。そして「ワクチンを受けた人の中には、何が起こっているのか理解していない人がたくさんいる。彼らの多くは投資の世界にいる。彼らの多くは賢い人たちだが、彼らも騙された。…彼らは地獄のように怒っていて、あなたはウォール街という眠れる巨人を目覚めさせてしまった」というのです。
 人類の「目覚め」が、世界経済フォーラムが目指すグレートリセット、第四次産業革命、世界全体主義を打ち砕くのですが、「ウォール街という眠れる巨人」が目覚め、自分たちが騙されたことに気づき、“地獄のように怒って”いて、まずはモデルナやファイザーなどのワクチンメーカーを叩き潰すだろうというのです。
 こちらの記事によると、エドワード・ダウド氏が保険会社や葬儀場からの死亡統計を掘り下げ始めた後に、“モデルナの最高経営責任者ステファン・バンセルはTwitterを突如閉鎖し、4億ドルのモデルナ株を売って、船で逃亡した”とのことです。
 ウォール街という眠れる巨人の目覚めは、人類の目覚めに繋がります。エドワード・ダウド氏は、“世界経済フォーラムが2020年に発表したようなリセットの方法はない”と予測しているようで、「私がみんなに言っているのは、お金よりも、コミュニティや、気の合う仲間を持つことが大事だ…パンデミック対策をコントロールしている連中は、グローバルなコントロールを望んでいるが、我々はローカルに戻ろうとしている」と言っています。
 投資の世界に、まともな事を言う人がいるのに驚きました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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コビド危機は世界債務を帳消しにするための詐欺だったのか?
引用元)
(前略)
エドワード・ダウドは、コビド危機は各国政府の制御不能な債務危機を解決するために捏造されたものだと主張する。
(中略)
彼は20年にわたる金融危機の経験から、帳簿をきれいにするために潜在的な不正行為が行われていると警告している。
(中略)
ダウトはファイザー社に注目し、奇妙なものを見た。最高財務責任者のフランク・ダメリオが2021年11月に退社していたのだ。「目の前に大きなチャンスがあるのに、会社を辞めることはないだろう」とダウド氏は言う。
(中略)
直感もいいが、2021年末までには、確固たる証拠と、より多くの情報が必要だ。葬儀社の活動状況や保険金の支払い状況を見れば、何かが見えてくると思ったのだ。
 
そして、インディアナ州の記者、マーガレット・メンゲは、インディアナ州の商工会議所が開催した仮想記者会見に参加した。保険大手のワンアメリカ社のスコット・デイヴィソン最高経営責任者は、特に若者の間で全死因死亡率が40%増加しており、それはコビッドだけではないと述べた。「死亡者数は膨大な数に上っている」とデイヴィソン氏は語ったが、ワクチンとの関連は明らかにしなかった。
 
しかし、世界経済フォーラムが2020年に発表したようなリセットの方法はない。ダウド氏は、「今後6ヶ月から12ヶ月の間に、多くの混乱とトラブルが起こると思います。」
 
「その裏側にはルネッサンスがあると信じているが、暗い時期もあるだろう。」
 
「私がみんなに言っているのは、お金よりも、コミュニティや、気の合う仲間を持つことが大事だということです。」
 
「我々は部族に戻るのだ。グローバルからローカルになる。それは苦しい作業になるだろう。パンデミック対策をコントロールしている連中は、グローバルなコントロールを望んでいるが、我々はローカルに戻ろうとしているんだ。」
(以下略)

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ウクライナのテレビ司会者は「すべてのロシア市民の絶滅」を呼びかけ、「子供たちを殺すことによって、彼ら(ロシア人)は決して成長せず、国は消えるだろう」と言った ~ウクライナのネオナチを支援している米国

竹下雅敏氏からの情報です。
 駐日ロシア連邦大使館によると、ウクライナのテレビ司会者は「すべてのロシア市民の絶滅」を呼びかけ、「子供たちを殺すことによって、彼ら(ロシア人)は決して成長せず、国は消えるだろう」、「ロシアという国、ロシア人という民族が滅び、二度と蘇らないことを願おう。お前たちは地球上から消し去らなければならないゴミだ」と言ったとのことです。
 3月10日の編集長の記事で、“ウクライナでは…ネオナチ・反ロシア思想の洗脳教育が子どもにもされてきた”ことを示すJ Sato氏のツイート動画を取り上げていました。これとドイツ在住ペガサスさんの「ウクライナの排外主義者のインタビュー!」を見ると、先の駐日ロシア連邦大使館の情報はフェイクではないことが分かります。
 タマホイさんのツイート動画を見ると、ウクライナのネオナチを支援しているのが米国であることが分かります。“続きはこちらから”は、イギリスのガーディアン紙やBBC(英国放送協会)が2018年に取り上げたウクライナの極右集団の様子です。
 日本の公安調査庁は、“2014 年…「ウクライナの愛国者」を自称するネオナチ組織が「アゾフ大隊」なる部隊を結成した”と記しています。そして、“極右過激主義者は、フェイスブック、テレグラム等の主要なソーシャルメディアだけでなく、Gab、4chan 等の掲示板や投稿サイトを利用し、プロパガンダ活動を含む交流を行っている”と書かれているのですが、「Facebookはウクライナのネオナチ・アゾフ連隊を称賛する投稿を2019年に禁止していたが、今回撤回。ロシアを攻撃するアゾフ連隊を称賛してよいことにポリシーを変更」したとのこと。
 Amazonはウクライナのナチ部隊「アゾフ大隊」の部隊章入り商品を販売しており、駐日ロシア連邦大使館は「Amazonはアゾフ大隊の戦闘員を支援しているのか?」とツイートしています。
 ワクチンで人類を大量殺戮しようとした連中が、ウクライナのネオナチを支援している様子が窺えます。日本政府もその中に入っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 

 

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[YouTube]レゴで遊ぶ

竹下雅敏氏からの情報です。
レゴで遊ぶことが、教育上推奨される。
(竹下雅敏)
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LEGO Mega Factory uses 18 Cucumbers to build a Log House.
配信元)

自民・公明両党が夏の参院選へのアピールで「年金生活者に一人5000円ポッキリ、一回こっきりの給付金」を要請 〜 公金で公然と選挙買収を行う政権は支持しない

 自民・公明両党が岸田首相に「年金生活者の方へのコロナ対策」として臨時の給付金を支給するよう要請しました。なぜコロナ対策なのかと言うと「コロナの影響で経済低迷→賃金低下→毎年の年金額の改定に影響→4月から0.4%の引き下げが決定している」だから、その減額分を支援する目的で給付するのだそうです。内容は「一人あたり5000円ポッキリ!たった一回限りでしかもこれまで別の支援策を受けている非課税世帯は対象外」という冗談のようなものを速報で宣伝しています。年金生活者の方を支援するならば年金額を上げれば済むじゃん。
・・・知っています。国民は「5000円」と聞いた瞬間に、選挙買収だなと気づきました。「夏の参院選に向けて高齢者にアピールする狙い」と政府広報NHKも恥ずかしげなく証言しています。政府自民党は選挙でお金をバラまくのがあまりにも当たり前で、公金であろうと寄付金であろうと違和感はない利権集団なのであった。
 高齢者に5000円配るのであればその分を現役世代にとか子育て支援に、などのコメントも多く見られましたが、その抗議は危険です。国民を分裂させ生活困窮の真犯人を見失います。全ての国民に条件をつけずに十分な給付をすべきなのに、それができない無能政権を支持しないことが大切かと。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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年金生活者ら支援 5000円支給の方向で調整 政府与党
引用元)
新型コロナの影響が長引く中、受給額が減る年金生活者らを支援する必要があるとして、政府・与党は新たな給付金を設ける方針で、1人あたり5000円を支給する方向で調整しています

年金の支給額は物価と賃金の変動に応じて、毎年改定されていて、新年度の来月分からはいまより0.4%引き下げられることが決まっています。

政府・与党は、新型コロナの影響が長引く中、受給額が減る年金生活者らを支援する必要があるとして、新たな「臨時特別給付金」を設ける方針です

具体的には、年金を受給している高齢者などおよそ2600万人を対象に、1回かぎりで1人あたり5000円を支給する方向で調整しています。

一方で、すでに別の支援策を受けている住民税が非課税の世帯は対象とせず、1000億円余りと見込まれる財源は今年度予算の予備費を充てる方針です。

新たな給付金の創設には夏の参議院選挙に向けて高齢者らにアピールするねらいもあるものとみられます。
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配信元)

経済制裁のロシア・ルーブルよりも安い日本円、自滅してゆく日本で自衛するには

読者の方からの情報です。
現在のロシア・ウクライナ関連のさまざまな情報を総合的にみると
圧倒的なロシアの優勢、米欧の凋落
米国のネオコン・軍産、国際金融資本というグローバル勢力、DSの衰退がはっきり読み取れます。

どう転んでも、ロシアが、すべての分野で一人勝ちして、急上昇するとしか思えません。

おそらく、コロナ・ワクチンでも、
気がついた時は、ロシアの「スプートニクv」が、多くの有害事象がありながらも静かに、一人勝ちする可能性が高い。
一方、米欧のワクチンメーカーや関係者が叩かれながら転落してゆくという
世界の先手を読むロシアのしたたかな戦略が読み取れます。

ロシアと手を繋ぐ国々は、今後、あらゆる面で同様に上昇すると思われます。

そのロシアに、日本は真っ向から反旗を翻し、敵対国となっている。
狂気の沙汰。
バイデン、ネオナチ、ディープステート勢力と心中しながら
このままでは、日本はあらゆる面で転落し続け、大変な状況となってゆくでしょう。

今や「農業消滅:農政の失敗がまねく国家存亡の危機 」
食料自給率も低く、エネルギー資源もない。
一方、ロシアでは、国民の85%が国から無料で与えられるダーチャを持ち食糧自給している。
食糧の輸入が全く途絶えても、国民は何の影響も受けない。

この意図的に作られ続けてきた落差は、あまりにも大きすぎる。

この日刊ゲンダイの記事のように、今や日本は
「強まる経済制裁で暴落したルーブルよりも、今の日本円の価値の方が低い...
今やニクソン・ショック直後と同水準...
『先進国』と称しながら、その通貨価値は“取り付け騒ぎ”が発生中の国の通貨よりも安いと は、どういうわけだ。
いつまで日本経済と国民生活への“自主制裁”を科し続けるのか。」

自滅の道を辿っているのが我が国の情けない現状です。

直近に迫るのが
食品の価格高騰とある日突然起こる「スーパーの棚がカラになる」
お金があってもモノが無い状況
加えて、意図的に起こる金融危機、サイバーテロ、自然災害...
ワクチン禍による、中長期的に健康を害しつつ加速度的に大量死が起きてゆく可能性も。

今や、わたしたち個人でできるのは
ワクチン禍への対策、最低限の食糧備蓄、自然災害への備え
ロシアのダーチュニクに学び、自主自立・自給自足・自衛力も身につけて
根底には、ガヤトリーマントラ、愛のマントラ、感謝のマントラを忘れずに。。。
ということでしょうか。
(Sho-Momo)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本円がウクライナ侵攻で大暴落するルーブルよりも「安い」衝撃の事実! 専門家が解説
引用元)
(前略)
強まる経済制裁で暴落したルーブルよりも、今の日本円の価値の方が低いということだ。
(中略)
「先進国」と称しながら、その通貨価値は“取り付け騒ぎ”が発生中の国の通貨よりも安いとは、どういうわけだ。
(中略)
(中略)今年1月の貿易収支は2兆円超もの赤字です。いくら海外向けに大安売りしても、原油高などで原料の輸入コストがかさみ、モノは作れど貧しくなるばかり。もはや意図的に円安にし、日本の価値をおとしめる政策は許されません」(経済評論家・斎藤満氏)

いつまで日本経済と国民生活への“自主制裁”を科し続けるのか