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2022年3月1日 の記事

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多くの科学者たちが懸念した、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）のRNAだけではなく、「ワクチン内のmRNAがヒトDNAに組み込まれる」最悪の事態が、現実のものに！

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竹下雅敏氏からの情報です。
　2021年5月8日の記事では、“アメリカのマサチューセッツ工科大学（MIT）とハーバード大学の研究者たちによる2020年12月の論文により、「SARS-CoV-2 RNAが逆転写されてヒトゲノムに組み込まれる可能性」が指摘され、このことは患者の回復後もウイルスRNAを産生し続ける理由を説明する”ということでした。
　また、2021年6月16日の記事では、“トーマス・ジェファーソン大学の研究者が、「ヒトの細胞はRNAの配列をDNAに変換できる」ことを示した”ということでした。
　こうした事から、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）のRNAだけではなく、「ワクチン内のmRNAがヒトDNAに組み込まれる」可能性を、多くの科学者たちが懸念していました。
　今回の記事は、この懸念が現実のものであったということで、“BNT162b2（トジナメラン：ファイザー社コロナワクチン）のmRNA は、6時間以内に細胞内でDNAに逆転写される”ことが分かったというものです。
　6時間以内に細胞内でDNAに、「逆転写される」ことが分かっただけで、まだ、「逆転写されたDNAが細胞ゲノムに組み込まれているかどうかはわからない。」ということです。しかし、「逆転写」まで行って、DNAを細胞ゲノムに組み込まないというのも考えにくいので、ワクチン接種後の早い段階で、「逆転写されたDNAが細胞ゲノムに組み込まれている」と予想した方が自然かもしれません。
　予想されていたとはいえ、最悪の事態が現実のものになりつつあります。“仮にDNAに統合された場合、「一生、スパイクタンパク質の生産の命令が出され続ける」という可能性もある”のです。スパイクタンパク質は発がん物質であることが分かっており、免疫力を低下させますから、「今後数年十数年のさまざまな疾患の急激な増加は、半端なものではないかもしれない」というIn Deepさんの予想は、この通りかも知れません。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「我々はロシアのドンバスだ」〜 ８年間、幾度もミンスク合意を遵守するよう促してきたロシア、それを遵守しなかったどころか、ドンバス共和国の郊外を８年間も空爆し、子供も含め多くの市民を撃ち殺しているウクライナ

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竹下雅敏氏からの情報です。
　冒頭の動画でドンバスの女性が、“戦争が始まりました。…ここドネツクの中心地は結構静かで、背後では爆発音が聞こえていますが、住民にとっては目新しいことではなく、彼らは日常生活を送っています。…私の後ろにある看板には「我々はロシアのドンバスだ」とあります。つまり、みんな本当にロシアに属したくて、祝っているのです。
　…西側のメディアで、どの様に報道されているのか、ですが、それは「邪悪なロシアがウクライナを攻撃している」というもので…ロシアは８年間、幾度もミンスク合意を遵守するよう、促してきました。ウクライナはそれを遵守しなかったのです。
　…彼らは共和国の首脳と会おうともせず、それどころか、ドンバス共和国の郊外を８年間も空爆し…そこの市民を撃ち殺しているんです。多くの人が亡くなりました。子供とか…。人々は、だから祝っているんです。彼らはこれを解放と見なし、「やっと終わったのだ」と…。８年間、彼らはこの絶え間ない爆撃と恐怖の中で苦しんできました。そして、単純に西側のメディアでは報道されていないんです。
　ドンバス共和国の人々が分離独立したのは、キエフでは、ナチス政府が大統領を追い払ってしまい、それ以来、ロシア系人民を脅かしているため。…標的は、ドンバス共和国を守るために結成された民兵だけではないんです。一般市民や通勤中の人を撃っているんです。ある女性から聞きましたが、子供たちやスクールバスまで狙撃しています。私はこの目で、銃撃で滅茶苦茶にされた学校や幼稚園を見ました。そして欧米はこれを援護しています。誰も異議を唱えません。
　…だからこそ、親愛なる皆さん。ここドンバスの人々は、特にここ、首都と見なされているドネツクの人々は、ロシアがようやく行動を起こしてくれて、とてつもなく感謝しているのです。”と言っています。
　タマホイさんの一連のツイートによれば、「キエフで書類を燃やすために奔走するウクライナ治安部隊の姿が見られる」とのことです。２月２６日の記事では、“ロシア軍のミサイル攻撃地点とウクライナのバイオラボの位置を重ね合わせて見ると一致する”ということでした。“ウクライナの「脱ナチス化」は、同国のバイオ研究所を破壊することを意味”しており、ウクライナ領土にある軍事用バイオ研究所と米国国防総省（DoD）の関係や、そこで何が行われていたのかを示す証拠書類を慌てて焼却しているのでしょうか。しかし、ロシアは既に証拠を押さえているかも知れません。
　“続きはこちらから”は、西側のフェイクニュースがどのようなものかを示しています。「だから雰囲気を出すために素人を使うなとあれほど」の二人は、どうやらJ Sato氏のツイートの二人らしい。こうして見ると、“西側のメディアというのは、フェイクニュースを拡散し人々の目をくらますためにあるもので、彼らはそれを自覚して、意図的にこうしたフェイクニュースを流している”ということが分かります。
（竹下雅敏）
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Das Wichtigste aus Russland und Donbass
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YouTube 22/02/25
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［Twitter］前に一度だけ遊んだことあるアザラシが ダイバーに近づきギュッと抱きしめるの まじで可愛すぎる

＊動物, ライター・読者からの情報, 動物
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読者の方からの情報です。
か、可愛いすぎる。。。
（匿名）
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Twitter 22/2/11
画像の出典: ウクライナの首都キエフ Pixabay

その「反戦」は本物か？ ロシア・ウクライナ問題の本質を突く記事 〜 植草一秀氏、田中宇氏、Cargo氏のブログ

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　「反戦」「武力行使に強く抗議」「ウクライナの人々を支援」ネットを埋め尽くす、どの主張も正しい。しかしそれが全てなのか？今のこの同じ熱量で宗主国様たちが援助してきたウクライナでの民族虐殺も抗議しなければバランスが取れまい。「平和なウクライナにいきなり独裁者プーチンのロシアが侵攻し、無実のウクライナ人を殺し占領しようとしている」というイメージとは裏腹に、実態は「国家の枠を超えた軍事集団が、民営化された戦争をやっている」というウクライナ問題の要諦が2/28記事で示されています。
そのことをなんとかして多くの人々に伝えようと奮闘されている記事を取り上げました。
　植草一秀氏の記事では、2014年クーデターで誕生した反ロ政権下での内戦を停止するため「ミンスク合意」が締結されたものの、合意は履行されず、逆にロシアへの対決姿勢を鮮明にしたゼレンスキー大統領が「イスラエルに近いウクライナの財閥」メディアによって生み出されたことを記しています。ゼレンスキー大統領は米国、NATOからの軍事支援拡大を求め、米国、NATOも軍事衝突を誘導してきました。
　田中宇氏の記事では、ゼレンスキー大統領が極右の側近に囲まれ、その側近には「英米諜報界の後ろ盾がある」と指摘しています。彼らは母国ウクライナをアフガニスタンやシリアのような内戦状態に持ち込み「ロシアを地上軍による占領の泥沼に引き摺り込み」プーチンを世界から非難させる。そして住民を「人間の盾」として攻撃に晒し、ロシア敵視に利用するという卑怯な極右の戦法を欧米日のマスコミは無視しているとあります。
　さらに読者の方から届いたCargo氏のブログ記事は圧巻でした。ウクライナ問題を「ロシア側の視点」で提供する試みの長文記事ですが、過去からの要点が見事に集約されていました。とりわけ「オデッサの悲劇」「ネオナチ軍アゾフ大隊」「ドンバスの虐殺」などロシア系住民への殺戮が端的に記されていました。こうしたこともきっちり報道され、把握した上でのロシア侵攻批判であれば大いに説得力があるでしょう。Cargo氏は「アメリカの都合の悪いことは総じて書き換えてしまって、ネオナチのことなどまったく報道しない。とにかくロシアを悪者に仕立て上げようと、あまりにも偏った報道であることに気づくだろう。」と記しておられますが、ほんと、気づかなければネオナチを助けるだけだ。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユダヤ問題のポイント（日本 昭和編） ― 第41話 ― 東京裁判を巡って１

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　外務省の「歴史問題Q&A　関連資料　極東国際軍事裁判（「東京裁判」）について」のページでは、その法的根拠として以下のようにあります。
ポツダム宣言　第10項：
　「吾等は、日本人を民族として奴隷化せんとし又は国民として滅亡せしめんとするの意図を有するものに非ざるも吾等の俘虜を虐待せる者を含む一切の戦争犯罪人に対しては厳重なる処罰加へらるべし」
　1946年1月19日　連合国軍最高司令官マッカーサー元帥は、極東国際軍事裁判所設立に関する特別宣言を発表し、同日、マッカーサー元帥により承認された同裁判所の条例が公布された。
平たく示すと、
　「我々は日本人を奴隷もしくは滅亡させる意志は持たないが、しかし、我々の生け捕りにされた捕虜に虐待をした者を含む戦争犯罪人には、厳重処罰を加えなければならない」
　このポツダム宣言の文言に基づき、極東国際軍事裁判がマッカーサー元帥によって設立された。
これが極東国際軍事裁判設立の法的根拠だというのです。

　「生け捕りにした捕虜に虐待を加えた」、これで真っ先に頭に浮かぶのは殺人人体実験の731部隊でしょう。しかし、731部隊の関係者は一切戦争犯罪人として誰も裁かれていません。
　また、大量の捕虜の虐待・虐殺をしたのが「南京事件」です。「南京事件」で東京裁判において告発された面々はいます。しかしその面々は、南京事件の本当の犯人たちではありませんでした。
　米国は当然ながら、日本側の真の戦争犯罪人たちも東京裁判を逃れているのです。今回は、裁判を逃れた真の戦争犯罪人たちとは誰なのか？を主に確認していきます。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（日本 昭和編） ― 第41話 ― 東京裁判を巡って１

戦後の日本を検討するための重要視点


ウィキペディアの「極東国際軍事裁判」通称「東京裁判」の記事ではこの裁判を次のように規定しています。

この裁判は、連合国によって東京市ヶ谷に設置された極東国際軍事法廷により、東条英機元内閣総理大臣を始めとする、日本の指導者28名を「平和愛好諸国民の利益並びに日本国民自身の利益を毀損」した「侵略戦争」を起こす「共同謀議」を「1928年（昭和3年）1月1日から1945年（昭和20年）9月2日」にかけて行ったとして、平和に対する罪（A級犯罪）、通常の戦争犯罪（B級犯罪）及び人道に対する罪（C級犯罪）の容疑で裁いたものである。

極東国際軍事裁判（東京裁判）被告席
Wikimedia Commons [Public Domain]

通常私たちの会話で話され、認識されている「戦犯」とは、「敗戦の責任者」です。「チームが失敗し負けた。この責任者は誰だ？ 戦犯は？」といった具合です。これだと戦勝側には「戦犯」は存在せず、敗戦側にのみ「戦犯」が存在することになります。この構図は「極東国際軍事裁判 （東京裁判）」にもはっきりと出ていて、戦勝側には「戦犯」は存在せず、敗戦側の日本のみ「戦犯」が東京裁判で裁かれます。

しかし、前回から記している「真の戦争犯罪人」とは、戦争に乗じて戦争を利して甚だしい不法行為を行った者を指します。そして、その「真の戦争犯罪人」は戦勝側にも敗戦側にも存在していました。こういった意味で、東京裁判の最大の問題は、真の戦争犯罪人たちが検挙対象以前の段階にあって名前も姿も全く出されなかったこと、ここに集約されるということを前回に指摘しました。

戦争犯罪人であるかどうかの議論の対象にさえもならなかった真の戦争犯罪人たち、アメリカの戦争犯罪の場合は、戦勝国ということで最初から議論の対象から除外され、まさに「勝てば官軍、負ければ賊軍」でした。しかし、賊軍のはずの日本側でも、戦犯の議論にさえ上がらなかった真の戦犯たちがいます。

① それが誰なのか？
② どうしてそうなったのか？

この２点を明らかにすることが、東京裁判を、つまりは戦後の日本を検討する上での最も重要な視点になるでしょう。

①については、日本編からすでに延々と追ってはきましたが、②については、証拠となる資料が表には出てはいないでしょうから推測に頼らずを得ず、なかなか困難ではあります。

先ずは①を確認していくためにも東京裁判で戦犯を決定させた訴因を見ていきましょう。ウィキペディア記事では、最終的にまとめられた10項目の訴因を以下のように記しています。

  • 訴因1 - 1928年から1945年に於ける侵略戦争に対する共通の計画謀議
  • 訴因27 - 満州事変以後の対中華民国への不当な戦争
  • 訴因29 - 米国に対する侵略戦争
  • 訴因31 - 英国に対する侵略戦争
  • 訴因32 - オランダに対する侵略戦争
  • 訴因33 - 北部仏印進駐以後における仏国侵略戦争
  • 訴因35 - ソ連に対する張鼓峰事件の遂行
  • 訴因36 – ソ連及びモンゴルに対するノモンハン事件の遂行
  • 訴因54 – 1941年12月7日〜1945年9月2日の間における違反行為の遂行命令・援護・許可による戦争法規違反
  • 訴因55 - 1941年12月7日〜1945年9月2日の間における捕虜及び一般人に対する条約遵守の責任無視による戦争法規違反


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