マイケル・ハドソン教授は、米国の金融支配の本質、発展途上国における世界銀行の役割、米国の軍事基地本位制、ソビエト連邦崩壊後のロシアの変化、米国の民主主義、そしてウクライナ紛争について説明しています。
　一つ目の動画では、“世界銀行は常に米軍の一部門であり、その総裁は国防総省の元長官や軍のトップであることが非常に多い。設立当初の世界銀行の基本的な目的は、（融資先の）国が自国の食料を生産しないようにすることだった。…かつてアメリカの国際収支で最も大きかったのは、食料輸出だった。…世界銀行は、外貨を獲得できるプロジェクトに対してのみ、主にドル建てで外貨融資を行った。…世界銀行が米ドルとアメリカのエンジニアリング会社を使って資金を提供したプロジェクトは、輸出施設や港までの道路だった。…世界銀行が外部費用をすべて負担することで、アメリカ企業は道路や港湾施設を建設する必要がなくなるのだ。…目的は、アメリカの対外投資をより有益なものにし、他国が食糧面で自立するのを防ぐことだった。…国際通貨基金（IMF）は、食料やエネルギー輸入のための融資の条件として、米国にインフラを買い取らせ、民営化買収を完了させることを付ける。過去30年間行われてきたことだ。世界銀行は基本的に新自由主義的な経済哲学で運営されており、アメリカの経済新植民地主義の道具として、国防総省、軍部、国務省の利害関係者によって強く支持されている”と言っています。
　この一つ目の動画だけでも、グローバリズムの本質は経済新植民地主義であり、新植民地支配の道具として、世界銀行や国際通貨基金が利用されてきたことが分かります。
　20年ほど前に、ジョセフ・スティグリッツ氏の『世界を不幸にしたグローバリズムの正体』を読んでいたこともあって、マイケル・ハドソン教授の話はとても分かりやすい。
　二つ目の動画では、“米国の赤字の本当の原因について分析したのですが、1950年代、1960年代、70年代を通じて、米国の国際収支の赤字はすべて海外での軍事費でした。民間部門はまさに均衡していた。…海外で軍事費が使われれば使われるほど、外国の中央銀行が米国債を買うことでドルをアメリカに還流させることになった。…外国の中央銀行が…ドル本位制を採用したとき、それは実際にはアメリカの軍事基地本位制だったことがわかった”と言っています。
　三つ目の動画ではアメリカの軍事基地本位制に関連して、“アメリカは他国の企業を買うことはできるが、他国が私たちがやってきたことを私たちにはさせない。株も債券も不動産も買えるが、国益に関わるアメリカの大企業は買えない。それと引き換えに、我々はそこに基地を置くことで軍事的にあなた方を守る手助けをする。…アメリカは基本的に、他国がアメリカに同じようなことをすれば、戦争になり、政権交代が起こる”と説明しています。
　四つ目の動画では、ソ連崩壊後のロシアで何が起きていたかを説明しています。
　最後の動画では、“安価なロシアのガスは、ドイツやヨーロッパをアメリカの競争相手にしてしまう。…そこでどうやってドイツ経済を破壊し…その過程でロシア経済をどのように破壊し…最終的には中国を滅ぼしたいのだ。…彼らはウクライナでクーデターを起こすことにした。…基本的に、右派、右翼、ネオナチ、サッチャー派、新自由主義者はアメリカから資金提供を受けていた。…鉤十字を掲げているかも知れないが、親米だから民主主義なのだ…それが我々の民主主義の定義だ。…ナチスを支援し、再びロシアを攻撃しようとした。そして彼らはこれで何とかロシアを消耗させることができると考えていた”と話しています。