ロシア国防省は、新型コロナウイルスのワクチンが完成したと発表 〜未知の宇宙技術でも使っている!? / ロシア製ワクチンとは異なり危険なワクチンを見極める波動測定の方法

竹下雅敏氏からの情報です。
 スプートニクの記事は下から順にご覧ください。ロシア国防省は、“実験協力者全員が退院時に例外なく新型コロナウイルスに対する抗体を持ち、健康状態は正常であった”として、新型コロナウイルスのワクチンが完成したと発表しました。
 はじめに医師と教員を対象とした集団予防接種を10月に開始し、様子を見るようです。問題がなければ、ワクチン製造を11月に開始し、“ハイリスクグループへのワクチン接種は今年末または来年初め”という予定のようです。
 ロシア国防省が自国民の害になるワクチンを開発しているとは考えにくく、その開発スピードの速さから未知の宇宙技術でも使っているのかと思ってしまいます。というのは、ロシア国防省が銀河国際連合の宇宙人たちの援助を受けているのは、これまでのロシア製の武器開発の経過から見て、ほぼ明らかだからです。
 米国、英国、日本とEU諸国は、“新型コロナウイルスのワクチンを、13億を超える回数分を確保することで合意した”とのことで、米国と英国は仏製薬会社サノフィと英グラクソ・スミスクライン、日本は米ファイザーと合意を結んでいるようです。こちらの方は、ロシア製ワクチンとは異なり危険だと考えて差し支えないでしょう。
 時事ブログでこれまでお伝えしている簡単な方法で、各自でそれぞれのワクチンを調べてみるのが良いでしょう。裏側に何も書かれていない紙に、「ロシア製の新型コロナウイルスワクチン」と文字を書いて、その紙を両手で軽く触れます。例えば体表のチャクラを意識して紙に触れると、ロシア製ワクチンの体表の波動を測ることになります。同様に体外、神経叢、脊髄のチャクラの波動を測って見ると良いでしょう。これらの中の1つでもムーラーダーラ・チャクラに対応していれば、そのワクチンは危険だということです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。トランプ大統領はノースカロライナ州モリスビルにある富士フイルムの子会社「フジフイルム・ダイオシンス・バイオテクノロジーズ」を視察し、“ワクチン製造能力を「劇的に拡大」するための契約を2億6,500万ドルで結んだと発表”しました。
 記事によると、フジフイルム・ダイオシンス・バイオテクノロジーズが製造するのは、米ノババックス社が開発している「新型コロナウイルス用ワクチン原薬」だということです。米ノババックス社のワクチンの波動を上記の要領で調べてください。ロシア製ワクチンとよく似た波動だと分かるでしょう。
 トランプ大統領支持者に反ワクチン派が多いのですが、トランプ大統領は人々に選択の余地を与えているように見えます。もっとも、日本では選択の余地は全く無いのですが…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナ用ワクチン確保の「最前列」に並ぶ国はどこか? 専門家が分析
転載元)
米国、英国、日本とEU諸国は、新型コロナウイルスのワクチンを13億を超える回数分を確保することで合意した。ブルームバーグが、英ロンドンに拠点を置く分析会社エアフィニティのデータを引用して報じている。

米国と英国は、仏製薬会社サノフィと英グラクソ・スミスクラインからのワクチン供給を確保し、日本は米ファイザーと同様の合意を結んでいる。エアフィニティによると、追加供給や交渉中の案件を考えると、これらの国が確保するワクチンは15億回数分に達する可能性がある。以上のことから、それ以外の国々はワクチン確保の「最後尾」に並ぶことになると危惧している。

(中略)

さらにエアフィニティのラスムス・ベック・ハンセン氏は、大半のワクチンは1回ではなく、2回接種が必要になると指摘している。

(中略)

世界保健機構(WHO)の緊急事態対応部門長のマイケル・ライアン氏は7月末、WHOはワクチンの公平な分配を確保するために取り組んでいると述べた。

(以下略)
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ロシア、新型コロナワクチンの製造を11月に開始
転載元)
ロシアでは新型コロナウイルスのワクチン製造が11月に開始される見込み。ロシア国立ウイルス学・生物工学研究センター(ベクトル)のマクシュトフ社長がテレビ局「ロシア1」のインタビューで明らかにした。

またマクシュトフ氏によると、ワクチン製造を11月に開始できた場合、ハイリスクグループへのワクチン接種は今年末または来年初めに始まるという。

(以下略)
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ロシアで新型コロナ用ワクチンの実験が完了 10月から予防接種が開始
転載元)
国立ガマレヤ疫学・微生物学研究所が開発を行った新型コロナウイルス用ワクチンの臨床実験が完了した。ロシア国民への集団予防接種は10月に開始される予定で、はじめに医師と教員が対象とされる。ロシア保健省ミハイル・ムラシュコ大臣が発表した。

現在、ワクチンの登録書類の作成が進められており、登録受領後に投与がスタートする。

(以下略)
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ロシア国防省 新型コロナウイルスのワクチン用意について発表
転載元)
ロシア国防省は、ロシアの軍事ウイルス学者らがガマレヤ記念感染症微生物学術研究センターと共同で開発を進めていたワクチンの完成について発表した。

ロシアの「論拠と事実」紙のインタビューで、国防省のルスラン・ツァリコフ副大臣は、「国立研究センターの専門家と研究者による実験結果の最終評価がすでに終了した。実験協力者全員が退院時に例外なく新型コロナウイルスに対する抗体を持ち、健康状態は正常であった。この結果から、新型コロナウイルスに対する初の国産ワクチンが完成した」と語った。

(中略)

ワクチンは安全で効果的な兆候を示し、また、新型コロナウイルスに対する抗体の増強とウイルスによって侵害された細胞の消滅をはかる細胞傷害性T細胞の量の増加という2つの免疫反応が確認された。

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読者からの情報です。
池田さんが作られる色々な、もの。
アナログと、デジタルが両方使われていて
不思議な魅力たっぷりです。
3Dプリンターで作られる万華鏡も、どうぞ。
(DFR)
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配信元)

新型コロナワクチンの健康被害への損害賠償は日本政府が負う 〜 米ファイザー社の免責的契約を押し付けられる厚労省

読者からの情報です。
 読者の方々から危機感とともに情報をいただきました。
新型コロナワクチンを打って国民に健康被害が出た場合、日本政府が製薬会社の訴訟費用や賠償金を肩代わりをするよう海外のメーカーが要求しており、日本政府はそうした損失補填ができるよう次期国会に関連法案を提出する方針です。続いて加藤厚労相は米ファイザー社から6000万人分のワクチンの供給を受ける予定であることを発表しました。この2つの報道の解説を清水有高氏と烏賀陽弘道氏がされていますが、見えてきたのは原発事故の補償問題と同様の構図でした。
現段階ではまだワクチンが完成してもおらず、速やかに完成しても来年6月の供給、そしてはっきり確認されているのは「頭痛と倦怠感」という副作用です。2011年の鳥インフルの際にも同様の特措法を規定した厚労省によると、根拠法は1961年の原子力損害賠償法、つまり事故が起きた時の損害額があまりにも巨額で電力会社が賠償できない、そして民間の保険会社でも保険商品として成立しない賠償額になるため、あらかじめ政府が責任を取るという趣旨の法律を持ち出しています。民間の保険会社が引き受け不可能なくらいのワクチン被害をすでに想定しているということでしょうか。どんな健康被害が発生してもファイザーは免責され日本政府が賠償する、つまり税金で補償するというスキームになっています。厚労省からすれば、ワクチン欲しさにファイザーの条件を丸呑みする売国的交渉ですが、アメリカのトランプ大統領が薬価引き下げの大統領令を出したことから、米製薬会社はその分の損失を日本から回収するつもり満々だそうです。つまり、そもそも高値に釣り上げられた可能性があるワクチンで、前回の鳥インフルの時とは比較にならない、少なく見積もっても1兆円規模の話なのでした。しかもファイザーのCEOは「コロナワクチンは永久に打つ必要がある」と述べているとか。それもそのはずコロナのワクチンの効果は2、3ヶ月とも言われており、日本政府が将来に渡ってファイザーに貢ぐ金額は想定できません。
 よくある誤解2つ、として「コロナにかかったらワクチンを打てば治る」「ワクチンさえ打てば100%予防できる」とあって仰け反りました。治りませんし、効きませんぞ。この調子で支出すると原発事故並みの補償になることも理解できます。このような予算の執行が許されるのか、国会では厳しく審議してほしいです。メディアはきちんと取り上げてほしいです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コロナワクチン健康被害、国が賠償肩代わり 政府、法整備検討 海外製薬要請
引用元)
新型コロナウイルスのワクチンを巡り、政府は、実用化後に副反応(副作用)で健康被害が生じ訴訟が起きた場合、国が製薬企業の訴訟費用や賠償金を肩代わりする法整備を行う検討に入った。政府が複数の海外メーカーと進めるワクチン確保交渉で、メーカー側が契約にこうした規定を盛り込むよう求めていることを受けた対応。次期国会に関連法案を提出する方向で調整する
(中略)
 政府は、2009年に新型インフルエンザの流行を受けて輸入ワクチンを調達した際、海外メーカーの損失補償を可能とする特別措置法を整備。11年の予防接種法改正でも同様の規定を設けたが、この規定は16年に失効している。

 今回も同種の法整備を行う方針だが、(中略)
(以下略)


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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第31話 ― 頭山満のアジア主義

孝明天皇は崩御を装って堀川御所に。睦仁親王もまた、大室寅之祐とすり替わって堀川御所に。大室寅之祐は表の明治天皇(政体天皇)、睦仁親王が初代裏天皇(國體天皇)に。
 これは元々は落合莞爾氏が主張された説であり、その説が辻褄が合っていて事実として間違いないと見て、この明治編を進めてきました。
 堀川御所に移住した後の孝明天皇、そして睦仁親王の情報は当然ながらほぼ皆無です。ただし、その後の情報は皆無ながらも、孝明天皇については堀川御所移住前の情報はあります。しかし、睦仁親王については堀川御所移住前から情報は少なく、その後は情報が皆無なので、睦仁親王がどのような考えや思いをもって周辺に当たっていたかは分かりません。
 それでも推測は可能です。睦仁親王の皇子が堀川辰吉郎です。この堀川辰吉郎に仕えながら保護・育成したのが玄洋社であり、頭山満とされます。睦仁親王が自分と思いの異なる者に自身の皇子を託すはずがないので、玄洋社およびその総帥とされる頭山満の思想と行動を見れば、裏天皇の睦仁親王の考え・思い、そして睦仁親王と日本政府、および表天皇側との関係も垣間見えてきそうです。
 頭山満は、彼のウィキペディア記事を見れば「アジア主義者の巨頭」「日本に亡命したアジア各地の民族主義者・独立運動家への援助を積極的に行った」とあります。 頭山のアジア主義とは以下のようなものだったと思えます。
欧米支配から脱却したアジア共栄圏の構築がその目的。そのために日本は積極的に海外進出し、その中で日本は国際的地位を高め、英国から独立
この頭山のアジア主義は同時に睦仁親王の考えでもあったように思えます。
 ただし頭山は目的達成のために日本の海外での積極的武力行使、日本政府に対しても過激な行動に出てもいて、ここまでもが睦仁親王の考えに沿っていたかは不明です。睦仁親王が英国支配に屈辱を覚え、日本政府および表天皇と緊張した関係にあったのは確かだとは感じますが…。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第31話 ― 頭山満のアジア主義

表裏明治天皇の大嘗祭執行 〜150年間の秘事


落合莞爾氏は『ワンワールドと明治日本』281~282頁に次のように記しています。

明治13(1880)年、京都皇統の住む堀川御所で将来の國體天皇となる男児が出生します。御父は、政体天皇の地位を長州藩奇兵隊士大室寅之祐に譲って堀川御所に入った皇太子睦仁親王で、当年29歳、御祖父は慶応2(1866)年の偽装崩御以来、睦仁親王とともに堀川御所に棲む孝明先帝で、ときに50歳です。

睦仁親王と大室寅之祐は明治4(1871)年11月17日に東京皇城の吹上御苑において揃って大嘗祭を執行されておられますので、ともに天皇と呼ばれて何ら差し支えない立場です。つまり「明治天皇は二人いた」のですが、大室寅之祐が表の明治天皇として表に出て、睦仁親王は「ウラの明治天皇」となったので、いわば國體明治天皇となったのです。

(中略)

明治20(1887)年に7歳になった睦仁親王の皇子は、堀川御所で豊子(のちの松下トヨノ)が生まれたのを機に博多に移り、(中略)...辰吉郎が福岡へ移されたのは、黒田藩の政治結社玄洋社の実質社主の杉山茂丸と社長の頭山満から武士的素養と気風を学び、小学校に通って下情に通じるためです。

ここには幾つもの重要なことが記されていますが、その一つで目を引くのが、表の明治天皇(政体天皇)となった大室寅之祐と初代裏天皇(國體明治天皇)となった睦仁親王が、同刻同じ場所(東京皇城吹上御苑)にて揃って大嘗祭を執行したという部分でしょう。

初代裏天皇となった睦仁親王
(25歳当時の明治天皇と紹介された写真)
Wikimedia Commons [Public Domain]

二人が同時に大嘗祭を執行、これは天皇践祚の儀式ですから記されている内容は非常に重要です。それと共に大嘗祭はあまりにも重要で、これに関して虚偽を記されるような性格のものではないので事実と見るしか無いでしょう。

ただし、こうなるとかなり多くの皇室関係者などは、二人の大嘗祭同時執行の事実を承知していたはずです。その上で、その事実を関係者は現在まで厳重に秘匿してきたことになります。150年間の秘事です。

さて、次いで気になるのが、ここでは堀川辰吉郎の生年が1880年となっていることです。堀川辰吉郎は自称では1884年生まれとのことでした。天皇そして八咫烏(サンカもですが)には戸籍が無いとのことで、このように生年がハッキリしないようなことになるのかも知れません。ただ堀川辰吉郎の生年は1880〜1884年の間と見て間違いないでしょう。

この時期は、世界的には1881年にアレクサンドル2世が暗殺され、ポグロムの嵐が吹き、共産革命運動を含めたシオニズムの世界潮流が生じ、日本では1882年に日本銀行が設立されています。世界と日本の歴史の分岐点になる時点で堀川辰吉郎が誕生したとも言えるでしょう。

Wikimedia_Commons [Public Domain]
Wikimedia_Commons [Public Domain]
Wikimedia_Commons [Public Domain]

その堀川辰吉郎が7歳の時に京都から福岡博多に移されたと落合氏はしています。それは辰吉郎が玄洋社の杉山茂丸と頭山満から「武士的素養と気風を学び、小学校に通って下情に通じるため」とのことです。玄洋社が辰吉郎を保護・育成していく役割を担ったということになるでしょう。

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政府を信頼しない人々(フェイク・パンデミックだと信じる人々)の反対運動が暴動に発展するよう計画されている ~ビル・ゲイツが語る“コロナ後の世界”「ワクチンなしに日常は戻らない」

竹下雅敏氏からの情報です。
 新型コロナウイルスのパンデミックがフェイクで、“ウイルスは存在しない”と信じる一部の陰謀論者がいます。現実には、「ただの風邪」ではあり得ない症状にもかかわらず、病院で検査すら受けられない人たちが居ます。また、後遺症に苦しむ人たちも多く居ます。フェイク・パンデミックを主張する人たちは、現実に存在する多くの患者について、どの様な説明をするのでしょう。
 ロシアはQグループと水面下で協力関係にあり、カバールに対峙していると見られています。そのロシアの感染者数854,641人は、フェイクなのでしょうか。またメキシコは、“新型コロナウイルス感染症による死者数が31日、英国を抜き、米国、ブラジルに次ぐ世界3番目に多い国となった”のですが、ロペス・オブラドール大統領がメキシコ国民を騙しているのでしょうか。popoちゃんの「メキシコ便り」を見る限り、これは有り得ないと言えるでしょう。
 何より世界中に居る膨大な数の医療従事者を、フェイク・パンデミックで騙し続けることなどできません。新型コロナウイルスが本当に「ただの風邪」なら、医療従事者が感染の疑われる患者に対して、苦労して防護服を着用するなど、馬鹿馬鹿しくてやっていられないでしょう。
 感染者数、死亡者数の水増しは有ります。メディアが新型コロナウイルスを過剰に煽りすぎだというのもその通りです。しかし、“新型コロナウイルスは現実に存在しており、ただの風邪などではない”のは明らかです。
 先に記事でも取り上げた「ロックフェラー財団の計画書 - ワクチンで人口減少計画」によれば、今後の計画として「何ヶ月も隔離状態で、大衆の免疫力を下げていく。10月,11月には第二の波が到来。政府を信頼しない人々によって反対運動で暴動が更に激しくなり血塗れになる」と書かれています。
 要するに、政府を信頼しない人々(フェイク・パンデミックだと信じる人々)の反対運動が暴動に発展するよう計画されているわけです。反対運動をする人たちの中にアンティファがいれば十分可能です。こうした暴動は、政府の「力による統制」を正当化します。
 その後の計画は「長めのロックダウンを実施。6ヶ月+。その間にワクチンを強制する。反対する者には、国家への危機であると脅す。国家の敵とみなす」というものです。記事をご覧になると、こうした計画に日本では、公明党(創価学会)が関与しているかも知れないということが分かります。
 大変分かり易い稚拙な計画なのですが、このような計画に取り込まれ、上手く利用されていることにほとんどの陰謀論者は気づかないのです。こちらのツイートでは、“私は今、2つの戦いをしています。第一の敵は、COVID19。第二の敵は、「愚かさ」です”とあるのですが、気持ちは良く分かります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ビル・ゲイツとは何者か - ロバート・ケネディJr.による
引用元)
(前略)
WHOはついに、10年以上にわたって不妊ワクチンを開発していたことを認めました。タンザニア、ニカラグア、メキシコ、フィリピンからも同様の告発がありました。
 
(RFK Jrが指摘しているように、もしこれが虚偽であれば、ビル・ゲイツはすぐに名誉毀損で訴えなければならないという仕組みになっています。しかし、それは虚偽ではないので、彼はできません)
(中略)
インドの医師たちは、2000年から2017年の間に49万6千人の子供たちを麻痺させた壊滅的なワクチン系統のポリオの流行のためにゲイツのキャンペーンを非難しています。
(中略)
2017年、世界保健機関(WHO)は、世界的なポリオの爆発は、主にワクチン株、つまりゲイツのワクチンプログラムから来ていることを意味しているとしぶしぶ認めました。コンゴ、フィリピン、アフガニスタンでの最も恐ろしい伝染病は、すべてゲイツのワクチンに関連しています。
(以下略)
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ビル・ゲイツが語る“コロナ後の世界”「ワクチンなしに日常は戻らない」
20年前から“新型ウイルスの脅威”を訴え続けてきた男
引用元)
マイクロソフト社共同創業者のビル・ゲイツ氏は、約20年も前から、新型ウイルスのパンデミックに対して警鐘を鳴らしてきた。

もし今後数十年で1000万人以上が死ぬことがあるとすれば、最も可能性が高いのは戦争ではなく感染力の非常に高いウイルスだろう
(中略)
共同議長を務める「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」は、20年以上にわたり、さまざまな形で感染症対策に取り組んできた。(中略)… なかでも力を注いでいるのは、「ワクチン開発」だ。
(中略)
氏は、このほど、英「エコノミスト」誌の特集「コロナ後の世界」に寄稿し、ここでもワクチン開発の重要性を訴えた。

〈人類は、このパンデミックに打ち勝つと私は信じている。しかしそれは、人口の大半が予防接種を受けることができてからの話だ。それまで日常生活は戻らない〉
(以下略)
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配信元)

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