現在のアメリカの状況についての情報は、地球同盟関係者の一部の人たちが考えている予測に過ぎない 〜 今後の見通しを得るための参考程度に

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画では、“トランプは復活した共和国の第19代合衆国大統領として3月4日に就任します(50秒)”と言っています。1分20秒以降がその説明です。3分28秒で、“これからの1カ月半は混乱するので、水、食べ物、薬品など必要なものを備えるようにしてください。州兵、海軍に協力するように。”と言っています。
 石川新一郎氏の動画では、“ワシントンから米軍情報部高官へ送信した情報”を入手したとのことで、その内容を伝えています。それによると、“1月18日月曜日、米国共和国は元の憲法に復帰し国民に権力を返還します(1分20秒)…私たちを完全な世界的な戒厳令の下におきます。そしてEBS(緊急放送システム)経由での放送となり8時間のビデオが1日3回10日間連続で放送されます(2分30秒)…10日間の期間中、十分な食料、水、電池、必需品を用意してください(3分20秒)…バイデン大統領就任式はもはやありません(6分30秒)…トランプが就任して以来、4年間、全国の連邦裁判所に22万から50万の封印されたままだった起訴状が提出されました。起訴状は封印解除され提供され、ディープステートは全国の最大400都市で逮捕されました。逮捕されたリストの中にはバイデン、オバマ、ハリス、チェイニー、ジョン・ロバーツ裁判長が含まれていました。1月20日水曜日にバイデンの背後にいる人々がマスメディアと共に偽のバーチャルバイデン就任式を作成し実行する可能性があります。もしそのようになったら、その報道から12時間以内にマスメディアは永久に放送ができなくなります(8分40秒~10分10秒)”とのことです。
 私はこうした情報を貴重なものとして受け止めていますが、あくまでも地球同盟関係者の一部の人たちが考えている予測に過ぎません。なので、今後の見通しを得るために参考にするというくらいが良いのではないかと思います。
 実際に、石川新一郎氏に情報を提供して来たワシントン筋は、これまで何度も「我々が現在設定したタイムラインはもう変化しないと断言できます」と言い、「1月20日には以前お伝えしたように彼(トランプ)は聖書の上に手を置いてアメリカ憲法の下に順守することを宣言して大統領に就任されるでしょう」と断言していましたが、現状ではそうなるようには見えません。
 時事ブログでは、これらの情報は怪しいと考え、これまでいくつも石川新一郎氏の「ワシントンからのメッセージ」を紹介しましたが、この部分には触れずにいたのです。あくまで地球同盟関係者の一部の人たちの見通しであって、計画が想定通りに進む方が珍しいと思っていた方が良いでしょう。
(竹下雅敏)
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アメリカ共和国第19代大統領⁉️ 2021年1月17日
配信元)
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【第77弾】現在のアメリカの状況について‼️
配信元)
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配信元)

[Twitter]手の震えを抑え込むグローブ

編集者からの情報です。
日常の一瞬一瞬が生まれ変わるようです。
「普通の現代制御理論の応用だと思う。」とのコメントがありますが、
ふつーの技術を福音に変えるって、スバラシイ。
(まのじ)
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配信元)

グーグルが「ニュース・ショーケース」という新サービスを開始、「世界の報道機関を事実上買収」さらなる情報操作、情報統制につながる恐れ

 先ごろグーグルが世界のメディアに1000億円ものニュース使用料を支払い、「ニュース・ショーケース」という新サービスを開始しました。減収著しいメディアにとっては1社年間で約1億7600万円の「救世主」となり、また一般市民にとっては有料記事も含む各社のニュースを無料で見ることのできるサービスとなり、企業にとってもこれまで以上に広範にPRできる媒体となるそうです。グーグルと海外の大手メディアはこれまでニュースショーケースの契約を巡って、主導権や法的規制を争ってきました。グーグルとしては著作権による損害賠償に比べれば1000億円でメディアを懐柔できれば良いのかもしれません。
 しかし実態は巨大企業グーグルが世界のメディアを「買収」するもので、これまで以上の情報操作、情報統制につながる危険をゆるねとにゅーすさんが取り上げておられました。特に記事後半の管理人さんの解説は体験に裏打ちされた迫力があります。重要です。また時事ブログでもお勧めの検索サイト「DuckDuckGo」を紹介されていますが、こちらで検索すると、多くのゆるねとにゅーすさんの記事が最初のページに表示されるそうです。グーグルがいかに恣意的にゆるねとさんを排除してきたか、それらがいかに急所を突く記事であったかが明らかです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【危ない流れ】グーグルが世界各国の報道機関に「3年間で1050億円」の対価をばら撒き、新しいニュースサービスを立ち上げ!→事実上の「マスコミ買収工作」でネット上の情報統制が一層進む恐れ!
転載元)
どんなにゅーす?

・巨大グローバル情報企業・Googleが、世界各国の報道機関に「3年間で1050億円」の対価を支払い、利用者に無料で報道機関の有料記事を提供する新サービス「グーグル・ニュース・ショーケース」をスタート。売り上げが落ちている旧来型の報道機関にとっては破格の契約内容に、世界各国の報道機関がサービスに応募する事態になっている。

・米国で独占禁止法違反で提訴されるなど、世界中でその独占的な運用形態が問題視されつつあるGoogleが、世界の報道機関を事実上買収しようとしているとの指摘もあり、巨大資本家などの権力層にとって有利な情報操作がネット上でさらに激化していくことを懸念する声が上がっている。


Google、記事の対価3年で1050億円 報道200社と提携

【ニューヨーク=大島有美子】米グーグルは1日、新聞社やテレビ局など世界の報道機関約200社と提携し、ニュースを提供する新サービスを立ち上げると発表した。記事提供の対価としてグーグルが報道機関に対して3年間で10億ドル(約1050億円)を支払う

まず1日にドイツとブラジルで始め、カナダ、英国、オーストラリアなどに順次広げる。米国での実施予定は明らかにしていない。独メディア大手のシュピーゲル・グループのほか、ブラジルの主要メディアも参加する

名称は「グーグル・ニュース・ショーケース」で、利用者はグーグルの既存のニュース提供サービス「グーグルニュース」を通じて無料で閲覧できる。将来的にはグーグルの検索エンジンにも表示される見通しだ
(中略)
~省略~

日経新聞 2020.10.1.


Google「ニュースショーケース」の真の狙いは 記事の対価迫る報道機関を「分割統治」?

(中略)
News Showcaseは「立法をないがしろに」

こうした中、グーグルが「質の高いコンテンツの対価を報道機関に支払う」と打ち出したサービスが「グーグルニュースショーケース」だ。
(中略)グーグル側は、報道機関と読者とが「関係を構築する道を開く」としている。
既に英、独、仏、ブラジルなどの約400の報道機関が契約したが、法律に基づく一律の対応を阻むための「分割統治」(独ニュースサイト・ネッツポリティック)などと、その戦略に批判的な見方も強い
欧州主要メディアで構成する「欧州出版評議会」のアンジェラ・ミルスウェイド専務理事は「グーグルは『ニュース制作への支援』を主張しながら、自前のサービスで取引条件を一方的に押しつけ、公平な交渉条件を設定しようとする立法をないがしろにできる」と指摘した。

~省略~

東京新聞 2021.1.17.

(中略)

(中略)

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ユダヤ問題のポイント(日本 大正編) ― 第14話 ― 大正期の終焉

 外的世界だけでなく、個々人の内的世界を含めたこの私達の世界を通徹する根本法がヤマ・ニヤマ(禁戒・勧戒)と教えられています。そして、ヤマ・ニヤマの最も基礎部分となる法が非暴力です。今後築いていく私達の社会も、その基礎には非暴力が置かれなければいけません。これまで私達の社会は逆だったのです。暴力に支配される社会だったのです。
 人間の行為は身口意の三業の3つに分けられます。暴力という行為も身体による暴力、言葉(言論)による暴力、精神(思想統制など)による暴力という3種になります。また、個人による暴力と集団による暴力もあります。暴力とは法と秩序から逸脱した力の行使と言えるでしょう。同じ力の行使でも、それが法と秩序に基づくならばそれは暴力とは呼びません。
 1700年代後半からその展開を始めた世界革命(ヴァイシャ革命)は暴力革命でした。暴力によって生み出された社会体制は、やはり暴力をその基底に置くことになります。
 明治維新も世界革命の一環であり、間違いなく暴力革命でした。現に当時は京都を中心した暴力テロの嵐でした。暴力によって生み出された明治、そして引き継がれた大正期も暴力に振り回される社会だったと言えたでしょう。自分たちにとって意に沿わない都合の悪い人物や組織は、暴力でもって排除する行為が横行していたのです。
 この暴力テロの実行部隊の代表が、杉山茂丸が社主で頭山満が率いた玄洋社=白龍会だといって間違いないでしょう。別の言い方をすると裏社会を仕切っていたのが彼らだということです。伊藤博文の暗殺の背後には玄洋社=白龍会がいたことはこれまでに見てきた通りです。
 大陸に進出し、力による支配を計画していた八咫烏の目論見に反対していたのが伊藤博文でした。また、大隈重信が命を狙われて爆弾を投げつけられ脚を失っていますが、このテロ実行犯は玄洋社社員だったことは明らかにされています。ちなみに大隈重信は大正天皇の実父のようです。
 大正期を終焉させたもの、それはやはり暴力テロだった模様です。大正天皇ご本人が暴力テロを受けてしまったことで、大正期が終わったのが事実のようです。警備が厳しいはずの天皇がテロに遭遇、外部者がテロを成功できるでしょうか? 誰がそのテロ計画や実行に携わったかはおおよその見当はつくでしょう。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 大正編) ― 第14話 ― 大正期の終焉


大正天皇はポンコツ人間だったのか? 〜内部情報漏洩の意味


大正天皇が葬られた当時の多摩陵
Wikimedia Commons [Public Domain]

日本の大正期、それは唐突な印象で終了します。1926年12月25日に享年47歳にて大正天皇が崩御、これにて大正の終わりとされているのです。

その頃中国では張作霖が12月に北京で大元帥に就任し、中華民国の主権者であることを宣言していました。一般に大正天皇は元々病弱であった上に、脳病も発症していたとされます。そのため1921年には裕仁親王が、3月から9月の欧州外遊から帰国後には大正天皇の摂政についたとされます。

大正天皇のウィキペディア記事によれば、裕仁親王が欧州訪問に出発の頃には大正天皇は、著しく心身が不安定な状態にあった上に、しばしば記憶喪失状態に陥る状態であったとし、同年の10月には大正天皇の病状が深刻であり、事実上公務を行うことができなくなっている旨の発表がなされたとしています。

そして11月に、大正天皇に側近などが摂政設置について報告と了解を求めようとしたが、 «大正天皇は「アーアー」というだけで意思疎通できない状態であった。» としています。ところが11月25日に正式に皇太子裕仁親王が摂政に就任した際には大正天皇は抵抗の姿勢も見せ、 «また、12月には侍従に対し「己れは別に身体が悪くないだろー」と何度も話しかけたりしていた。» と記しています。

これらの記述を読むと 大正天皇は心身、そして脳も壊れたどうしようもないポンコツ人物ということになりそうです。

しかし少し違和感を覚えます。大正天皇に関して脳病のことまでも含めて、一般にも大正天皇の病状が深刻であると知られるような情報が流れていたようなのですが、なぜそのような情報が?

帝国憲法上は天皇は「神聖にして侵すべからず」の現人神のはずなのに、まだ40代になってほどない大正天皇の病状は脳病を含めて深刻だと一般人にも知られたらならば、天皇家の威信を大きく傷をつけることにならないか?

天皇を中心とした国家像にゆらぎが生じてしまうのではないか?

安定した国家運営を考えるならば、むしろ逆に病状が本当に深刻であるならば徹底してその情報は漏らさないようにするのでは?と思えるのです。

つまり、むしろ天皇家の威信を傷つけてでも宮内庁からして大正天皇を排除しようとしていたのでは?と思えるのです。

大正天皇はいわば“つなぎ天皇でした。明治編で見たように明治天皇は1910年台初めに朝鮮半島に移住し、その代理の表天皇として即位したのが大正天皇でした。そしてどう見ても大正天皇は周囲からも“無下な扱い”を受けているのですが、それは彼の出生に原因があったのでしょう。

2015/11/11の竹下さんの記事で、大正天皇は明治天皇(大室寅之祐)の側室の柳原愛子と大隈重信との子であったことが明かされています。要は大正天皇は血統としては全く北朝も南朝も関わりなく、天皇家の血筋を引いていないのです。

明治天皇・大正天皇・昭和天皇の系図
参考:時事ブログ 2015/11/1111/1311/15
Wikimedia Commons [Public Domain]
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サイモン・パークス氏からの情報「テレビは自動的にデフォルトされ、米国からの単一のチャンネルが放送され、犯罪者たちが証言台に立ち真実を自白する様子が観られる」 / ワシントンが広報として出した情報動画

竹下雅敏氏からの情報です。
 サイモン・パークス氏からの情報で、“停電は短時間で終わるが、多くの国々では、通信遮断状態が長く続く可能性がある。テレビは自動的にデフォルトされ、米国からの単一のチャンネルが放送され、犯罪者たちが証言台に立ち真実を自白する様子が観られる”と言っています。こうした情報は、これまで何度も耳にしてきましたが実現しませんでした。しかし、今の状況は、これが完全に射程に入っている段階と見て良いでしょう。
 サイモン・パークス氏は、新型コロナウイルスが「中共の米国侵略計画の一環として開発された生物兵器」だと見ているようです。これは時事ブログの認識と同じです。しかし、フルフォード氏は別の見方をしているようで、今日の「21/01/11 フルフォード情報英語版」でも、“存在しないCovid-19「ウイルス」”と言っています。
 しかし、フルフォード氏は自身の著作、“人類最終戦争 ―「闇の支配者」が仕掛けるオペレーション黙示録”の中で、“この新型コロナウイルスが…何より悪質なのは、この生物兵器が「日常」を奪ってしまうからだ”と書いています。
 フルフォード氏は当初「生物兵器」だと認識していたが、今は“Covid-19「ウイルス」”は存在しないと見ているという事でしょうか。以前のフルフォード情報では「SARS・エボラ・エイズの生物兵器の拡散など、諸々の背後に潜む犯罪者どもが未だに逮捕も処罰もされていない」とあり、SARSは生物兵器だと見ていました。SARSが生物兵器で、SARSにエイズの遺伝子が組み込まれていると言われる新型コロナウイルスが、“生物兵器ではなく存在すらしない”というのは考えにくいです。武漢のP4研究所を人民解放軍が爆破した事実は、「生物兵器」であることの証拠を消したと考えた方が、辻褄が合う気がします。
 “続きはこちらから”の動画は、ワシントンが広報として出した情報だという事で、1月16日の記事で取り上げた「トランプ大統領は1月14日に1807年の反乱法(米国法典第 10 条第 13 号 251-255)を発動した」とする情報は正しいとしています。
 10分6秒~12分25秒で、“同盟国:トランプ大統領、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領、中国の習近平国家主席、イラクのムスタファ・アル・カディミ首相、インドのナレンドラ・モディ首相、クリス・ミラー国防長官が率いる国防総省のホワイトハット、エズラ・コーエン・ワトニック国防情報次官、マイケル・T・フリン元帥、Q(国防総省のマーク・ミルリー長官、ジョン・ハイテン副長官、ジェームズ・マコンビル元帥を含むトランプ大統領に助言する約800人の特殊部隊で構成されています。ジェームズ・マコンビル、アドマン・マイケル・ギルディ、ジェン・C・Q・ブラウン、ジェン・ポール・ナカソン、ジェン・ジェイ・レイモンド)、Q・アノン(JF・ケネディ・Jr.が率いるボランティアの愛国者)、国家安全保障局、世界各地の様々な軍隊のSOFユニット(どこの国でも逮捕者を出すことを許可された国際部隊、国際刑事警察、それに米国海兵隊、州兵隊、特殊作戦部隊を含む)、そして、米国海兵隊、州兵隊、特殊作戦部隊で構成されています”との重要な情報があります。
 これはコーリー・グッド氏やディビッド・ウィルコック氏らが情報を受け取っている地球同盟(アライアンス)の構成メンバーです。このような情報が出たという事は、もはや地球同盟VSカバールの戦争において、地球同盟側の勝利は揺るがないという事でしょう。
 ただ、私はこの手の情報を真に受けることはありません。予想通り「Q」とQアノンは別でした。そして、マイケル・フリン元中将は「Q」のメンバーではありませんでした。また、「Q」の中心人物がマーク・ミリー統合参謀本部議長であることも間違いないようです。しかし、名前が挙がっている他の人物は怪しい。恐らくこの中で、ジェームズ・マコンビル元帥だけが「Q」のメンバーではないかと思います。また、JF・ケネディ・Jr.は確実に「Q」のメンバーであり中心人物でしょう。そして、Qアノンを率いているのはJF・ケネディ・Jr.ではなく、マイケル・フリン元中将ではないでしょうか。
 10分14秒の所で習近平は、“ディープステート側にもこちら側にも、どちらにもつく”と言っています。時事ブログの認識では、今では習近平はカバールの親玉になったと考えています。
 最後の文書は、フルフォード情報・日本語版からのもので、「驚くべきことだが、下記リンクの通り、アメリカ軍の司令官たちがバイデンを次期大統領として承認する書類にサインしている。CIA筋に確認したところ、この書類は本物だという」と書かれていました。
 「Q」のマーク・ミリー統合参謀本部議長、ジェームズ・マコンビル元帥がサインしています。これが攪乱情報ではなくCIA筋の言う通り本物だとすると、かなり複雑な作戦を遂行していると見るべきでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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1/18-その1 サイモン・パークス氏 1月16日のビデオ
引用元)
(前略)
ワシントンDCの情報筋によると、イギリスについては5日~7日間の通信遮断があるそうです。たぶん、イギリスでのクリーンアップ・オペレーション(悪者を一掃する作業)は他の国々が終わってから最後に行われるだろうとも言われています。その他の国々では、通信遮断状態がさらに長く続く可能性があります。ただし停電は短時間で終わります。ホワイトハッツは一般の人々が真冬に停電で苦しまないようにと短時間で済ませています。
(中略)
テレビは自動的にデフォルトされ、米国からの単一のチャンネルが放送されることになるでしょう。そこでは軍法会議がライブで放送され、犯罪者たちが証言台に立ち真実を自白する様子が観られます。そしてこれを観た世界中の人々が覚醒するでしょう。
(中略)
中共の米国侵略計画の一環として開発された生物兵器が邪悪な者たちによって米国にばらまかれました。3年前に私はこのことを予告しました。(中略)…中国の計画は中国からウイルスを秘密裡に持ち出し米国内でウイルスの複製をして米国内に大量にばらまくことです。しかし中国で最初に漏れてしまったのです。
(以下略)
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配信元)
 
 
 
 

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