アーカイブ: ベンジャミン・フルフォード

[フルフォード氏]ウクライナ情勢:武器撤去で合意 / ペンタゴンの思考回路 / 歴史的な変化:米国防長官がネタニヤフに説教 東芝いじめが始まった理由等

 アシュトン・カーター米国防長官がイスラエルに行って、ネタニヤフに“いい加減にして下さい”と説教したことが“歴史的な変化”として紹介されています。“ネタニヤフが明らかに怒ってる”写真と動画を記事に貼付けています。フルフォード氏のメルマガの方で紹介されていたことですが、イスラエル国内では、上層部や軍部の意見はネタニヤフとは大分異なっているようで、ネタニヤフは、ますます孤立しているようです。
 各国の良識派と手を取り合い協力していくことが大切なのだと思いますが、今回、ペンタゴン(アメリカの正規軍)の思考回路が紹介されていて、ユダヤマフィアと中国を同列に認識していることが指摘されています。中国を習近平政権と江沢民一派に分けて、江沢民一派をユダヤマフィアと同列に認識することが正しいのではないでしょうか。フルフォード氏は、“個人的に中国はそんなに問題起こすと思っていない”と認識されているようです。
 最後に、全ての原発が止まることが3.11以前に分かっていて、GEとウェスティングハウスが原子力部門を日立と東芝に売りつけたことが紹介されています。粉飾決算で現在東芝が叩かれている理由は、ウエスティングハウス社と東芝の間に確執が生じたからようで、この際、なぜ3.11以前に全ての原発が止まることが分かっていたのか真相を明らかにしてほしいものです。
(編集長)
※記事の一番下に文字起こし担当者からの「編集後記」があります。

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国家非常事態対策委員会 2015/07/25
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[フルフォード氏]日本の安保法制は平和維持組織へ日本軍を参加させる国防総省の動き 〜自分が法の上にいると考えるような傲慢な者が、生き残ることはない〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 第三次大戦は絶対に起こらないということが、フルフォードレポートを読むとよくわかります。
 後半、日本の安保法制について、世界平和のための平和維持組織へと日本軍を参加させるという国防総省の動きとのこと。理由はどうあれ、憲法と民意を無視してよいということにはなりません。国防総省が民衆に対して平和を授けてやるというような傲慢な態度でいるならば、いずれ彼ら自身も悪と共に滅びることになるでしょう。
 天界の改革において、共に闘った神々が天界での平和を確立した後にどうなったのかは、例えば"サルーサが消滅した経緯"等を見ればわかると思います。現在光の側にいて悪と闘っている組織や人物も、最終的にはどうなるかわからないのです。
 地球上では1000人に1人しか生き残れないのです。聖人と崇められた人物や神々で生き残った者は、ほとんどいません。確実に言える事は、自分が法の上にいると考えるような傲慢な者が、生き残ることはないという事です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(7/21)
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[フルフォード氏]ペンタゴンの狙いと安保法制:世界防衛軍を創設して自衛隊を組み込む / ギリシャ乗っとり計画の首謀者 / JPモルガンに関する大スキャンダル等

 安倍政権が安保法案を無理矢理通そうとしているのは、ペンタゴンが“世界防衛軍”を創設して自衛隊を組み込むことを狙っているからのようです。“日本軍と、韓国軍、それからベトナム軍を同じ軍隊にして、…ロシアとも協力して…最終的に中国の軍隊とも合体してとにかく世界平和を守るもの”のようですが、現在日本人のほとんどが安保法案に反対しています。ペンタゴンは日本国民の意思を尊重してくれるような良識を持ち合わせているのでしょうか。またペンタゴンが主導して創設する“世界防衛軍”は、「各国の主権と多様性を認める」ような良識あるものなのでしょうか。世界の調和と秩序が真に保たれるものであれば、理解を得る事は可能かもしれませんが、それは世界に混乱を創り出して来たアメリカよりも、世界大戦を食い止めて来たロシアが中心になって進められる方が受け入れやすいものになるのではないでしょうか。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国家非常事態対策委員会 2015/07/17
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[フルフォード氏]革命はすでに、民主主義の発祥地ギリシャで始まっている 〜腐った政権を倒すのが難しい理由 と 不正に関わった人物への処分〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ギリシャのチプラス首相の言動を見れば、彼が明らかに脅されているのがわかります。ですが、彼が脅しに屈するようなタイプだとは思えません。ギリシャがこのまま合意に基づいて収束するとは、とても思えない状況です。今回のレポートでは、“革命はすでに民主主義の発祥地ギリシャで始まっている”とのこと。この革命を、アメリカ、そして日本へと拡大したいものです。
 しかし今のようなことになる前に、ギリシャではテレビ局の職員がデモに参加して、テレビが放映されなかったことがありました。それほどの出来事は、日本では起こっていません。日本の国民性を考えると、経済崩壊が起こり、年金が全て吹き飛ぶぐらいの事が起こらないと、なかなか変革が起こらないような気がします。
 記事の最後では、“ワシントンDC政権は、コンピューターにハッキングし、児童ポルノを植え込んでいる”とのこと。要するに、政府にとって都合の悪い人物を容易に不正逮捕することが可能なわけです。卑劣な政権は自分たちの野望実現のためなら、手段を選びません。しかし市民側は、合法的な手段で戦わなければならないのです。腐った政権を倒すのがこの意味で難しいわけです。
 ただこのような不正に関わった人物は、神々、宇宙人が次々に処分をしていきます。処分の軽いうちは、仕事に対するやる気が無くなったり、うつ状態になったりするだけですが、重くなると認知症を発症します。それでも悪事を止めなければ、植物人間になります。死刑もあり得ます。
 安倍政権の主要閣僚を見ていても、まともに喋れない人たちが多いことに気付くと思います。彼らは元々頭が悪いのに加えて、すでにこうしたレベルで処分されているわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(7/14)
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[フルフォード氏]ギリシャ金融危機とサイバー攻撃:「現物」vs「金融」 / 富山市とロックフェラー財団が意見交換 / ハザール金融マフィアを追い出すチャンス…等

 秋に予想されていた出来事が、“思った以上にかなり早いペースでエスカレートしている"とのこと。具体例としては、「ニューヨーク取引所の4時間停止」、「中国株の大暴落」など、これらは“金融戦争が頂点に向かってる証拠”のようです。「現物」対「金融」の戦いがいよいよクライマックスを迎えようとしているのだと思います。
 またギリシャ議会の調査により借金のほとんどが、ギリシャの現物資産を金融マフィアの私物に変えるための工作で、詐欺的で犯罪性が高いことが判明したため、“銀行幹部の逮捕は時間の問題”という見方が強まっているようです。是非そういう流れになってほしいものです。
 今回も小難しい事柄を分かりやすく解説してくださり、目を見開かせられるような感覚がします。是非、多くの方に知ってもらい、よい未来を築いていきたいものです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国家非常事態対策委員会 2015/07/11
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