EUは本格的にコロナワクチンの闇に切り込もうとしていますが、日本では言論封殺が続いています。長尾先生が「もう一度復習」として、日本と製薬会社との「不平等条約」があることを訴えておられました。今は「日本国が国民を殺している状態」だということを改めて力説されています。極秘情報として、ある自治体へのワクチン製造工場の誘致を語られました。誘致の条件が7年間連続ワクチンを買い取ることだったそうです。日本でワクチンを製造し、日本人を使ってワクチンを処分する計画か。しかし日本政府と製薬会社との契約では、ワクチン接種によって何か不都合なことが起きても製薬会社は責任を持たないことになっているらしい。文書がないため現段階では推測です。ワクチンの内容を調べることもできません。接種後の死亡が多発したロットは判明していますが、ワクチンを用いた基礎研究での実験は許されないため、1兆円分とも言われる残余ワクチンはそのまま焼却廃棄されてしまいます。
「この契約について国会で質問する勇気のある国会議員はいない。」「欧米はもう打っていない。イスラエルもとっくにやめた。アルゼンチンでは契約内容の情報公開を求めて国会でもめている。」「ブラジル、アルゼンチン、インドなどはイベルメクチンを無償配布して感染を鎮めた。」ワクチンの契約を結んだ責任者を追求する動きが各国で広がる中、「日本だけ、在庫一掃セールのワクチン接種を進めている。」
　TPPで日本の主権が奪われた結果が今の惨状です。「我々は金の成る木で、化学実験動物のモルモットであり、731部隊のマルタになりました。」という厳しいツイートがありました。私たちはもっと賢いはず。
　長尾先生は最後に「この契約の内容を国民の力で、野党の力で情報公開させよう。それをやらないと亡くなられた何万人もの人々が浮かばれない。」と訴えました。