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アーカイブ: 中国新型コロナウイルス

画像の出典: マクロン大統領 Author:Remi_Jouan [CC BY]

フランスのマクロン大統領が現代資本主義は「もはや機能しない」と宣言 ／ ロックダウンがトランプ大統領を終わらせるという目的を遂げるやいなや、次々に手のひら返しするメディアやWHO

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竹下雅敏氏からの情報です。
　フランスのマクロン大統領が、中国のコロナウイルスをきっかけに、現代資本主義は「もはや機能しない」と宣言し、“「持続可能な生産と消費に基づく繁栄と公平な成長の共有」を求める「利害関係者資本主義」のモデルを支持した”とのことです。グレートリセットによって、中国をモデルとした新世界秩序（ＮＷＯ）を目指すようです。
　これはトランプ大統領からバイデンに代わったことで可能になるわけです。「ロックダウンはその目的を果たしました。…それはすべて、トランプ大統領を終わらせるという名目でした。…バイデンの就任式に合わせて経済活動を再開する予定です」という事だったので、テレビでは「エビデンスに基づいて、ロックダウンは何の助けにもならないことが分かった」と言い、トランプ大統領が推奨していたヒドロキシクロロキンに関しては「ヒドロキシクロロキンに対する認識が間違っていたと発表」。最後のツイート動画では、“ジョー・バイデンが大統領就任直後、ＷＨＯは速やかに、コロナ検査法の修正を行った。…これまでのＰＣＲ検査法は、不正確な検査結果を生み出すことがあり、コロナ感染者の数字が、劇的に膨れ上がった可能性がある…ＷＨＯは世界中の研究所に向け、新たなガイドラインを発表。ＰＣＲのＣＴ値を引き下げることで、より正確な検査結果が得られる”と言っています。
　「Ｑ」の計画はそう簡単には分かりませんが、アホな連中の計画はかくも分かり易く、予想通りに動くのです。面白いのは、ここまで予見した通りにアホな連中が動いているのに、こうした予見を「陰謀論」として見向きもしない人々がほとんどなのです。
　こうした事実に向き合う時、どうしても「地底人VS最低人の戦い」というフレーズが頭の中をよぎるのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ダボスグレートリセット：フランスのプレズマクロンが現代資本主義を宣言「もはや機能しない」
引用元）
BREITBART 21/1/28
火曜日に開催された世界経済フォーラム（WEF）の仮想ダボスアジェンダサミットで、フランスのエマニュエルマクロン大統領は、中国のコロナウイルスをきっかけに、現代資本主義は「もはや機能しない」と宣言しました。
（中略）
フランス大統領は、資本主義が「深い道徳的および経済的危機」をもたらし、「世界中の何百、何千もの人々がその有用性を失ったというこの感覚を持っていた」と述べた。
（中略）
世界は経済への国家介入に対する敵意を「超えて」いく必要があり、企業は経済的不平等を緩和する責任に拘束されなければならないと主張し続けた。
（中略）
マクロン氏は資本主義を再構築するための確固たる政策提案を提示しなかったが、クラウス・シュワブが推進する「持続可能な生産と消費に基づく繁栄と公平な成長の共有」を求める「利害関係者資本主義」のモデルを支持した。
（以下略）
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画像の出典: 原口一博議員 Author:内閣官房内閣広報室 [CC BY] & Wikimedia_Commons [Public Domain]

【日本国民、特に国会議員の皆様にご覧いただきたい動画】国会議員がイベルメクチンの有望性に注目、北里大学 大村智記念研究所を視察

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　原口一博議員という方は、本当に偏見なく「ありのまま」を見ることのできる稀有な政治家だと思いました。日頃から新型コロナに対する様々な論文をチェックされ、イベルメクチンもご存知だったようですが、立民の医師である議員も伴って北里大学の研究所を訪れ、レクを受けられたようです。大村智記念研究所の花木秀明教授の解説動画を国民の皆さんにも見て欲しいと紹介されていました。（動画とともに要約を掲載しています。）
　前半の動画は、いかにイベルメクチンが新型コロナに有効かを解説されています。「私学なのでお金がない！寄付金で回しました」として始まった北里大学のPⅢの設備は2020年２月に稼働されたそうです。4-5年後に出てくるはずの新型コロナに向けた薬の研究も。
　後半5分の動画は、代議士や花木教授の素直な意見が出ています。
どうしてこんなにデータもあり、予防効果があり、安全で、しかも日本の薬が承認されないのか。
医師たちが使用したくても「免責事項」の壁があること。
熱心に質問もされた原口議員達は、今後、国会でも働きかけてくださるようです。
多くの国民とともに、熱く期待をします。

[追記]
読者の方から、「イベルメクチンの早期認可キャンペーン」の情報をいただきました。

（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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深刻な後遺症でありながら、本人に自覚症状がないため、日本でもかなりの数に上ることが推定されるハッピー・ハイポキシア（隠れ低酸素血症）患者 ～なぜか医師や専門家の間ではほとんど知られていない

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竹下雅敏氏からの情報です。
　時事ブログでは、早くからコロナ後遺症に注目して来ましたが、そうした中に「ハッピー・ハイポキシア（隠れ低酸素血症）」と言われるものがあるそうです。“酸素飽和度が80%台や70%台という高度の低酸素血症に陥りながら、「息苦しさ」も「呼吸促迫」生じず、深刻な病態であることが理解されない”というものらしく、「なぜか医師や専門家の間ではほとんど知られていない」とのことです。
　動画の始めの方では酸素飽和度８５％が出ていますね。即入院レベルですね、これは。深刻な後遺症でありながら、本人に自覚症状がないため、ハッピー・ハイポキシア患者は、“日本でもかなりの数に上ることが推定されます”とのことです。確かにこの酸素飽和度では、身体がしんどくて働くことができないでしょうね。
　しかも、“long COVID（長期罹患病態）を発症しやすいのは、むしろ「（比較的）若くて健康な」人が多い”という事です。“10代女性が突出して寝たきりに近い状態になりやすい”というデータも出ているようです。
　“日本中にlong COVID患者が溢れかえっているのは、PCR検査を抑制し「事実の隠蔽」により問題を先送りにした政策の巨大なツケ”だと言っていますが同感です。患者を早期に発見し、ヒドロキシクロロキン、イベルメクチンで治療することが大事なのだと思うのですが、こうした治療を日本で受けられないとなると、私たちはイベルメクチンを個人輸入して予防に努め、治療に備える必要があります。これらの治療薬が入手困難なら、「ビタミンＣ」を用いることを勧めます。
　“エイズ（HIV感染症）の初期症状はほぼ全例「軽い風邪様症状」や無症状で（いったん）「治る」ように見える。…「SARS-CoV-2（新型コロナウイルス）のゲノムにHIVと共通する遺伝子配列が複数含まれている」こと自体は科学的な事実のよう…「臨床経過」にHIV感染症との共通点が多い…したがって、もし他の疾患と比較してコロナの致死率や重大性を論じるとしたら、インフルエンザなど「まったく性質の違う疾患」と比べるのではなく、HIV感染症と比較して考えるべきだ”との見解は非常に説得力があります。
（竹下雅敏）
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画像の出典: Author:内閣官房内閣官房 [CC BY]

菅強権内閣・入院拒否者への刑事罰規定は専門家の意見を無視し、全国知事会の要請を捏造して提出された法案だった

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　原口一博議員はメディアが伝えない国会の状況を速やかに発信してくださるので、国民としては大変ありがたいです。28日朝10時、参議院の予算委員会の最中に緊急にブリーフ動画が上がりました。
入院拒否者への刑事罰について、25日に後藤祐一議員が厚労省に提出を求めていた専門家部会の議事録が「シレッと」厚労省HPに掲載されていたそうです。たまたま後藤議員が気づいて内容をチェックしたところ、重大な事実が明らかになり、原口議員は参議院の予算審議を応援する意味でも至急のアップとなりました。これまで提出の要望にも応えなかった1/15厚生科学審議会感染症部会の議事録によると、参加者15名のうち刑事罰に賛成意見は3名、反対は8名、慎重意見が3名で、特に保健所の代表者は刑事罰ができると保健所の運営に深刻なダメージがあるという意見でした。議事録の最後には「先生方のご意見をしっかりと国会に伝える」とまで記されていました。ところが厚労省は「専門家の意見は概ね賛成」と真逆に判断して野党に回答し、専門家の賛成意見を得たとして法案を出しました。さらに刑事罰は全国知事会からの要請もあったとしていましたが、これも完全なウソであったことが確認されました。つまり専門家の意見を踏まえた法案でもなければ、知事会の要請でもない刑事罰を厚労省が勝手に推し進めていたことになります。
　この知らせを受けて、28日午後の参議院予算委員会は、小池晃議員、森ゆうこ議員が議事録を取り上げ、厳しく追求しました。「そもそも緊急事態宣言の中に、自公の与党幹部が銀座で飲み歩いて処分もされないのに、なぜ国民には理不尽な刑罰を押し付けるのか」。菅首相は田村厚労大臣に丸投げ、田村大臣は議事録の内容も把握できていないダメダメぶりとゴマカシでしたが、異様だったのは、与野党国対委員長会談では「菅総理の判断で、刑事罰は一切削除」とされたにも関わらず、菅首相は「国会のことは国会の現場の判断に任せる」と逃げ、全く認めようとしなかったことでした。シロウト目には、専門家や国会を無視して刑事罰規定を強硬に拙速に出してきたのは誰か、感染症対策の効果は無いと分かっていながら緊急事態に絡めて刑事罰を急ぐ理由は何か、、そこが透けて見えるようです。
（まのじ）
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【国会中継】参院予算委　新型コロナ対策など3次補正予算案で質疑（2021年1月28日）
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YouTube 21/1/28
（5:48:59 〜 6:09:14）小池晃議員の議事録部分
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イギリスの新しいデータでは、２歳から11歳の子どもの新型コロナウイルス感染者の13%が5週間後もまだ症状がある ／ COVID19の後遺症によって勃起不全が起こり得る可能性も否定しきれない

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竹下雅敏氏からの情報です。
　イギリスの新しいデータで、“２歳から11歳の子どもの感染者の13%が5週間後もまだ症状がある”というのは気になります。リンク先の「子どもたちの症状画像」を見ると、新型コロナウイルスをインフルエンザと同列に見るのが誤りだと分かります。
　大人にも「男性の性と生殖に関する健康が、COVID19の後遺症によって、短期的および長期的に生存者に影響を与える可能性がある」とのことで、“勃起不全が起こり得る可能性も否定しきれない”とのことです。
　コロナ後遺症で、男性は勃起不全の可能性があり、女性の場合は２０２０年１１月１９日の記事で取り上げたように、“イギリスの内部告発者がmRNAコロナワクチンの危険性について警告…ワクチンを接種した女性の97％が不妊になる”という事でした。
　新型コロナウイルスが「生物兵器」である可能性は高く、ワクチンと合わせてカバールの人口削減計画が着々と進行しているのが分かります。カバールと戦っているはずのトランプ大統領は、新型コロナウイルスワクチンの開発計画「オペレーション・ワープスピード」を推進し、ワクチン開発の時間短縮に貢献（？）しました。
　トランプ元大統領の意図が何だったのかは、いまだにハッキリとしないのですが、トーマス・マキナニー中将は「まだ主流メディアを信じている人のために言いますが､そういう人はワクチンを摂取してください。世界から愚かな人間が一人少なくなります」と言っていますから、そういうことなのかもしれません。
（竹下雅敏）
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