地上世界の出来事の背後には霊的世界が 〜待望されていたヒトラーの登場
1933年1月末、アドルフ・ヒトラーがドイツ首相に就任。この年の続く3月の選挙でナチスは勝利し、
3月末には、新国会で全権委任法を可決させました。こうやってヒトラー独裁の道が怒涛のごとく展開していきます。
これで第2次世界大戦へのお膳立てが整ったとも言えるでしょう。
全権委任法成立後に演説を行うヒトラー
さて、ここで改めて
「未来戦争計画書」と呼ばれるアルバート・パイクが1871年8月15日付けでジュゼッペ・マッチーニに送ったとされる書簡の内容を見直してみましょう。
書簡を受けた
ジュゼッペ・マッチーニはイタリアの革命家・政治家で、ブラック・ロッジの地上組織である表のイルミナティの機関である
バーバリアン・イルミナティの二代目首長（バーバリアン・イルミナティの
初代首長は創始者であるアダム・ヴァイスハウプト）です。
アダム･ヴァイスハウプト
ジュゼッペ･マッチーニ
アルバート･パイク
書簡を送った
アルバート・パイクは米国南北戦争南部連合の将軍で「黒い教皇」と呼ばれた人物で、
バーバリアン・イルミナティの三代目首長です。
以下が「未来戦争計画書」と呼ばれる書簡の内容です。
第一次世界大戦は、ツァーリズムのロシアを破壊し、広大な地をイルミナティのエージェントの直接の管理下に置くために仕組まれることになる。そして、ロシアはイルミナティの目的を世界に促進させるための“お化け役”として利用されるだろう。
第二次世界大戦は、『ドイツの国家主義者』と『政治的シオニスト』（パレスチナ地方にユダヤ人国家を建設しようとする人々）の間の圧倒的な意見の相違の操作の上に実現されることになる。その結果、ロシアの影響領域の拡張と、パレスチナに『イスラエル国家』の建設がなされるべきである。
第三次世界大戦は、シオニストとアラブ人とのあいだに、イルミナティ・エージェントが引き起こす、意見の相違によって起こるべきである。世界的な紛争の拡大が計画されている……
キリストの教会と無神論の破壊の後、ルシファーの宇宙的顕示により、真の光が迎えられる……
この書簡の日付は1871年8月で、第1次世界大戦の勃発が1914年8月ですから、第1次世界大戦の勃発の40年以上前になります。
ヒトラーのドイツ首相就任では60年以上前となります。
地上世界の現場での第2次世界大戦の内容のあらましが合意に至ったのが、1921年の「国家間条約」となるでしょう。1921年の「国家間条約」の本当の内容は既に見てきた通り
2019/12/16の竹下さんの記事で明らかにされています。
1921年、イギリスの首相ロイド・ジョージらと会う皇太子裕仁親王
実際の第2次世界大戦勃発は1939年のドイツのポーランド侵入によって始まりますが、その内容のあらましは、地上世界の現場でも既に決まっていたことになります。
さらに
霊的世界の現場では、第2次世界大戦は地上世界よりずっと以前から計画されており、それが物質化・現実化されるように地上世界の人物たちに働きかけられていたということになります。
霊的世界での計画が、地上世界では延長されたり内容が変更する場合も多くあるにしても、
地上世界での大戦争や大事件の大元は霊的世界の反映であるわけです。これは第2次世界大戦にも当てはまるということです。
ヒトラーは第2次世界大戦勃発のために待望されていた人物と言えるでしょう。
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これまで銀行は、中小企業の株式については5%までしか持てなかったものが、この改正により100%保有しても良いことになります。つまり銀行が中小企業の経営参加したり、経営権を奪うことすら可能になります。外資規制が無いため外国の銀行が日本の中小企業の経営に参画することも可能です。資金力のある銀行が経営難の中小企業の株式を高値で買い、不採算部門を切り捨て、その後M&Aで売り飛ばすというビジネスモデルが予想されます。事実、中小企業庁では「M&Aビジネスを推進する研究会を立ち上げている」そうです。とりわけ印象的だったのは「メガバンクや日本で免許を取得した外国の銀行が地域の住民の幸せを考えるでしょうか」という言葉でした。利益のみを優先して地域経済が破壊されることは目に見えています。逆に言えば、そういう危険を避けるために設けていた5%ルールを破壊してしまったのが今回の改正でした。中小企業改革を進める「アトキンソン・竹中路線」です。日本の地域経済のトドメの一刺し、日本史上最大のピンチ、緊急性の高い問題だと三橋氏は訴えていました。
衆議院で反対したのは共産党のみ。法案は今、参議院に送られています。