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新型コロナウイルスのパンデミックや金融システムの崩壊は、偶然に起こるのではなく長い時間をかけて計画、準備されてきたもの

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の、「グレートリセット」アジェンダのタイムラインによれば、“グレート・リセット・イデオロギーは、2014年にスイスで生まれた”とのことです。“世界経済フォーラム(WEF)は、2018年5月にジョンズ・ホプキンス大学と提携して、「クレイドX」と名付けられた架空のパンデミックをシミュレーション…その1年後、再びジョンズ・ホプキンスとビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と提携し、2019年10月に「イベント201」と呼ばれる別のパンデミック演習を行いました…数カ月後、世界保健機関(WHO)は2020年3月11日、コロナウイルスがパンデミックの状態になったと正式に宣言しました”とあります。
 その世界経済フォーラム(WEF)は、“近い将来、世界規模の 「サイバー・パンデミック」による世界的な大災害の到来が予測されている”と警告しているわけで、“世界中の金融機関とサプライチェーンが攻撃され、現在の金融システムが崩壊、サプライチェーンの一時停止”が想定されることを、4月25日の記事で紹介しました。現実に、アメリカではハイパーインフレの兆候がみえ、ゴールドの価格が上昇してきています。
 現在の金融システムがいずれ崩壊することは、少し経済について学べば誰でも分かることです。いつ来るかわからない「金融システムの崩壊」に備えて、私たちが田舎に移ったのは25年前ですから、ダボス会議のエリートたちの計画はかなり遅れているという事でしょう。
 新型コロナウイルスのパンデミックや金融システムの崩壊は、偶然に起こるのではなく長い時間をかけて計画、準備されてきたものであるのは、冒頭の Gabの投稿からも明らかですが、いくつかのツイートからも推測できます。それにしても、「新型コロナウイルスワクチン接種コールセンター」の電話番号が、666なのは笑えますね。
 “続きはこちらから”の動画では、NHKの現役ディレクターさんの話として、「2ヶ月前から感染者数の報告をいただいてるんですよ。その数字っていうのを僕らは計画通りに流してるんですよ」とおっしゃったという都市伝説、陰謀論を伝えてくれています。
 まあ、ほとんどの人がこの手の話を真に受けず、聞き流してしまうので、世界経済フォーラム(WEF)の創設者であるクラウス・シュワブやダボス会議のエリートたちは、自分たちの計画をこれまで実行してこれたという事なのです。
 しかし、わずかな断片から真相を見抜き、将来的に何が起きるかを予測できる人たちは、随分前から準備し、彼らの計画をひっくり返すために行動を起こしているのです。そうした神の軍隊の中心部隊が「Q」だという事は、時事ブログをご覧の方は、お分かり頂けるものと思っています。
(竹下雅敏)
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世界経済フォーラム(WEF)をはじめとするグローバリストは、システム全体を崩壊させて、まったく新しいイメージで再構築することを計画 ~その中心には、ロシア政府が筆頭株主の「ズベルバンク」と、そのサイバーセキュリティ子会社の「BI.ZONE」がいる

竹下雅敏氏からの情報です。
 読者の方からの情報提供です。非常に重要な情報で、じっくりと腰を据えて読んでください。著作権法の関係で、記事を出来るだけコンパクトにまとめています。
 4月15日の記事で、“「グレート・リセット」が成功するには、アメリカの保守派の人々やロシアを、推進派が打ち負かさなければなりません”とコメントしたのですが、記事を見ると、グレート・リセット推進派は、“中国やロシアなどのBRICS諸国をグレート・リセットの対象”にするために、ロシアと手を結んでいるようです。
 “世界経済フォーラム(WEF)をはじめとするグローバリストは、システム全体を崩壊させて、まったく新しいイメージで再構築することを計画している”のですが、計画の中心には、ロシア政府が筆頭株主の「ズベルバンク」と、そのサイバーセキュリティ子会社の「BI.ZONE」がいるということで、“ロシアが主導的な役割”を果たしているとのことです。
 近い将来、世界規模の 「サイバー・パンデミック」による世界的な大災害の到来が予測されているのですが、その中心に「ズベルバンク」がいるということで、これからは、こうしたサイバー・パンデミックによる世界的な大災害の到来を「ズベる」という言葉で表現しようかと思います。
 こちらの記事のカナダ首相官邸の戦略計画委員会の「ロードマップ」によれば、“2021年第二四半期までに全国民をユニバーサル・ベーシック・インカム・プログラムに移行させる。2021年第二四半期後半にサプライチェーンの破壊、在庫不足、経済的不安定性の拡大を計画的に起こす”という計画のようなので、早ければ、“今年中にズベる”ということかも知れません。
 以下は、情報を提供してくださったSho-Momo氏のコメントです。

「世界経済フォーラム(WEF)は、サイバーセキュリティ部門のCyber Polygon(サイバーポリゴン)を通して、サイバー・パンデミックが起こると不穏な警告を繰り返してきました。数年間にわたり、世界的な金融機関・サイバーセキュリティ企業、各国政府、諜報機関などと連携して、シミュレーション・実戦訓練を重ねてきました。
 WEFは、世界危機の前に、必ず、事前予告をしてきました。例えば、COVID-19危機の前にも、知られているように、WEF主催の「EVENT201」でパンデミック・シミュレーションが行われ、その6週間後に、武漢からCOVIDの爆発が始まりました。
 テクノクラートが結集して、戦略を練り、危機を発表し、プロパガンダし、羊の皮を被り救世主になり、音頭取りして、政・官・学・企業・諜報機関・銀行、その他あらゆるレベルの世界的連携を呼びかけ、何年がかりでシステム構築して来たのがわかります。
 COVIDも同様の長年の戦略と実地訓練を重ねた上で、綿密に計画されたことがわかります。毎年シミュレーションして、実地訓練を行い、練り上げてゆく。軍事オペレーションの訓練のようです。その後、グレート・リセット支配層に非常に都合の良いような危機・パンデミックが現実に発生する、というパターンです。
 WEFのサーバーセキュリティ機関も、COVID-19パンデミックの関連機関が行なったものと酷似したスケジュールで進行中のようです。2021年7月9日には、毎年行われてきた、WEFのサイバーセキュリティのプラットフォームであるCyber Polygonが開催予定です。
 多分、最後のシミュレーションと世界的な連携訓練を実施して実戦に入ると予測されます。世界的なサイバー攻撃によるパンデミックが直近にも起こると再三にわたり警告し続けたことが、いよいよ今夏7月以降に、実地スタンバイに入るというわけです。その後、自作自演の内部のハッカーがテロを起こし、金融機関やサプライチェーンのハッキングし「COVID-19の、10倍のパンデミックとなる」という流れが伺えます。
 実施時期は、COVIDのスケジュールと仮定すると、”6”週間後とすれば、8月20日近くに世界中の金融機関とサプライチェーンが攻撃され、現在の金融システムが崩壊、サプライチェーンが一時停止という流れになります。あくまでも仮定です。(ちなみに東京オリンピック開催日は7月23日予定)。
 そこで、スタンバイした、デジタル通貨、ユニバーサルインカムへと移行。最後は個人の私有財産権を無くす。そう簡単に行くとは限らないでしょうが。無論、それまでは、偽陽性率90%ー100%のPCR検査が45サイクルというあり得ないCt値によって、全員が偽陽性で感染者と見做され続け、ワクチン接種、ヘルスパス、国民皆デジタルID認証化の方向へ強力に推進されてゆくでしょう。
 興味深いのが、WEFのCyber Porigonを率いているのがロシアだということです。プーチン大統領が指名したミシュスチン首相が全体を統括し、ロシア最大の銀行ズベルバンクCEOと、その実戦部隊が子会社のサイバーセキュリティ企業のBI.ZONEです。世界中の銀行・政府・企業・その他諸機関のセキュリティの連携訓練と情報取得を、同時に行なっているという面白い構図です。ズベルバンクは世界初のデジタル通貨を完成しています。
 また、Cyber Porlgonのいくつかのビデオを見て、主要メンバーに中国や共産党関係のIT企業の姿が見えません。つまり、世界の金融リセットは、ロシア中心で動いているように見えるということです。
 米国大統領選での、ソーラーウインド社のサーバー攻撃のような危機を想定したシミュレーションと訓練が行われていますが、実は、主要メンバーの中に、明らかにCIA、イタリア、バチカンなどと人事交流のある人物も入り込んでいるのがわかります。それらを、ロシアが関係者を訓練して情報収集し、脆弱さなども把握して統括している、という構図です。
 これまで、常に、ロシア=悪、ハッキング=ロシアがやった!と非難されてきたのは、大衆への情報操作であり、トップレベルでは全く違うことが進行していることもわかります。明らかに、潮流の変化が読み取れます。
 デジタル社会の方向性が、中国版オーウェル流の1984デジタル監視型ではなく、ロシア流で流れてゆく可能性が見えてきます。シュワブや元英国首相ブレアなどもロシアを絶賛。金融・商業・上流から下流までのサプライチェーンのデジタル化、ID化、AI化、デジタル通貨を、ほぼ完成させたロシアによるグレート・リセットの流れに向かっているかに見えます。
 以上の文脈から見ると、我が国での、みずほ銀行の不祥事は、ロシア主導型の金融リセットに対する親中派・中国CCPの牽制球との見方もできるかもしれません。みずほ銀行はSyber Polygon全体を統括するロシアの巨大銀行ズベルバンクと2016年に業務提携をしています。(Sho-Momo )」
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界経済フォーラム:「グレート・リセット」を促進するため、今夏に世界的なサイバー「パンデミック」の発生を示唆
引用元)
2020年、世界経済フォーラム(WEF)は 「サイバーポリゴン2020(Cyber Polygon 2020 )」というシミュレーションを行い、世界的な 「サイバー・パンデミック」による世界的な大災害の到来を予測した。
(中略)
億万長者の優生学者であるビル・ゲイツの「イベント201」[注:2019年10月18日開催]が、武漢コロナウイルス(Covid-19)を事前に予測したように、サイバーポリゴン2020(Cyber Polygon2020) [注:2020年7月8日開催] は、今年初めに発生したソーラーウインズ社の攻撃に似たサプライチェーンのサイバー攻撃が来ることを予測的にプログラムしたものであった。
 
「サイバーポリゴン2020」は、WEFが計画している「グレート・リセット」の一環であり、新しい世界秩序new world orderへの移行に必要な刺激として数ヶ月前に発表された。
(中略)
グレート・リセットの最大の推進者の一人は、グローバリストの豚であり、WEFの創設者であるクラウス・シュワブである。彼は、来るべき「黄金時代(golden age)」(「大艱難」または「ヤコブの悩みの時(Great Tribulation or Time of Jacob’s Trouble)」とも呼ばれる)への参入を容易にするために、何十億もの人々の絶滅を切望しているようである。 
 
その推移に関するある記事はこう説明している:「デジタルベースで、中央銀行と提携したり、中央銀行が運営したりする新しい経済システムは、WEFのグレート・リセットの重要な部分であり、そのようなシステムは、最近失業した大勢の人々をコントロールするための答えの一部になるだろう」
 
「その他で指摘するように、金融サービスに限らず、これらのデジタル独占企業は、ある個人が特定の法律や義務、規制に従わない場合、その人のお金やサービスへのアクセスを『オフ』にすることを可能にするだろう。」
 
グレート・リセットをもたらす触媒イベント(Catalyst Event)が、数日後に迫っているかもしれない
 
 新たに更新された「Cyber Polygon 2021」[注: 2021年7月9日開催予定]のイベントサイトでは、変化の次の段階として、グローバルなサイバーネットワークの中の 「1つの脆弱なリンク」が悪用され、「ドミノ倒しのようにシステム全体を崩壊させる 」ことが挙げられている。
 
このイベントの説明を読むと、WEFをはじめとするグローバリストは、システム全体を崩壊させて、まったく新しいイメージで再構築することを計画しているかに思える。
 
The Organic Prepperブログのロバート・ウィーラー氏は、「これらはすべて、ユニバーサル・ベーシック・インカム(UBI)につながる」と警告している。
(中略)
WEFは、この新しいモデルを「ステークホルダー資本主義(stakeholder capitalism)」と呼んでいるが、実際には、官と民が一つの獣に統合されたに過ぎない。それは、「何よりもムッソリーニの企業主義的ファシズムに似ている」と指摘されている。
 
そのためには、既存のシステムを破壊して、新しいグローバリズムのシステムとして復活させなければならない。
 
それによって、何十億人もの人々が排除され、すべての自由企業と個人の財産所有権が廃止され、世界的な専制政治へと絶対的に移行することになる。
(以下略)

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カルロ・マリア・ヴィガノ大司教がトランプ大統領にあてた公開書簡「今年の年末から2021年の第一四半期までの間に、グレート・リセットが発動されます…このグレート・リセットは失敗に終わる運命にある」

竹下雅敏氏からの情報です。
 10月16日の記事で、「世界債務リセットプログラム」として知られるようになるディープステートのロードマップを紹介しました。この時のコメントで、こうした邪悪な計画を実行させているのが「光の銀河連邦」だと指摘しました。
 こうしたハイアラーキーとカバールの「基本的な構造」については、2019年7月7日の記事の図をご覧ください。
 29日の記事30日の記事で、「ブラック・キューブ」について説明したのですが、私がこうした記事を書く意図は、「光の銀河連邦」を追い詰めるためなのです。実際に、彼らに異変があったことは、「波動」からはっきりと分かります。
 もはやハイアラーキーの残党には、何の力もありません。なので、これからは地上と地下での戦いとなりますが、後ろ盾を失ったディープステートに勝ち目は全くありません。
 カルロ・マリア・ヴィガノ大司教がトランプ大統領にあてた公開書簡のなかで、“既にご承知のことと思いますが、いくつかの国では、今年の年末から2021年の第一四半期までの間に、グレート・リセットが発動されます…このグレート・リセットは失敗に終わる運命にある…光の子らの毅然とした勇気ある反対に直面すると、惨めに打ち砕かれるでしょう”と指摘していますが、この通りではないでしょうか。
 光があたると闇は消え去る運命なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ビガノ大司教はトランプ氏に「人類を征服し、自由を破壊する」という「グレート・リセット」の陰謀を警告する
"それはあなたです 親愛なる大統領は" "深層国家に対抗する者です" "暗闇の子供たちの最終的な攻撃です "閣下は書いています '主に信頼を置きなさい'
引用元)
(前略)
世界的な計画「グレート・リセット」が進行中です。この計画の立案者は、全人類を服従させ、個人の自由と全人口の自由を大幅に制限するための強圧的な手段を課そうとしている世界的なエリートです。
(中略)
グレート・リセットの目的は、国民所得を確保し、個人の借金を帳消しにするという魅力的な約束の背後に隠された、自由主義的な措置の賦課を目指す健康独裁の賦課である。国際通貨基金からのこれらの譲歩の代償は、私有財産を放棄し、ビル・ゲイツが主要な製薬グループの協力を得て推進しているコビド19とコビド21の予防接種プログラムに固執することである。グレートリセットの推進者を動機づける莫大な経済的利益を超えて、予防接種の実施には、健康パスポートとデジタルIDの要求が伴い、結果的に全世界の人口の連絡先を追跡することになります。これらの措置を受け入れない者は、収容所に監禁されるか、軟禁状態に置かれ、全財産が没収されることになります。 
(以下略)
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配信元)
 
 
 
 
 
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ロシア公共放送がビル・ゲイツの実像と人口削減計画を番組で紹介「決して、自分が知らないものを注射させることを許さないで下さい」

読者の方、ライターからの情報です。
 内容はシャンティ・フーラの読者さんはすでにご存知のもの。でも、popoちゃんもロシアの公共放送が流したところにすごくビックリしました!
ロシア政府の意識の高さを感じたのと、世界は着実に目覚めていると感じました。
(popoちゃん)
 読者さんやpopoちゃんからも情報提供いただきました。
4月にロシアの公共放送「人と法律」という番組で、ビル・ゲイツの実像を暴く内容が放送されたそうです。日本では未だにそうしたことが陰謀論として扱われ、ビル・ゲイツのワクチンへの取り組みを評価する知識人も多いです。しかしロシア公共放送の記者たちは、果敢にビル・ゲイツとワクチンの関わりを取材しています。日本語字幕の要約を付しました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【コロナ騒動】ロシア公共放送局が ついに真実を放送!コロナと人口削減 字幕付き
配信元)


[字幕の要約]
 WHOへの最大の出資者はこれまではアメリカでしたが、現在、トランプ大統領は、コロナウイルスの感染を拡大させたとしてWHOへの資金提供の停止を宣言しています。ビル・ゲイツはアメリカに次いで2番目にWHOへの資金提供をしており、さらに3番目の資金提供の主体もビル・ゲイツが設立、所有しているGAVIという組織です。ビル・ゲイツは積極的にWHOを援助し、とりわけ2000年以降はゲイツ財団が24億ドルも提供しています
 
 ゲイツの出資によりインドでポリオワクチンが実施され、WHOはその成果を評価していますが、インドの医師たちは、50万人もの子ども達が副作用で体が麻痺してしまったことを告発しています。通常ポリオは5種類の混合ワクチンですが、ビル・ゲイツはインドの国立諮問機関に圧力をかけて、インドの5歳以下の子ども達になんと50種類ものポリオの混合ワクチンを受けさせたのでした。インドの医師達はビル・ゲイツの会社を訴え、2017年にはインド政府はビル・ゲイツのワクチンを使用中止し、国立諮問機関のメンバーからも関係者を追放しました。

 一方で、コンゴ、アフガニスタン、ナイジェリア、パキスタンなどではワクチン接種が続き、子ども達はワクチンによってポリオ感染をしていたことをWHOが報告しました。もともとポリオ感染のなかった国でも、ワクチン接種によって感染患者が発生しました

 番組では、デビッド・ロックフェラーが設立した「ローマ・クラブ」について言及し、このクラブの課題の1つが地球人口の減少で、理想的には10億人まで減らすことを目論んでいること、さらに「ジョージアガイドストーン」も取り上げ、地球人口は5億人を超えてはならないと記されていることを伝えました。そしてビル・ゲイツが「新しいワクチンと医療・出産システムにより、人口増加を抑えられる」と発言したことをあわせて紹介しています。
ビル・ゲイツは「1000万人以上の人間を削減することができるとするなら、それは戦争ではなくウイルスだ」と発言し、ビル・メリンダ・ゲイツ財団がスポンサーとなった研究所で2018年から積極的にコロナウイルスを研究し、ワクチン開発にも莫大な資金を投入しています。ワクチンを早急に完成させ、最終的には700万人に接種させ、さらにそのワクチンにはデジタル証明を添加するとも述べています。デジタルタトゥーです。ビルゲイツは、ワクチンを接種していない人間を特定する目的で開発を進めています。

 2019年11月、武漢での感染が始まる2ヶ月前、ネット上で「イベント201」というドキュメンタリーが公開されました。その内容は、この世の終わりのリハーサルとして、大規模なコロナウイルス感染症のシミュレーションをしました。主催はジョンホプキンス大学、世界経済フォーラム、ビル・メリンダ・ゲイツ財団などでした。番組では、今進行している事態を極端な形で先取りしているようにも見えます。ロシア公共放送の記者は「ビル・ゲイツがこのパンデミックが広がることで利益を受ける人間のうちの一人である可能性が極めて高い」と結論しています。この放送があったことで、ロシアの人々は「武装できる」「決して、自分が知らないものを注射させることを許さないで下さい」「文明的な西側で政治家や医師を買収した上で(中略)我々を助けたいと言ってくるものは警戒して下さい」と締めくくっていました。

20/03/22 ソルカ・ファール情報:電子タバコ死がコロナウイルスの臨床試験だったとの証拠が揃い出し、アメリカは本当に戦時下であることが判明

 新型コロナウイルスに関して先月の記事ですが、時系列にすると怪しさ浮き彫りのディープ・ステート側の動きをお伝えします。
 竹下雅敏氏が、今月15日の時事ブログで:
 「トランプ政権の『新型コロナウイルス対策チーム』を率いるアンソニー・ファウチ博士(国立アレルギー感染症研究所所長)の顔を見ると……善人には程遠い人相です。経歴も怪しすぎますが、『WHOをベタ褒め』となれば、『製薬業界』の意向を代弁する人物ではないか」
と指摘していました。

 ファール女史は別の記事で、トランプ大統領が敵であるファウチをワザと傍に置いて、おかしな動きをこれ以上しないよう目を光らせていたのだ、と解釈していました。この「国立アレルギー感染症研究所」と同様、アメリカ保健福祉省の管轄下にあるのが今回のソルカ・ファール女史の記事に出てくる通称CDC(アメリカ疾病予防管理センター)です。
 ファウチ同様、CDCの所長もWHOとの“良好な”関係継続を先日表明し元所長に至っては明白なトランプ批判を繰り広げる始末
 おまけにCDCの所在地は、ディープ・ステートの本丸アトランタ。地球ニュースでちらりとお伝えした通り、2017年12月17日に起きたアトランタ空港の停電騒ぎの元凶では、とも疑われていました。

 それでもトランプさん本人は中国や、中国ヨイショのWHOを非難しています。米軍の最高司令官としては軍部を殊更悪し様に言う訣にもいかず、パンデミックの最中となれば旗振り役の保健福祉省への国民の信頼を損なう訣にもいかず、表向きは中国に怒りの矛先を向けざるをえない、といったところでしょうか。
 「ディープ・ステート」というバイ菌は米中の国境に縛られず、世界中に寄生していますしね。自国のグローバリストは極秘の内戦で粛清するから、中国側もしっかり掃除しろってメッセージを発信しているのなら大したものですが、はてさて真相は如何に。
 兎にも角にも、自国民すら守る気のないCDCが要警戒なのは確実です。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:電子タバコ死がコロナウイルスの臨床試験だったとの証拠が揃い出し、アメリカは本当に戦時下であることが判明
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

■この記事のまとめ■
✅アメリカ合衆国:昔っから大勢の自国民に人体実験をすることを躊躇せず
例:1950年9月20日サンフランシスコでの細菌ばら撒き実験
✅アメリカの議員やメディアが国民に9.11の真相を語りたがらない原因:
✅9.11の一週間後に起こった炭疽菌攻撃で脅されたから
➡ただし議員は自分たちを守るために、生物兵器への防衛体制を万全なものにしていく
✅その要となったのが米陸軍のフォート・デトリック

<以下時系列>
2019年8月2日:CDCが自国の防衛体制を麻痺させる不可解な行動へ
✅フォート・デトリックの生物(兵器)防衛研究所を一時閉鎖に追い込む

2019年8月23日:アメリカで電子タバコによる初の死亡例
2019年9月初旬:米国(と米国に近い国)だけで電子タバコによる致命的な肺疾患のエピデミック(※蔓延)
✅ロシア保健省にもイエール大学にも、電子タバコの何が悪いのか理解不能
✅蔓延を主張したCDCだって、原因は説明できない
✅だってコレ、中に紛れ込ませたコロナウイルスのせいだし!
✅目的:コロナウイルスの致死性を臨床実験で微調整するため
2019年9月2日:これと酷似する肺疾患を扱った論文がひっそりと発表される
✅共著者の中には:極左の非政府組織に属するアメリカ人研究医や、武漢のバイオセーフティ実験室の中国人研究医
✅もしかして、コロナウイルス生物兵器の製造に関与した連中?

2019年10月18日:ニューヨークで招待客限定の「イベント201」が開催
✅世界規模のパンデミックのシミュレーションを行う集まり
✅スポンサーは、以前からパンデミックで人口削減したがっていたビル・ゲイツ
2019年11月15日:CDCが求人募集
✅全米中に派遣予定の“隔離”専門アドバイザーを何千人単位で

2019年12月10日:やっとこさ武漢でコロナウイルス・パンデミック発生
✅CDCはアメリカにコロナが入ってきた当初、全く役立たずの検査キットをばらまくという不可解な行動に出る
✅現在:CDCのせいで、実際に隔離専門家が全米中で必要となってしまう事態に


昨年後半からCDCの動きが胡散臭い


本日クレムリンに出回っている【ロシア】対外情報庁SVR)のゾッとする新報告書は、【ロシア公文書の機密度として最上位の】「特に重要な」極秘情報に指定され、【ロシア連邦】保健省MINZDRAV)による驚愕の文書が貼付されていました。

――【この貼付文書は】アメリカが本当に戦時下にあるのだと証明する、戦慄のプリマ・ファキエ証拠最初の印象に基づき;これに反する証明をしない限りは正しいものと見做すこと)を提供するものだったのです。

――これは【ロシア】保健省の研究医たちがアメリカ疾病予防管理センターCDC)に連絡を取り、米国内では「電子タバコ死」として報告されている不可解なエピデミックについて情報を要請した2019年9月初旬から記録していた証拠です。

【※「エピデミック」:病の蔓延。感染症は、エンデミック ➡︎ エピデミック ➡︎ パンデミックと規模が拡大していきます。】

――CDCは2020年2月18日の時点で、2,807人が入院し、68人が死亡するに至ったと報告しており、CDCが「電子タバコまたはヴェイピング製品の使用に関連する肺障害EVALIと名付けた新疾患の蔓延がその原因だと主張しています。

――ですが【ロシア】保健省の医師博士たちと同様、イエール大学医学部の科学者たちも、CDCが新たにEVALIと名付けた病気について、こう述べていました:


――更に警戒すべき点として、世界には数億人の電子タバコなどのヴェイピング製品使用者がいるというのに、このヴェイピング・エピデミック」【=電子タバコ死の蔓延】が起こっているのは米国内だけであり、あとは米国との繋がりが深い国や地域でほんの一握りの症例が発生していたと判明しました。

――一国の国境線内で囲い込めて、其の他のどの国にも影響を及ぼさないエピデミックなぞ、前代未聞です。
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