アーカイブ: 原爆投下の真実

ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第29話 ― 日本の秘密研究

 昭和三〇年台に発表され大人気となったのが、横山光輝氏作の「鉄人28号」でした。ストーリーでは、太平洋戦争末期に大日本帝国陸軍が起死回生の秘密兵器として開発していた巨大ロボットが「鉄人28号」です。これは横山氏の単なる空想の産物ではなく、現実に進めらていた事実に基づいて描かれ、作られていった作品だと思えます。
 「陸軍登戸研究所」のウィキペディア記事では、「研究・開発された兵器」の欄に次のものがあげられています。
原子爆弾、生物兵器、化学兵器、特攻兵器、謀略兵器、風船爆弾、缶詰爆弾、怪力光線、殺人光線、電気投擲砲。
漫画の世界の兵器のように思えるものが並んでいます。鉄人ロボットの構想があったとしても何らの不思議もないのです。
 そして戦争で実際に使用された兵器もあります。「生物兵器、化学兵器、特攻兵器、風船爆弾」は実際に使用されています。日本は被爆国ですが、逆に原爆使用国になる可能性も実はありました。
 秘密研究の兵器開発が行われていたのは、日本の内地よりむしろ満洲などでした。現在の地上世界においても「電磁波兵器」は最先端の兵器に分類されるでしょうが、当時の満洲で既に電磁波兵器の研究もされていたのです。
 日本の秘密研究の背後には、やはり秘密の宇宙プログラムの影が見え隠れもしています。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第29話 ― 日本の秘密研究

ナチス科学者と共同研究した日本人科学者


神坂新太郎(こうさかしんたろう)という異色の科学者がいました。神坂新太郎氏は2007年に死去されていますが、彼がなぜ異色の科学者なのか?について。

神坂氏は自身を石ころの「コロ」と自称されていて、常識や学問的権威また学閥などから全く離れた独自の研究からのユニークな作品を次々に発表されていたからです。

日本の科学者はほぼ全てが学閥の権威付の中に組み込まれおり、その彼らには、彼らだけの世界の常識や権威の範疇でしか物事を見ない傾向を非常に強く感じます。

これは医学界も同様であり、これでは自立した自由で独自の研究成果は出てこようがないのです。日本の閉塞した学閥の中では、独自の成果などは黙殺・抹消されることになるのです。神坂氏はこのような閉塞した世界を逸脱していて、最晩年期においても正直で好奇心旺盛で少年のような天真爛漫さを見せられていました。


神坂氏は晩年期において講演活動をされて、その動画配信がありました。その中に最晩年期になりますが、巨大UFOに搭乗したこと、そしてそこでアルザル人(地底人)と接触し、また第2次世界大戦時に神坂氏と共同研究に従事し、既に死んでいたはずのドイツ人科学者と再会したことを語られているものがありました。

神坂新太郎氏

第2次世界大戦時の神坂氏ですが、1919(大正8)年1月生まれの神坂氏は、満洲で「満洲の夜の帝王」甘粕正彦の甘粕機関の下で、ドイツのラインホルト博士と共同で種々の研究をされていたようです。『るいネット』の「満州で進められた日本の秘密兵器開発」記事には以下の記述があります。

戦前、すでに開発されていた秘密兵器に「電磁波兵器」があります。敵のレーダーを使用不能にすることを目的に、甘粕機関下の神坂新太郎博士とドイツのラインホルト博士が満州で共同開発していました。戦後も国内でさらなる開発が進められ、現在は「HAARP(統合地球物理学兵器)」と呼ばれ、世界に7か所、日本にも滋賀、長野、青森に施設が置かれています。

神坂氏と共同の研究を行っていたラインホルト博士とは「ラインホルト・シュルツェ」のようです。

1938年に来日した「ヒトラーユーゲント」の団長

神坂氏が最晩年に巨大UFOに搭乗した際に再会した死んでいたはずのドイツ人科学者がラインホルト博士で、実は生存していたのです。

神坂氏のウィキペディア記事では、神坂氏とラインホルト博士の二人が研究していたのはプラズマ研究としていました。これはUFO技術に直結し、「ポータル」にも深く関連がありそうです。

更にこれは私の記憶でしかありませんが、確か神坂氏は講演の中で、第2次世界大戦中に地底世界のアルザルに、そして火星にも行っていたと語られていたはずです。この内容はラインホルト博士とのプラズマ研究の中での出来事であったと思われます。


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映画「ひろしま」〜 原爆投下から8年後に製作されていたものの、反米的との理由で上映拒否されていた幻の作品

読者からの情報です。
 8/10のNHKのETV特集で取り上げた「ひろしま」−1945年8月6日、原子雲の下の真実-という映画の情報です。
8/15まで広島市の八丁座で上映しているので行こうかと思っているのですが、(中略)知人からの情報メールでNHKの番組を知りました。広島の実際の被ばく体験者が数万人エキストラ参加しているという、凄い内容らしいです。 
 調べましたら、広島県内でもこれまで自主上映会が何度かされていたらしいのですが、私は初めて知りました。しかもこれほどの規模の撮影が戦後10年ほどの現地で行われ広島の被害者の方々もエキストラで参加されていたという事に大変驚きました。やはり反米感情の影響のためということで、有名な俳優女優さんが出演しているにも関わらず知る人ぞ知る作品になっていたようです。(中略)
 この時期に本気出してますNHK(w)
(ニーナ)
 ニーナ様の熱い思いに突き動かされるように取り上げました。
被爆した当事者たちの手記を基に脚本が作られ、9万人近い一般市民が協力した想いのこもった映画。日本国内では、大手配給会社に上映拒否され、細々と自主上映を続けたものの、ベルリン映画祭での入賞を果たすなど幻の作品だったそうです。
当時を知る人は「実際はもっと酷かった」にもかかわらず、それでも当時を思い出して倒れそうになりながら懸命に演じたそうです。
 本日16日(金)深夜0時、NHK・Eテレ放送予定。
(まのじ)
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配信元)



8月6日広島原爆投下から74年、「過去の悲惨な歴史」ではなく現代の課題そのもの

 8月6日の朝8時15分、サイレンが鳴り、黙祷を促すアナウンスが聞こえました。今年の8月6日で、広島の原爆投下から74年目、平和記念式典での様子を伝えるニュースでは、松井市長が、2年前に国連で採択された「核兵器禁止条約」への署名と批准を日本政府に訴えていました。もちろん安倍首相はスルーしています。
 ネット上でも、当時の悲惨な状況を振り返る画像やコメントが多く見られましたが、一方で日本のメディアの「8月6日」の取り上げ方に危機感を募らせる指摘もありました。大手メディアでは、もはや一面トップの扱いではなく、他の記事に埋もれるように伝えられる「広島の原爆の日」。海外では原爆投下の理由とされた欺瞞にまで突っ込んだ特集番組が組まれたようですが、本邦ではどうだったのか。
 また、佐世保市では「原爆写真展」の後援を市教育委員会が断っていたことが明らかになっています。理由は、展示場での核廃絶への署名活動が政治的中立を侵す恐れがあるから、というもの。
ヒロシマ・ナガサキを遠い過去の歴史の一点にしてしまうことが、こうした歪んだ認識を生むのではないか。
 ほんともう、「おっさんよ、正気に戻れ」。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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核兵器禁止条約に首相は言及せず 広島の平和記念式典
引用元)
(中略)
核兵器をめぐっては、使用するとの威嚇などを禁じた核兵器禁止条約が、非保有の南半球の国々を中心とした122カ国の賛同で2年前に国連で採択された。しかし批准したのは24で、発効に必要な50に満たない。松井市長はこの日、日本政府に署名・批准を促し、「核兵器のない世界の実現に更に一歩踏み込んでリーダーシップを発揮して頂きたい」と求めたが、安倍晋三首相はあいさつで条約に言及しなかった。

(以下略)


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詩人アーサー・ビナード氏「日本の真珠湾攻撃は米国が参戦するためのヤラセであり、昭和天皇は原爆投下をあらかじめ知っていた」

竹下雅敏氏からの情報です。
 詩人アーサー・ビナード氏の、極めて興味深い発言です。氏の見解では、日本の真珠湾攻撃は米国が参戦するためのヤラセだったということになります。その可能性は十分にあります。
 また、昭和天皇は原爆投下をあらかじめ知っていたと考えているようです。これも、その通りだと思います。
 一部の情報では、昭和天皇はフリーメーソンであり、参戦を命じられていたとのことです。日本軍の役割は、ニール・キーナン氏によると、アジアにある金塊をかき集め、秘密の場所に隠すことだったようです。
 いわば、日本軍はアジア全土から金銀財宝を略奪するために使われた、欧米列強の傭兵軍だったとも言えます。今で言えば、旧日本軍は、ダーイシュ(ISIS)の役割をアジアで担わされたわけで、昭和天皇は自らの役割を十分に認識した上で、合意に従って参戦したということになります。
 戦後は、全ての責任を軍部に押し付け、自分は何の罪もなかったことにしました。全ての責任を部下に押し付け、自分は何の責任も取らないというのは、あべぴょんが始まりではないようです。私たちが事実から目を背け、本来責任を取らなければならない人間を捨て置くなら、未来は腐敗したままではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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詩人アーサー・ビナードが語る 倫理なき科学と原爆投下の裏側
転載元)

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

(前略)
昨年7月、東京の江戸東京博物館で開催されたシンポジウム「タブーに踏み込む科学・科学者--軍事研究、遺伝子操作について考える」(主催・ゲノム問題検討会議)で、特別ゲストとして報告に立ったアーサー・ビナード(詩人)の発言が、反響を広げている。

ビナードは日本語で詩を書くアメリカ人である。このシンポでは、言葉たくみに世論を操作する広告代理店が原爆投下に果たした役割にふれて(中略)… あらまし次のように語った。
(中略)  
科学を使って歴史的に世界の庶民の命がどれだけ失われたか。それは計算できない。そのことが正確に伝わっていれば、正確に認識できていれば、事態は大きく変わっていただろう。(中略)… なぜそうならないのか。そこには広告代理店の存在がある。
(中略)
アメリカ憲法では、宣戦布告がなければ戦争ができない。また、議会が承認しなければ宣戦布告はできない。(中略)… アメリカ政府は12・8(日本の真珠湾攻撃)まで、宣戦布告が出せなかった。ルーズベルトは「マンハッタン計画が始まっているのに、どうしよう」と困った。(中略)… そのときに下請の「第2米軍」に頼んだのだ。それが「飛んで火に入る日の丸の虫」だった。

当時、日本帝国は破綻していた。1937年に中国の八路軍と蒋介石は犬猿の仲だったが、抗日統一戦線を形成した。10年はかかるかもしれないが、37年の時点では日本が勝てないことは明確だった。

38年になると、日本政府は36年に東京に誘致し、やるやると大宣伝していたオリンピックをドタキャンした。行き詰まって運動会の開催ができない組織が、その3年後にアメリカとどうして戦争したのか。最初から勝つつもりはない。負ける相手を選んでいたのだ。
(中略)
アメリカがこの日本との戦争で最後まで守ったルールが一つある。最後の最後まで貫いた最大の鉄則は、爆弾を千代田区ゼロ番地に落としてはならないということだった。1発も落としていない。
 
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[Sputnik]日本人は広島と長崎への原爆投下に対する米国からの謝罪を待っている

竹下雅敏氏からの情報です。
 スプートニクの世論調査は、ほぼこの通りではないかと思われる数値が出ています。私も、米国は原爆投下について謝罪すべきだし、原爆投下を正当化することは出来ないと考えています。
 アメリカの主張する“戦争を終結させるための行為”というのが嘘であることは明らかで、彼らは初めから日本に原爆を投下するつもりで、わざわざ戦争を長引かせたことまでわかっています。しかも、どうやら1発目の広島の原爆はナチス製だったらしい。
 この方面でも真相が暴かれるのを期待します。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本人は広島と長崎への原爆投下に対する米国からの謝罪を待っている
転載元)
国際通信社・ラジオ局「スプートニク」の依頼により日本でPopulus社によって実施された新たな世論調査「スプートニク。世論調査」によると、世論調査に回答した日本人の過半数以上(61パーセント)が、米国は広島と長崎への原爆投下について謝罪するべきだと考えており、回答者の74パーセントが、原爆投下によって大勢の市民が命を落としたため、戦争だからといって原爆投下を正当化してはならないと考えていることが分かった。

日本人の大部分は、戦争を終結させたという広島と長崎への原爆投下を正当化することはできないと考えている。

日本人の大部分は、戦争を終結させたという広島と長崎への原爆投下を正当化することはできないと考えている。


世論調査では、「1945年の広島と長崎への原爆投下について米国は公式に謝罪するべきだと思いますか?それとも謝罪の必要はないと思いますか?」との質問に、過半数以上(61パーセント)の日本人が、米国は広島と長崎への原爆投下について謝罪するべきだと答えた。必ずしも謝罪する必要はないと答えた回答者は11パーセントにすぎなかった。また約30パーセントの回答者が質問に答えることができなかった。回答に迷う割合が最も高かったのは18-24歳の若い世代で、同世代の40パーセント以上が答えに窮した。

世論調査の2つ目の部分では、「広島と長崎への原爆投下は戦争を終結させるための行動であり、原爆が投下されなければ戦争は長引いた」との主張にわずか10パーセントの回答者が賛同した。「一般市民の大量虐殺を引き起こしたため、戦争だからといって広島と長崎への原爆投下を正当化してはならない」との主張に賛同した回答者は74パーセントだった。

世論調査は、情報通信社スプートニクの依頼により2015年7月29日-8月2日にオンラインインタビューの方法でPopulus社によって実施された。18歳から64歳までの1004人の日本人を対象に、年齢別・性別・居住地別のバランスを考慮して行われた。世論調査データの信頼区間は95%で誤差は±3.1%。

日本人は、広島と長崎への原爆投下に対する米国からの謝罪を望んでいる。

日本人は、広島と長崎への原爆投下に対する米国からの謝罪を望んでいる。