アーカイブ: ドナルド・トランプ

9月の終わりからのこの数日間、世界中で大規模なサイバー攻撃と、原因不明の大規模クラッシュが繰り返されている ~オクトーバー・サプライズ(10月のアッと驚く出来事)の始まり

竹下雅敏氏からの情報です。
 In Deepさんによると、“9月の終わりからのこの数日間、「世界中で大規模なサイバー攻撃と、原因不明の大規模クラッシュが繰り返されている」”のだそうです。東京証券取引所のシステムトラブルも、こうしたサイバー攻撃のひとつだと見た方がいいのかも知れません。
 トランプ大統領とメラニア夫人が新型コロナウイルスに感染したという報道は、“真に受けない方がいい”と指摘しましたが、Eriさんのツイートによると、トランプ大統領は演説中に、“そろそろ 何かが起きてもいい頃だ、もう 我慢できない!、私たちは 犯罪者の情報をたくさん持っている、悪党どもめが!”と言っていたらしい。
 「もうじき、大きなことが起きる」と感じている人が多いと思います。コロナに感染したことにし、バンカー(地下施設)から指揮を執ることにしたと考える方が、自然ではないでしょうか。「これはオクトーバー・サプライズ(10月のアッと驚く出来事)の始まりを示すものだ」と言うのは、その通りだと思います。
 最後の記事の引用元では、今後アメリカの状態はもっと酷くなり、「11月から1月までは、本当にクレージーになります。どんどん大きな暴露、ニュースの報道が起きます」と言っています。世界中で爆発が起きるようで、「煙と恐れの後に平和が来る」とのこと。爆弾が爆発しそうな場所には近づかないのが、賢明なようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカ史上最大の病院システムへのサイバー攻撃が起こり、全米の警察緊急通報システムが完全にメルトダウンした数日後、日本の東証が過去最悪の障害で取引停止。何が迫っている?
転載元)
(前略)
以下はブルームバーグの報道です。

東証:現物売買を終日停止、過去最悪の障害
Bloomberg 2020/10/01

東京証券取引所は1日、相場情報の配信に障害が発生しているとして株式全銘柄の売買を終日停止すると発表した。原因を調査中で2日からの取引再開を目指す。

全銘柄の売買が前回停止されたのは2005年11月で、4時間半取引が止まった。終日取引停止は今回が初で、現物取引で過去最悪のシステムトラブルとなる。日経平均株価と東証株価指数は算出されていない。

つまり、日本の電子株式取引市場で初めてで、なお過去最悪のシステムトラブルが起きてしまったということらしいです。
(中略)
まあ、東証の過去最大のトラブルの原因は、今のところはわからないとはいえ、実は、9月の終わりからのこの数日間、

 「世界中で大規模なサイバー攻撃と、原因不明の大規模クラッシュが繰り返されている」

 のです。
 
アメリカでは、9月27日に、アメリカ全土をつなぐ病院のコンピュータシステムがサイバー攻撃で完全にダウンし、全国 400を超える大病院やヘルスサービスのコンピュータシステムが使えなくなったことが伝えられています。
 
9月28日には、アメリカで日本の 110番にあたる警察への緊急通報システムもシャットダウンするという事態が発生し、アメリカ全体で警察への通報システムが作動しないという状態になったことが各地の警察から伝えられました。
 
この警察システム停止の原因は、アメリカ全土でビジネスの他、各所で使われているマイクロソフト社の法人向けシステム「オフィス365」が、全国的にシャットダウンしたためであることがわかりました。その数日前には、Googleの各種サービスも、全米でクラッシュしています。
(中略)
今回の一連の障害では、
 
・アメリカの全国的な病院システム
・アメリカの警察システム
・アメリカのオンラインビジネス・システム

などが影響を受けたわけですが、他でも、たとえば、9月20日から米ワシントン州の多数の政府機関へサイバー攻撃が続いていたり(Bloomberg)、9月29日には、ギリシャのオンライン学習システムにサイバー攻撃 があったり(mytwintiers.com)と、いろいろな場所で起きています。
(以下略)
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配信元)

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ホワイトハットとは何者か?〜 アメリカに対する愛国者、法に遵守し、法に違反した人たちを調査し、それに対しての処罰を考えるグループ! このグループの窓口がブラックヒース卿!

竹下雅敏氏からの情報です。
 非常に興味深い動画です。ぜひご覧ください。2分55秒の所で、「ホワイトハットとは何者か?」の問いに対して、内藤晴輔氏は「アメリカに対する愛国者であって、アメリカを愛して、法に遵守し法に違反した人たちを調査し、それに対しての処罰を考えるグループ。その原点はスコットランドから逃げて来たテンプル騎士団のスピリチュアル的な、血統とかを汲んだ人たちが最初に始めた。それがアメリカの海軍から始まった。」と言っています。
 これは正しいと思います。このグループの窓口が、ブラックヒース卿だと認識しています。
 また、3分36秒~4分24秒で、「ホワイトハットは実行部隊で、ペンタゴンとか情報の組織と言うのは17、アメリカにあるんですけれども、その中に全部浸透している。彼らが取ってきた情報や実行した事に関しての情報をNSAでまとめてペンタゴンに上げる。そうするとペンタゴンの調査部があるわけですね。その調査部からの情報がQに行く。そういうシステムになってて、Qはその情報を使って、皆さんに行動を使ってお知らせするというデジタルソルジャー、コンピューター上の戦いをしているグループです」と言っています。
 この部分は、ハッキリとしない。QとQアノンは別のはずで、内藤晴輔氏はこれを混同しているかも知れない。しかし、上記の情報の流れは説得力がある。
 Qに窓口があるとすれば、マイケル・フリン中将だと思われる。「ペンタゴンの調査部」に属していて、情報をQに上げる。Qが頂上に居る。Qからの指令がマイケル・フリン中将へと降りて来て、Qアノンへ情報がもたらされ、その情報を用いてQアノンが、デジタルソルジャーとしてコンピューター上の戦いをしている、というのなら非常に良く分かる。
 内藤晴輔氏が監修した「ホワイトハットレポート 上巻」が出ているらしい。記事の引用元では、この本の「プロローグに代えて」を転載しています。ここからほんの一部を引用させてもらいました。
 「金融界の裏の悪事の一番のトップはクィーン・エリザベス」と書いてありますが、金融界の裏を動かしていたのは「300人委員会」で、エリザベス女王がトップだったと考えられます。「300人委員会」の上層部は、全員がイルミナティだったはずです。板垣英憲氏の情報源の吉備太秦によれば、「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」の現在のトップは日本人だということなので、少なくともその方向性は随分と変化したということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ホワイトハットレポートとは何か?特別インタビュー
配信元)
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『ホワイトハットレポート』...2020年9月14日
引用元)
(前略)

ホワイトハットが銀行関係のコンピューターにアクセスできるようになった大きな理由は、国際通貨基金(IMF)とホワイトハットグループとの契約が成立したからです。(中略)... それによってホワイトハットは、銀行の中のコンピューターシステムを一つ一つ分析できるようになり、誰が、どのようなシステムで銀行のアクセスを盗んでいるかという犯罪を暴けるようになりました。

(中略)

金融界の裏の悪事の一番のトップはクィーン・エリザベスであり、ロンドンを中心に全ての金融詐欺が行われてきました。(中略)... このように全てがリンクした新しい経済システム、新しい金融システム、新しい政治システムを組もう、という一番大きな牽引力になったのがトランプさんです。

(中略)

日本の皇室や皇室関係のおカネをどのように扱っていくかということに関して、私を窓口にしようとしたのもホワイトハットです。今の天皇は今のクイーン・エリザベスと同様に、正規の血筋ではありません。(中略)... ホワイトハットは、今の天皇家の人たちを元の正統な天皇に戻そうとしています。

(中略)

本当の天皇は別にいらっしゃいます。天皇の資金が凍結された後も、世界の要人はおカネが欲しくて日本に来ていました。どんな形にしろ要人が皇室に挨拶に行くときは、おカネをいただいたお礼を言いに来ているのです。

(以下略)

20/09/14 フルフォード情報英語版: ハザール・マフィアは米選挙と洗脳した売国奴候補を中心に据えて防戦態勢

 果たしてトランプ大統領は、善人側の味方なのでしょうか、それとも悪人側の操り人形なのでしょうか。フルフォード氏に情報を提供している人たちの間でも、相変わらず意見が割れているようです。
 とはいえ耄碌したセクハラ親父のバイデンで代役が務まるとも思えないので、このままだとアメリカ大統領選挙は2000年の「ブッシュ対ゴア事件」のように、訴訟問題となるのかもしれません。それでどの程度、時間稼ぎ出来るのかは不明ですが……。
 そしてロシアでは、プーチンだけでなくキリル総主教までもが偽者だそうで。中国もどう出てくるか不明だそうで。
 世界中が混迷を極めています。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ハザール・マフィアは米選挙と洗脳した売国奴候補を中心に据えて防戦態勢
投稿者:フルフォード

カバールの最後の頼みの綱は大統領選挙


ハザール・マフィアはアメリカ合衆憲法共和国を破壊するべく、ありとあらゆる手段を駆使しており、暴力と放火が更なる混沌へと引き摺り込んでいる、とNSA・MI6・ペンタゴンの情報源が口を揃えた。紐解かれつつある【ハザール側の】筋書きとは、【教祖様が差し出す毒入り】クールエイドを【大人しく】飲む、最も深く洗脳されたシープルの目にすら明らかな茶番劇となる【大統領】選挙だ。

我々は今や略奪と焼き討ちの最終段階に突入した。なのでジョー・バイデンやナンシー・ペロシなどといった民主党の政治家の大量逮捕は期待できない。

大統領は訴追免除される【という特権】こそ、そもそもバイデンが【大統領選の】候補者になった主な動機である。また、ウラニウム・ワンやウクライナの資金をDNC【=民主党全国委員会】へ流した上院と下院の左派や右派【に所属する】カバールの子分や諜報機関【に所属する】ディープ・ステートの工作員連中にとっても、起訴を回避する最善の方法なのだ。ということでドブネズミどもは皆、どんな手段を使ってでも不正選挙をしようと躍起になっている。

予想される結末は、様々な情報源に言わせると、トランプ支持派がこぞって詰めかけ、歴史的な大勝利となりそうな投票所はアンティファやBLM【※ブラック・ライヴズ・マター運動】に襲撃されていき、選挙【全体】が取り消されるというものだ。

愛国者たちが【トランプを】支持しているのは、国中の大規模な選挙集会や【応援】パレードで明白。一方、寝惚けたジョー【とトランプに揶揄されたバイデンの元】に【集まったの】は大手メディアお抱えの御用記者が一握りほど、【おまけに】その面前で、テレプロンプター【に用意しておいた】回答をもっと見やすくしてくれと求める始末。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入
ジョー・バイデン

より実現可能性の高そうなシナリオは、郵便投票を巡って訴訟と混乱が起こり、それが数週間あるいは数箇月続くというものだ。どちらのシナリオでも、トランプが【名目上は】権力を握ったままになるだろう。

※“”になっているのは、本当にトランプが権力を掌握しているのか不明なためです。ディープ・ステートに操られているのかもしれませんし、軍の良識派がしっかりと統制しているのかもしれません。】

バイデンと彼の息子は、ウクライナや中国との明らかに犯罪に該当する取引に関与し、選挙に勝つのは望み薄だ。少しでも議論になれば、救いようのないほどボケており、【大統領になるには】不適任だとバレてしまう。

このあまりにも【見事な】敗者【っぷり】から、ある情報源に至っては、【バイデンは出馬するよう】ハメられたのだと考えているほどだ。トランプを支持している面々が同時に、選挙で勝てそうもないバイデンをわざと対抗馬に据えたのでは、との疑いを禁じ得ないのだとか。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝52 ― 乗っ取られた米国 〜 情報支配

 「反知性」と称された安倍政権、その政権の長年の拡声器と成り果てていたNHKニュースを始めとした日本のマスコミ、今でもその相変わらずの日本の売女マスコミぶりには日々ウンザリとさせられます。
 そのような中、「おや!?」というタイトルが目に飛び込んできました。9月6日、朝のYahoo!ニュースのトピックスに次の文字が踊っていました。「陰謀論『Qアノン』急拡大 トランプ氏と共鳴 米大統領選」。
 ニュースの中身は「“米国支配層(エリート層)が児童買春や悪魔崇拝の結社を組織している”との馬鹿げた主張をする極右陰謀論集団のQアノンなる集団が、急拡張してトランプ氏と共闘の様相を見せている」というものです。
 米国支配層に「小児性愛と悪魔崇拝」が広く浸透していることは、陰謀論でも何でも無く、全くの事実で証拠も豊富です。その事実を主張しているQアノンを馬鹿げた極右の陰謀論集団と決めつけ、それと連帯するトランプ大統領を狂人扱いするところに、売女マスコミの面目躍如の感はあります。
 しかし反面、このようなニュースを報道せざるを得ない状況になっていることに、隠しきれないQアノンの急拡大ぶり、つまり米国民衆の目覚めが急拡大していることが窺えます。
 アメリカでは、その建国以前からアメリカ侵略を目論む者たちとの戦闘が続いていました。アメリカ独立革命戦争以降も「情報支配」「金融支配」の侵略者、「目に見えない敵」との戦闘が続いていたのです。
 その米国が「目に見えない敵」(サバタイ-フランキスト)の侵略に耐えきれず、「乗っ取られ」完全支配の体制が敷かれてしまったのが1913年でしょう。それから100年余、情報面では米国民衆は情報操作による洗脳をされ続けてきました。
 ところが近年、漸く状況が変化しました。トランプ氏が大統領選に出馬し、米国民衆の「気づき」が広がっていったのです。「『Qアノン』急拡大 トランプ氏と共鳴」のニュースは、長年に渡る米国民衆の洗脳からの解除が始まっていること、つまり米国を乗っ取った悪魔崇拝主義者の牙城が崩れかけていることを示しているでしょう。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝52 ― 乗っ取られた米国 〜 情報支配


「知性をひさぐ娼婦」〜制圧された米国報道機関


マイヤー・アムシェル・
ロスチャイルド
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サバタイ派7代目首長
モーゼス・メンデルスゾーン
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ヤコブ・フランク
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ハルマゲドン計画の地上での実働部隊となったのが、初代ロスチャイルドを始めとしたサバタイ-フランキストでした。彼らは「成りすまし」「内部乗っ取り」を常套手段とする集団であり、地上世界で世界支配を目指し、世界革命=ヴァイシャ革命を展開していきました。

ヴァイシャ革命:ヴァイシャ(商人)による「王政(クシャトリア)」と、主に「カソリック教会(ヴィプラ)」への破壊攻撃

1773年フランクフルト秘密会合世界革命計画25箇条がその活動の原点となっており、世界革命運動の本質は「情報支配」と「金融支配」にありました。

世界支配を目指す彼らのその侵略の矛先には、当然ながら米国がありました。そして米国の「乗っ取り」支配が完成したのが1913年といえるでしょう。日本では明治が終わり大正が始まった頃となります。米国の歴史とはその始まりから通貨発行権をめぐる暗闘、つまり「金融支配」の抗争の歴史でもあったのですが、先に米国での「情報支配」を見ます。

アメリカ独立革命戦争、フランス革命、ナポレオン戦争を通じて、ロスチャイルドは急激にその勢力を伸展させました。しかしそのロスチャイルドも、自分たちの姿を新聞や週刊誌などで報道されることには手を焼いた時期があったのです。それでロスチャイルドたちは現在にいたるまで、念入りに絶えず弛むこと無く、情報支配に手をかけてきたのです。

そのロスチャイルドですが、1880年までにはほぼ全ての報道機関を制圧し、支配下に置いていたと見受けられます。時期としては現在から140年前であり、その翌年1881年にはロシアでアレクサンドル2世を暗殺しポグラムの嵐を吹かせ、その後大量のアシュケナジー・ユダヤ人を米国に移住させた時期となります。

Wikimedia_Commons [Public Domain]
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ロスチャイルドたちが米国の報道機関を占拠した様子、随分以前になりますが「プラウト(進歩的活用理論)」記事で取り上げた勇気ある告発をご覧ください。
1880年のニューヨーク・タイムズ紙のジョン・スウィントン記者が、ニューヨーク・プレスクラブのパーティにおいて「報道の自由」に乾杯がなされたことに対して行ったスピーチ内容です。

世界史上、今日のアメリカに報道の自由などというものはありません。それはあなた方も私も知っていることです。(中略)...記者の仕事とは、真実を壊し、公然と嘘をつき、真実を歪曲し、人を中傷し、富の邪神にへつらい、国と同胞を売って、日々の糧を得るものであります。あなた方も私も、それを承知している。

とすれば、報道の自由に乾杯するとは、なんとばかげたことでありましょうか?

我々は、舞台の陰にひそむ金持ち連中の道具であり召使いなのです。我々は操り人形であり、彼らが糸を引けば、それに合わせて踊るだけです。才能も可能性も人生も、すべては他人の手の内にあります。我々は、知性をひさぐ娼婦なのです。


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軍産複合体のために戦争をしたくて仕方がない「米軍上層部」が、トランプ大統領に対する「偽情報キャンペーン」や米国内の暴動、アメリカ経済の破壊に背後で関わっている

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事は下から順にご覧ください。9月11日の記事で、著名ジャーナリストの「ボブ・ウッドワード氏の新著」に関するCNNニュースを取り上げたのですが、引用元の記事の中には、“新著では、かつてトランプ氏の下で政権を担ったマティス前国防長官、コーツ前国家情報長官、ティラーソン前国務長官からのトランプ氏の大統領としての仕事ぶりに対する厳しい評価も並ぶ”とあります。また、「ボブ・ウッドワード氏の新著」には、“マティス氏がトランプ氏を最高司令官として「危険」で「不適任」だと述べた”と記述されているようです。
 こうした事から、トランプ大統領に対する「偽情報キャンペーン」に、米軍上層部が関わっているのは間違いないでしょう。トランプ大統領は、「兵士らはともかく、ペンタゴンのトップたちはおそらく私のことが気に入らないだろう。彼らは戦争をしたくて仕方がない」と言っています。
 しかし、トランプ大統領のツイートを見る限り、戦場で命を懸けて戦う兵士たちは、トランプ大統領を支持しているように見えます。また、両者の関係も良好のようです。
 今日の「20/09/07 フルフォード情報英語版」には、“問題は、米軍が重い腰を上げて、真に【人民を】代表する政府をあの国に回復させるまで、どれだけ事態の悪化を経なければならないのか、ということだ”と書かれており、MI6筋とNSA筋による情報として、“米国内の暴動がフォード財団によって資金援助されている…【財団は】米国連邦補助金の提供を受けている”と言うことでした。
 軍産複合体のために戦争をしたくて仕方がない「米軍上層部」が、米国内の暴動に背後でかかわっていたとしても驚きません。なんせ、選挙で正当に選ばれた大統領を、“最高司令官として「危険」で「不適任」だと述べた”連中ですから。
 冒頭の記事は、ジェームズ・マティス将軍とダン・コートス国家情報長官との間の議論と、“選挙で選ばれた政府を転覆させようとする彼らの腐敗した意図”について触れています。要するに、米軍上層部はクーデターのチャンスを窺っているわけです。トランプ大統領への支持が高ければ、クーデターは成功しません。なので、アメリカ経済の破壊にも、彼らは関与していると思います。
 2019年10月31日の記事で、トランプ大統領暗殺計画を企てた連中として、“まず間違いなく、マティス前国防長官もトランプ大統領暗殺計画に加担していた”とコメントしたのですが、マティスの「我々が集団行動を取らなければならない時が来るかもしれない」と言う発言を見れば、間違っていないかも知れません。
 フルフォード情報を見れば、Qグループへの言及が皆無なのに気付くと思います。これは、フルフォード氏の情報源が、米軍上層部に繋がる人物からのものであることを示していると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ウッドワードの本はジェームズ・マティス将軍の米政府転覆の陰謀を暴露している...
引用元)
(前略)
ワシントン・ポストのボブ・ウッドワードのプレリリースの抜粋によると、ジェームズ・マティス将軍とダン・コートス国家情報長官との間の議論について書いています、米国の選挙で選ばれた政府を転覆させるための陰謀について。
(中略)
[…] "マティスは静かにワシントン国立大聖堂に行き、トランプ大統領の指揮下にある国家の運命に対する彼の懸念について祈るために、ウッドワードによると、トランプ大統領は "危険だ "ので、"我々が集団行動を取らなければならない時が来るかもしれない "とコートスに言った。彼は不適格だ" (続きを読む)
(中略)
これは、主要な軍事指導部、統合参謀本部、そして選挙で選ばれた政府を転覆させようとする彼らの腐敗した意図についての、我々自身の以前の調査と一致しているのだ。
(中略)
2019年11月
(中略)
アレクサンダー・ヴィンドマン中佐は、CIAのエリック・シアラメラがトランプ大統領を罷免するための共同作業で使用した資料の大部分(ナンバーワン)の情報源でした。この暗示を明確にしておきましょう。
  米軍はCIAと協力してトランプ大統領を罷免しようとしている。
  問題がわかりますか?
(中略)   
(以下略)
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配信元)

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