投稿者:フルフォード
アメリカの文化革命
アメリカ合衆国株式会社の崩壊はエスカレートし、先週には中国のプロパガンダ屋たちが1960年代や70年代に中国が直面した文化革命になぞらえた【ほどとなった】。
混乱は、この夏さらにエスカレートすると見られている。エリートが作出したこの文化革命ではなく、本物の革命が起こるまで続くだろう。
このような厳しい状況の中で整合性を保っている米国の唯一の機関は軍であり、この政治的混乱から大量の流血や苦しみが生まれることのないよう待機している。
一方で、先週行われた東洋と西洋の秘密結社間のハイレベルな交渉は、アジアの指導者たちが西洋側に服従を要求したことから、行き詰まりに終わった。当交渉に関わっている複数の情報源曰く、【服従することなぞ】絶対に起こりえないのだそうだ。
これが何を意味するかというと、この世界は、混乱が加速するというより他、何らはっきりとした見通しもなしに、大変危険で暑い夏を過ごすことになる。特にアメリカ国内においてはそうだ。
電磁兵器や核兵器を用いた戦争の危険性も高まることだろう。
【前述の】東西間の交渉に戻る前に、
米国内の文化革命の背後に実は何があるのかを見ていこう。中国共産党政府のプロパガンダ紙「グローバル・タイムズ」が述べた内容がこちら:
「抗議している連中も民主党員らも、長年の人種問題に対処するための現実的な解決策を捻り出せてはいない。しかし政治的利益を得るために、人々の怒りを利用しているのだ……今後、より多くの国内問題や紛争が現れるだろう。【故に現在の】騒乱は、ほんの始まりに過ぎない」
事実、カナダのホワイト・ドラゴン・ソサエティ筋によると、所謂
「ブラック・ライヴズ・マター」と呼ばれるもの【※「黒人の命は大切」という運動】やアンティファの抗議活動の大半は、中国共産党員らが北米西海岸の「シナゴーグ・オブ・サタン」に下請けに出したものだそうだ。
これは香港で指揮された攻撃に対する彼ら【中国共産党側】の復讐なのだ、と中国の諜報機関筋が裏付けてきた。
ただし中国のプロパガンダ屋たちが言及していない点がある。中国の文化革命というものは、中国共産党政府の一部の派閥が大衆の怒りを自分たち【政府】の経済政策の失敗から逸らし、政敵へと向けさせたくて始めたのだ。
分断して統治せよ
米国で現在進行中の文化革命についても同じことが言える。
エリート連中は、人種間の争いを煽り、人々を警察と敵対させることで、ウォール街の銀行家や巨大企業から怒りを逸らそうとしている。
水面下に目を向ければ、
ダボス世界経済フォーラムの集団が、奴らお決まりの「アブ・カオ・オルド」(混沌からの秩序)群衆制御メカニズムを使っているのが分かる。
所謂コロナウイルス危機と称するものと、その結果として起こった経済崩壊を企てたのは、ダボス会議の集団だという点は間違いない。
そして今、奴らは自分たちで作り出したこの混乱に対して、解決策を提供してくださっている(中国と連携しつつ)。
ダボス世界経済フォーラムの会長であり創設者であるクラウス・シュワブの言葉を借りれば、「COVID-19後の時代を形作っていくためには、社会契約を再定義する必要性を優先させつつ、一大リセットが必要」という訣だ。言うまでもないが、あの連中は再定義を任してもらいたいと思っている。
ℹ2020年6月10日付け世界経済フォーラム:「
怒りに応える」
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また、大きなスケールでのテロ行為が懸念されていて、“選挙はこれにより、大きく妨害されると聞いています(4分25秒)”とのこと。
ディープ・ステートへの深刻な多くの告訴を選挙後に引き伸ばした理由については、“ディープ・ステートは、本当に深く根を張っていて…逮捕は困難で…選挙前に開示するには、内容があまりにも恐ろしい為、選挙にも大きく影響してしまう可能性があるから(4分49秒~5分13秒)”と言われたようですが、コーリー・グッド氏は納得していないようです。
7月1日の記事で、「私たちが行動しなければ、人口の2%が今にも他の98%を支配するだろう」というフリン将軍からのメッセージを紹介しました。7月3日の記事では、“当初、楽勝だと思われていた大統領選は、カバールによって仕掛けられた「新型コロナウイルス」で、雲行きが怪しくなってきました”とコメントしました。
実のところ、「新型コロナウイルス騒ぎ」で、トランプ大統領とQグループは苦戦しているのです。トランプ大統領が、今になってマスクを着用しなければならない程、追い詰められているわけですが、これはトランプ大統領の支持者たちの多くが、“新型コロナウイルスはデマだ”と思い込み、マスクをせずソーシャルディスタンスも守らないために、アメリカでの感染爆発が止まらないからなのです。
「感染爆発」が止まらなければ、そのすべてをトランプ大統領の不手際のせいにされます。司法省が腐っていれば、「感染爆発」を理由に郵送投票が実施され、不正選挙が行われる可能性が高いのですが、ディープ・ステートを代表する軍産複合体の代弁者ともいえるジェームズ・マティス元国防長官が、トランプ大統領と対立している現状では、「不正選挙」を軍の力で抑え込めるかどうかも分からなくなります。
大統領選でトランプ大統領が再選されなければ、大変なことになるのですが、残念なことに当のトランプ大統領の支持者たちが、「フェイク・ニュースや偽預言者を信用」してしまうことで、混乱に拍車をかけているのです。