アーカイブ: NWO(新世界秩序)

[Sputnikほか]軍隊が都市に展開している欧州 〜 今後も各国で自作自演のテロが展開される

竹下雅敏氏からの情報です。
 いずれ欧州各国でテロが起きるでしょうが、フランスと同様の自作自演だろうと思います。いずれこういう事態になるということを、これまで何度も伝えて来ました。これは、支配層の目論むNWO(新世界秩序)の計画の一部だからです。支配層にとって、従順でない市民は敵なのです。人類の90%を削減して管理しやすい人数にまで減らすというのは、彼らの当初からの目論見です。戦争で死ぬ人間の数など知れています。ワクチン、食品添加物による不妊、そして疫病、最大の効果を持つのは飢餓です。
 当初全面的な核による第三次大戦が考えられていましたが、さすがに自分たちも生き残れないことがわかった支配層は、地球規模の対テロ戦争を第三次大戦とするという形でスケールダウンをして来ました。しかしそれ以外の部分は、これまで通り実行するつもりのようです。
 欧州難民危機の一連の流れを見ると、このようなことを実行に移している連中は、フランシスコ法王を中心にまとまっているというのがわかると思います。以前、私がフランシスコ法王に対して、終に本性を現したとコメントしたのは、こうした理由です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ベルギー首相「国内でパリと同様のテロ事件が起きる可能性あり」
転載元より抜粋)
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ベルギーのフランス語紙「Le Soir」は、ベルギー当局は、国内でのテロの脅威に関する情報を入手していると伝えた。

これは、ベルギーの安全保障会議でシャルル・ミシェル首相が明らかにしたもので、首相によれば「まさにそれにより、テロの脅威のレベルが高まっている」との事だ。

ミシェル首相は「テロの潜在的標的となりうるのは、ショッピングセンター、公共交通機関、多くの人が集まるイベント会場などだ」とし「入手している情報によれば、ベルギー国内で若干名が、数箇所で爆弾テロを計画している」と指摘した。

なお現在、首都ブリュッセルの地下鉄は、安全上の観点から運行が休止されている。
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欧州が事実上の戦時下に突入!観光地や都市に軍隊が展開!大通りには重機関銃と装甲車!ベルギーは地下鉄を閉鎖、外務省も注意喚起へ!
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[櫻井ジャーナル]TPPが目指す巨大資本に支配された世界はエリツィン時代のロシアと同じように犯罪と売春の世界に 〜人類はすでにエーテルレベルではマイクロチップが〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事では、TPPを“近代農奴制”と呼んでいます。実にわかりやすい命名で、この通りではないでしょうか。前回TPPの記事で、“一度奴隷になってみなければわからないというのでは遅すぎます”とコメントしたのですが、記事では、“TPP…をルールとする世界もエリツィン時代のロシアと似たようなことになるだろうが、ロシアのように復活できるとは限らない”とあります。
 記事の後半では、TPPによる巨大資本の支配をファシズム体制と指摘していますが、その通りで、これが確立してしまうと人類は完全に奴隷化されてしまいます。
 おそらく脳に何か所かマイクロチップを埋め込まれ、人工知能による完全支配となるでしょう。人類が現在、牛、豚、鶏に対して行っている搾取を、一部のスーパーエリートが人類に対して行うことになるわけです。
 コブラ情報を見ると、人類はすでにエーテルレベルではマイクロチップを埋め込まれ、アルコーンたちにコントロールされて来たとのことです。この埋め込みは、人間として転生に入る際に強制されるとのことで、これを逃れる術はないということでした。現在、神々、宇宙人はこうした埋め込まれたマイクロチップの解除を徐々に行っているとのことでした。
 こうした目に見えないエーテルレベルで既に行われて来た人類支配の仕組みを、物質的レベルで実現し完成させることがNWO(新世界秩序)なのです。
 幸い、こんなことは絶対に起こらないと断言することが出来ます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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TPPが目指す巨大資本に支配された世界はエリツィン時代のロシアと同じように犯罪と売春の世界に
転載元)
 多くの人が指摘していることだが、TPP(環太平洋連携協定)、TTIP(環大西洋貿易投資協定)、TiSA(新サービス貿易協定)は巨大資本が国を支配、主権国家を否定する仕組み。以前から言われていたが、「アナーキズム」の一形態、あるいは「近代農奴制」と呼べる。そうした仕組みを作り上げるために考えられた理屈が「新自由主義」にほかならない。それを実現するために考え出されたTPPの内容を日本政府は隠し続けているが、英語では膨大な文書が明らかにされ、予想以上に酷い内容だと批判されている。(例えばココココ。日本語訳はココココ

 この仕組みで運営された一例が旧ソ連圏。1991年7月にロンドンで開かれたG7の会談で牧歌的親米派のミハイル・ゴルバチョフは新自由主義の導入、いわゆる「ピノチェト・オプション」を渋り、西側支配層はゴルバチョフの排除を決める。そして台頭してくるのがボリス・エリツィン。

 エリツィンはG7の首脳会談が開かれた1991年7月にロシアの大統領に就任、その年の12月にウクライナのレオニード・クラフチュクやベラルーシのスタニスラフ・シュシケビッチとベロベーシの森で秘密会議を開いてソ連からの離脱を決め、ソ連は消滅する。その直後、ポール・ウォルフォウィッツ国防次官などネオコン/シオニストはDPGの草稿という形で世界制覇プロジェクトを作成した。

 アルコールにおぼれていたエリツィンは国を運営する能力はなく、実権はその娘であるタチアナ・ドゥヤチェンコを含む政府の腐敗グループが握った。そのグループと結びついた一部の人びとが国民の資産を略奪しはじめ、巨万の富を築いて「オリガルヒ」と呼ばれるようになる。エリツィン時代にロシアを支配したのはこのオリガルヒだ。

 こうしたオリガルヒは犯罪組織のフロント企業のような会社を拠点にして「ビジネス」を展開、富はこうした人びとに集中する。その一方、庶民の貧困化は深刻になり、街は荒廃し、売春婦が急増している。ロシアは破綻国家になったが、ウラジミル・プーチンのグループが再独立に成功した。TPP、TTIP、TiSAをルールとする世界もエリツィン時代のロシアと似たようなことになるだろうが、ロシアのように復活できるとは限らない。

 新自由主義で教祖的な役割を果たしたのがシカゴ大学の教授だったミルトン・フリードマン。1973年9月11日にチリでCIAを後ろ盾とするオーグスト・ピノチェトが軍事クーデターを成功させたが、その独裁政権は巨大資本にとって邪魔な人びとを排除したうえで新自由主義に基づく政策を打ち出していく。新自由主義が実際の政策に導入されたのはこれが最初だ。CIAの背後にはヘンリー・キッシンジャーがいた。

 そうした政策を実践する際、指揮していた学者がいわゆる「シカゴ・ボーイズ」、つまりフリードマンの弟子たち。その実践を肯定的に評価したフリードリッヒ・フォン・ハイエクはアメリカの株式相場が暴落した後、1930年代に私的な投資を推進するべきだとして、政府の介入を主張するジョン・メイナード・ケインズと衝突していた学者だ。後にズビグネフ・ブレジンスキーと親しくなるデイビッド・ロックフェラーもハイエクから学んだひとり。

 1932年の大統領選で勝利したフランクリン・ルーズベルトを中心とするニューディール派はケインズの理論を採用、巨大企業の活動を規制して労働者の権利を拡大しようとするのだが、巨大資本の利益を守ろうとする最高裁判所に妨害されている。1934年頃、JPモルガンなどウォール街の巨大資本が反ルーズベルト/親ファシストのクーデターを計画したとスメドリー・バトラー少将が議会で証言したことは本ブログで何度も書いてきた。

 こうした経験を踏まえ、ルーズベルト大統領は1938年4月29日、ファシズムについて次のように語っている。

「もし、私的権力が自分たちの民主的国家より強くなるまで強大化することを人びとが許すなら、民主主義の権利は危うくなる。本質的に、個人、あるいは私的権力をコントロールするグループ、あるいはそれに類する何らかの存在による政府の所有こそがファシズムだ。

 この「私的権力」はウォール街の巨大資本を指しているのだろうが、TPP、TTIP、TiSAは巨大資本が国を支配するための協定であり、ルーズベルトの定義に従うと、ファシズム体制を樹立することが目的だということになる。

 巨大資本が世界を支配するというビジョンが浮上するのは19世紀の後半だと言えるだろう。アフリカの南部で大量の金やダイヤモンドが発見され、イギリスの支配層が略奪を始めてからだ。そうした中、ロスチャイルド財閥を後ろ盾として巨万の富を築いたひとりがセシル・ローズ。

 このローズの発案で1891年に創設されたのが「選民秘密協会」。その前年に彼はロンドンでナサニエル・ロスチャイルド、エシャー卿(レジナルド・ブレット)、ウィリアム・ステッド、サリスバリー卿(ロバート・ガスコン-セシル)、ローズベリー卿(アーチボルド・プリムローズ)、ミルナー卿(アルフレッド・ミルナー)と会い、自分のアイデアを説明して実現したのだ。

 このグループは情報の収集だけでなく操作も重視した。つまり、報道、宣伝、教育で人びとを操ろうというわけである。当時の報道は新聞だけだが、タイムズ紙を「エリート」向けに、そしてデイリー・メールなどを「騙されやすい人びと」向けに使い分けていた。

 最近は巨大資本によるメディア支配が進み、新聞だけでなく、雑誌、テレビなど巨大メディアは全て支配されている。出版界も惨憺たる状態。偽情報を広める上でPR会社も重要な役割を果たしてきた。支配層に取って都合の良いイメージを植え付けるだけでなく、思考力を奪うために「教育改革」も推進されている。安倍晋三政権もそうしたプランに従って動いているにすぎない。

[マスコミに載らない海外記事]TPP貿易協定全文が公開され、反対する人々は考えていた以上に酷いと語る

竹下雅敏氏からの情報です。
 TPPは、情報が正しく報じられれば成立するはずのないものです。しかし、世界を支配する1%の利益のための協定であり、彼らがメディアをコントロールしているため、一般国民への不利益の部分がまったく報じられません。結局、最終的には議会での承認となるわけですが、アメリカも日本も、現状ではTPPを拒否する強い意志を持った議員はほとんど居ないと思います。
 NWO(新世界秩序)を実現する大きな一歩となるTPPですが、残念ながら、機能していない民主主義では、これを阻止する力を持ちません。一度奴隷になってみなければわからないというのでは遅すぎます。人間を奴隷にする貿易協定が成立するのが良いのか、それとも経済崩壊で準備をしていない国民もろとも、阿鼻叫喚地獄へと転落するのが良いのか、究極の選択という状況ですが、タイミングはいつにせよ、経済崩壊は間違いのないところです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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TPP貿易協定全文が公開され、反対する人々は考えていた以上に酷いと語る
転載元より抜粋)
Democracy Now!

環太平洋戦略的経済連携協定の詳細が公表され、反対する人々は、貿易協定は、恐れていたよりも酷いと語っている。医療、環境、言論の自由や、労働者の諸権利を犠牲にして、大企業を儲けさせるものだと警告して、世界中の活動家がTPPに反対している。

フアン・ゴンザレス: 史上最大かつ、最も秘密の貿易協定の一つが、とうとう全貌が公開され、反対する人々は、考えていた以上に酷いと言っています。長年の厳重に守られた交渉の後、木曜日に、議論の的になっている環太平洋戦略的経済連携協定の全文が公表された。TPPは、先月、アメリカ合州国と他の環太平洋11か国との間で合意された。この集団は世界経済の40パーセントを占めている。協定は、雇用、食品安全、インターネット、企業統治や、知的所有権を含む様々な分野に、共通基準を設定することになる。協定は大企業が、彼らの利益に影響する法律に対して、政府を訴えることができる新たな裁決機関も設置する。投資家国家紛争調停、ISDSと呼ばれる法的な仕組みだ。公衆衛生、環境、言論の自由や労働者の諸権利を犠牲にして、大企業が利益を得るものだと警告して、世界中の活動家がTPPに反対してきた。

エイミー・グッドマン: 詳細が公開され、TPPに反対する人々は、最悪の懸念が立証されたと述べています。オバマ大統領が最終承認を求めることができる前の、90日間の審査期間が始まります。上院は、TPPをファスト・トラック扱いして、改訂は認めず、賛否投票だけするよう、議会に提出する権限を、オバマに与えました。議員たちは、裕福なTPP支援者連中による強烈なロビー活動に直面するでしょうが、草の根反対派も役割を演じることが可能です。

詳細について、パブリック・シチズンのグローバル・トレード・ウォッチ代表で、TPP批判の第一人者、ロリ・ウォラックさんをお招きします。

ロリ・ウォラック: はい、予想以上に酷いものでした。

一つ目は、手頃な価格の医薬品の入手という部分で、TPPの特許に関するルールが、実際、発展途上国も、アメリカも当初の改革を後退させて、医薬品を、実に劇的な形で、より高価にします。

二つ目は、投資家国家紛争調停制度は実際に、我々が議論すべき形で拡張され、より多くの法律が攻撃され、ずっと多くの大企業がアメリカの法律を攻撃することが可能になることです。

そして、三つ目の問題は、食品安全、輸入食品の安全に対して受けるある種の攻撃が拡張される衝撃的なもので本当に深刻です。TPPに参加しているマレーシアとベトナムの二国は海産物やエビの主要輸出国で、両国の大量の物産は危険だということで止められていますが、この協定は、両国に、アメリカが食品安全の目的で、両国産品の輸入を差し止めることを基本的に攻撃し、アメリカを危険な輸入品で溢れさせる新たな権利を与えます。

アグリビジネス業界が、唯一、大歓迎した主要産業だったのが非常に意味深いと思います。彼らは、アメリカのGMO食品を、他の国々に押し込もうと考えているのです。TPPは、有毒の食べ物、子供の食べ物に、原産国がどこかを内容表示できないことを意味する可能性があります。これは重要な公衆衛生問題になりかねません。

フアン・ゴンザレス:いつもは貿易協定には結びつけない、国境なき医師団やヒューマン・ライツ・ウォッチのような、いくつかの団体が協定に反対しています。彼等の懸念について、お話し願えますか?

ロリ・ウォラック:はい。国境なき医師団は、基本的に、誰でも知っているように、主要な人道主義団体ですが、医薬品価格に何が起きるかを大いに心配しています。そして、これが、私が触れた表現で、ブッシュ政権が行った、かつての改革の後退を見て衝撃を受けたわけです。それで、大手製薬会社は、この協定で様々なおいしいものを入手できます。"自由貿易" 協定で、大手製薬会社の新たな独占保護が行われるのです。ですから、国境なき医師団は、様々な政策をてんこ盛りにし、大手製薬会社が、"自由貿易という美名"でTPPを利用し、様々な新たな保護や、医薬品価格を上げる特権を盛り込もうとして、やりたいようにやっていることを基本的に指摘しているのです。全ての発展途上国は、究極的に、同じ極端な特許基準を、極端な独占権を押しつけられれば、医薬品が高過ぎて人々が買えないようになってしまいます。言い換えれば、人々は死んで行くのです。

エイミー・グッドマン: アメリカ通商代表マイケル・フロマンは、命を救う薬の研究と入手に対するTPPの影響について、こう語っています。

マイケル・フロマン: 生物製剤は、ご承知の通り、交渉中、最も困難な課題の一つです。我々は、全てのTPP参加国-パートナーと協力して、こうした新しい命を救う薬の開発を奨励し、また、こうした先駆的医薬品の入手や、供給を保障する、強力でバランスのとれた結果を確保しました。そして、これは生物製剤にとって、最短の保護期間を確保した史上始めての貿易協定なのです。

ロリ・ウォラック: 肝心な点は、参加している大半の国々には、この種の最先端医薬品、つまり多数の最先端のガン治療法-生物製剤に対する独占権などありませんが、製薬会社は最少5年間の独占権を得られます。業界は、8年間だと主張しています。更に長く独占していられるよう大変な圧力がかかるでしょう。この論理をちょっと考えてみてください。競争を止めてしまう"自由貿易"協定です。協定が価格を引き下げるジェネリック薬品の競争を止めるのです。アメリカ当局者が何と言おうと、実際それが文章にあるのです。

フアン・ゴンザレス: これからどうなるのでしょう? やがて議会がファスト・トラックで、この法案に投票する90日の期限になるのは明らかです。

ロリ・ウォラック: 建前上、2月第一週までにTPPが調印されかねません。

最も重要なことは、もし議会が協定を承認すれば、これが現実となってしまうということです。我々は不利な状況にあります。しかし、ファスト・トラックは、わずか5票の差で成立しました。もし、下院で5人の議員が、"おい、だめだ、私はこういうものに賛成したわけではない"と言えば、TPPは終わりです。ですから、我々はアメリカの議員たちに語りかけなければなりませんし、今、それを始める必要があります。友人や家族をつかまえ、地元議員に、確約して欲しいと言いましょう。 私たちはこれを止めることができるのです。

記事原文のurl: http://www.democracynow.org/2015/11/6/full_text_of_tpp_trade_deal

[Sputnik]スノーデン氏:米国と英国は携帯電話を使って一緒に市民を監視していた 〜NWOを目論む連中の理想の社会と思い上がり〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 NSAが行っていることは、明らかに国家犯罪です。国家が行っている犯罪の証拠を提出して人々に暴露すると、罪になるようで、スノーデン氏はロシアに亡命するよりなかったわけです。
 “米国と英国の諜報機関は…メールを読むことが出来…リアルタイムで通話を聞くだけでなく、スマートフォンの所有者を撮影することもできる”とのこと。もちろん、本人の位置をピンポイントで割り出せると思います。
 将来、もっと科学が発達すると、密教の行者が呪詛によって人を殺すことが出来るように、科学の力で、特定の個人を暗殺出来るようになると思います。要するに、支配層に逆らった者は、刑を宣告されることなく処刑されるのです。これがNWO(新世界秩序)を目論む連中の理想の社会だと思います。
 私が彼らのことを愚かだと思うのは、神々はこれをずっと簡単に行うことが出来るということです。彼ら支配層は自分たちが神々を越えた存在だと思い上がっているのかも知れませんが、そのような愚か者は全て滅ぼされました。彼らには魂が無く、もはや転生することはありません。肉体の死と共に、彼ら自身もその一族も皆消えて行くのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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スノーデン氏:米国と英国は携帯電話を使って一緒に市民を監視していた
転載元)
999607

米国と英国の諜報機関、米国家安全保障局(NSA)と英政府通信本部(GCHQ)は、「情報と引き換えに技術サポートを提供する」という原則に従って協力していた。元NSA職員のエドワード・スノーデン氏が、英テレビ局のインタビューで語った。リア・ノーヴォスチ通信によると、スノーデン氏が英マスメディアのインタビューに応じたのは、今回が初めて。

スノーデン氏は、「GCHQは、自分たちの全ての課題において、NSAの『娘』だった。NSAは、技術、チェック、指導を提供し、GCHQは引き換えに、英国で収集した情報へのアクセスを提供した」と語った。

スノーデン氏によると、米国と英国の諜報機関は、協力の枠内で、市民を監視するための無限の可能性を持っていた。なお市民の監視は、彼らの携帯電話を利用して行われていたという。スノーデン氏は、「米国と英国の諜報機関は、皆さんのメールを読むことができる。そして、もし彼らがそれを行うことを望めば、皆さんがそれを知ることはない」と語った。

スノーデン氏はまた、米国と英国は携帯電話を通して必要な情報を何でも得ることができると指摘した。スノーデン氏によると、通話者やメールの送信者あるいは受信者の名前、発着信の時刻、また居場所なども分かるほか、NSAとGCHQは、スマートフォンに接続して、リアルタイムで通話を聞くだけでなく、スマートフォンの所有者を撮影することもできるという。スノーデン氏は、米国と英国はそのために大金を費やしたと指摘した。

スノーデン氏はまた、米諜報機関の秘密を大量に暴露したことによる米国政府からの迫害について、刑務所を恐れてはいないが、公正な裁判には期待できないと述べ、次のように語った-

「公正な裁判は行われないだろう。スパイに関する法律は、それが正しかろうが正しくなかろうが、機密情報を暴露したあらゆる人の自責の念を規定している。情報を暴露した理由を陪審員に説明することも許されない。問題は、情報を公開したか、それともしなかったかにある。もし公開したならば刑務所へ送られて、そこで一生過ごすということだ」。

[カレイドスコープ]最強のスパイウェア「Windows 10」をインストールするな! 〜監視国家へ向けての一歩であり、到達点はNWO(新世界秩序)〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 Windows10をインストールしてはいけないという警告を目にしたことがあります。マイクロソフトに情報が筒抜けになってしまうという事らしく、妙に納得したものです。
 今回、カレイドスコープがわかりやすい記事を揚げてくれました。明らかに監視国家へ向けての一歩であり、到達点はNWO(新世界秩序)です。
 これを避けるには、記事の中にあるようにLinuxに方向を切り替えるべきだと思います。安倍政権ではどうにもなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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最強のスパイウェア「Windows 10」をインストールするな!
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。