アーカイブ: ドナルド・トランプ

19/12/04 ペーター・B・マイヤー情報:トランプ・リポート 前半

 本文冒頭の「トランプ大統領の背後にいる強力なグループ」とは、「Qグループ」のことだと思います。以前、マイヤー氏の「“Q”の誕生」で、玉ねぎ構造をお伝えしました。Qが掲げる10の計画目標の内、2016年の大統領選挙で採用された8つもご紹介したかと思います。今回はその進捗状況を。
 個人的に知りたかったのは、アメリカ経済の動向です。世界の金融システムの中で真っ先に崩壊する(あるいは意図的に崩壊“させる”)のではないかと噂されています。マイヤー氏の情報を手掛かりに、ツイッターなどでリサーチしてみました。後半でも取り扱いますが、やはり密かに崩壊が始まっているようです。

 ただこれはトランプさんが「基本的に100%善」という前提で書かれた記事ですので、そこはご勘案くださいますよう。
 世の中そこまで清濁はっきりしてはいないと思うのですが、ユーチューブ動画やツイッターを眺めていると匿名Qのファンやキリスト教保守(福音派など)の大統領支持層に結構多いです。ある意味、純粋。ある意味、後が怖い脳内フィーバーお花畑状態。
 この記事は、経済面に関しては「トランプさんがどうこう出来るシロモノじゃない」というスタンスなので、その点マシなのかもしれません。ソルカ・ファール女史辺りは「神の使いトランプさんが経済も何もかも最終的には全て救ってみせる!」と信じきっていますから……(シスターは、「キリスト教徒イコール100%善、社会主義イコール100%悪」の図式なもんで)。
 その点は、社会主義の影響が強い西ヨーロッパ(オランダ)のビジネスマン、マイヤー氏ならではのバランス感覚かと。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ペーター・B・マイヤー情報:トランプ・リポート 前半
転載元)
投稿者:ペーター・B・マイヤー

■前半のまとめ■
✅トランプの背後のグループが掲げる「10の計画」
✅8つの内、打倒FRBと金本位制への復帰がまだ
✅貿易・麻薬・テロなどの戦争は全てフェイク、エリートが豊かになるため
✅ディープ・ステートは依然として大手メディアを支配
✅トランプの長所:政治家じゃなくて実業家&大胆不敵

✅アメリカでは2つの政府が同時並行で稼働
ディープ・ステート政府:戦争とトランプ排除が望み
✅滅茶苦茶な弾劾審議(ロシアからの寄付はクリントン財団へ、民主党は不法移民犯罪に無関心)
トランプ政府:エリート利権と闘って人民を救いたい
✅ジャクソン、リンカーン、ケネディに次いで4人目の人民のための大統領
➡なので暗殺未遂も度々

✅本当の経済指標は全て否定的
✅金(きん)の価値をダウ株価と比較:株にそこまでの価値なし
✅NY連銀のGDP予想:1%を切る
✅GDPに対する株価の比率:140%
✅トランプのミス:過去の若干の景気好調を自分の手柄にしてしまった
✅これから確実に景気は下がる。トランプは止められない。
✅景気が上がったり下がったりするのは自然な流れ
(※不況には良い側面もある)
✅今やるべきは、米国の戦争終結とディープ・ステートの粛清
✅対アフガニスタン:トランプが和平交渉再開か
✅対イラン:ディープ・ステートがサウジアラビアに米兵派遣か


グローバリズムとの訣別


トランプ大統領の背後には、とある強力なグループがいて、彼をずっと支持し導いています。トランプ大統領はアメリカを再び偉大な存在にするため、事前に「計画」の10の目標について知らされていました。目標の内の8つは;
☑ ドブ掃除
☑ 国境の安全
☑ 規制撤廃
☑ グローバリズムからの訣別
☑ アメリカ第一主義
☑ 金(きん)に裏打ちされたまっとうな通貨に戻すため、連邦準備制度を終わらせる
☑ TTPおよびWTO貿易協定の廃止
☑ パリ協定からの撤退

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

ご承知のとおり、「連邦準備制度を終わらせ」「金に裏打ちされたまっとうな通貨に戻す」のみが未だに道半ばなのです。

ドナルド・トランプ大統領は、史上最も危険かつ困難な任務を遂行しようとしています;すなわち国内でも国外でも、政府のあらゆるレベルに【入り込んだ】無法者ギャングに囲まれ、その対応をしつつ、ディープ・ステートのドブ掃除をせねばなりません。彼が対応すべきは、金融・政治・プロ・軍事の犯罪ギャング連中です。

こういったギャング、あるいはマフィアというものはすべからく、【各国】政府の世界規模の腐敗・犯罪的な通貨制度・腐敗した金融機関・不道徳な企業利益の結果であり、権力と強欲が動機となり、諸々の秘密結社を通じて導かれているのです。

ディープ・ステート内の強硬な勢力は大々的に組織化し【て団結し】、トランプ大統領と人民に対して【対抗】しています。奴らは大手メディアの大半と、安全保障共同体の依然として一部を支配しているのです。【トランプ】自身の政権内部ですら、未だに戦争狂どもの巣窟なのです。

こういった勢力は、自分たちが作り出した闘争・戦争・制裁・租税・関税に常に関与しています。旧態依然とした洗脳プログラミングに則って動いているのです。――貿易戦争は、麻薬に対する戦争や犯罪に対する戦争、あるいはテロに対する戦争と同じくらいにインチキです。どれ一つとして戦う価値などありません。そしてどれ一つとして勝算は無いのです。全ては人民の犠牲の上、エリートが恩恵に与れるよう設計されています。

浪費・借金・偽金・偽価格・偽の戦争;こういったものがエリートを腐敗させ、経済をゆがめ、社会を堕落させるのです。そしてこういったものこそ、ドナルド・J・トランプ大統領が阻止せねばならぬものです。

彼の長所は、彼が他の政治家連中とは異質な点でしょう。彼はアウトサイダー【=部外者】であって、エリートの一員ではありません。不動産投機家であって、政治家ではありません。しかもまっとうな商売を世界を股にかけて展開していました;彼の資金も名声も財産も、どれもがディープ・ステートの世話になっていません。

彼こそアメリカが必要としていた存在でした。大手メディアの言うことなどどうでも良いと思えるくらいに金持ちで、ディープ・ステートに挑めるくらいに大胆な人物です。

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19/11/25 フルフォード情報英語版:ネタニヤフが起訴され、トランプが女王に宣戦布告で、事態は白熱していく

 グノーシス・イルミナティ(トランプ含む)が、西洋・東洋の王族と覇権争いをしているそうです。どっちもホワイト・ドラゴン・ソサエティが推す能力主義の将来設計機関に同意してるんだから戦わずにラブ&ピースで行こうよー、と締めくくってますが、両サイド共に負けたら滅ぼされると思っているでしょうから、どう頑張っても無理っぽい。
 どっち側でもない一般大衆からすれば、両者揃ってご退場頂きたいのですがねぇ。まぁせいぜい潰し合いしてくんしゃい、おきばりやす。
 トランプ VS 英国王室として切り取って見ると、好色アンドルー王子の小児性愛スキャンダルで、トランプさんが優勢。ただ実際にはこれは、英海軍と米海軍を誰が掌握するかの戦いだそうです。更にもっと大きい視点で捉えると、金融システムの支配権を巡る戦いだそうな。イヤだからね、どっちが勝っても嫌なんですけど!
 その中で、日本の年金が既にポシャったことを、さくっと書いてあることの方が気になりますわ。

 記事後半でプーチンさんが評価しているのは、日本銀行がかつて行った窓口指導にシンガポールが修正を加えた経済統治システムです。概要はフルフォード氏の夏休み特別版で、詳しくは経済の仕組みについて解説した一連の映像配信で是非お確かめください。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ネタニヤフが起訴され、トランプが女王に宣戦布告で、事態は白熱していく
投稿者:フルフォード

グノーシス・イルミナティVS世界の王族


大量殺人犯のイスラエル【プライム・ミニスター(首相)ではなく】クライム・ミニスター(犯罪大臣)、ベンヤミン・ネタニヤフが起訴され、アメリカのドナルド・トランプ大統領がエリザベス女王に宣戦布告をする中、地球のための戦いは再び白熱してきた。米中間の経済戦争や情報戦争も、とりわけアジアの金塊、それからこの前の米国側によるボリビアのリチウム強奪などと白熱している。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

以上は国際的な金融システムの支配を巡り、グノーシス・イルミナティが、アジアとヨーロッパの王族同盟との間で現在も繰り広げている戦いの一環だ。


アメリカとイギリスの覇権争い:海軍


まずはトランプと大英帝国が火花を散らす、アングロ・サクソン世界の支配を巡る戦いを見ていこう。

これに関してペンタゴン筋は、「トランプはただ単に【自分に対して】スパイ活動をしたり、権力の座から排除しようと試みたのを理由に、女王に宣戦布告をしているのではない。それに加えて、王室の小児性愛や殺人、其の他諸々の兇悪犯罪が原因なのだ」、と言っている。

複数の英国王室筋に言わせると、彼らは【イギリス人らしく】表情を崩さず、揉め事には関わらないようにするのが伝統とはいえ、【今回ばかりは】こういった自分たちに掛けられた容疑に対し、名誉棄損で訴えるために弁護士を雇うべきか真剣に検討中なのだそうだ。

公けの場での戦いの中心となっているのは、アンドルー王子と小児性愛ゆすり屋ジェフリー・エプスティーンとの繋がり、そして17歳の少女との性的疑惑である。

「小児性愛のアンドルー王子、あるいは“ランディ・アンディ”【=好色アンドルー】はあまりに有害だ。【このスキャンダルで】彼と縁を切ったか、間もなく切り捨てようとしているのは、ブリティッシュ・テレコム(BT)、スタンダードチャータード【銀行】、バークレイズ、ステリオス慈善財団、ボッシュ、シスコ、エーオン、セールスフォース、TVアステカ、インマルサット、KPMG、アストラゼネカ、エアアジア、ウッドサイド・ペトロリアムなど。更には中国銀行、中国建設銀行、JD.com【=京東商城】、テンセント、李嘉誠基金といった中国企業ですらそうだ」、とペンタンゴン筋は言う。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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19/11/27 ソルカ・ファール情報:トランプが航空母艦でメキシコを包囲し、戦う準備が整ったことを認め、戦争は目前

 アメリカでは民主党が、狂ったようにトランプさんに対する弾劾クーデターを進めています。最近のウクライナゲートでも、お馴染みのロシアゲートでも、CIAやFBIの不穏分子がかなり関わっていることが、刻々と明らかになってきています。
 モルモン教については、こちらの日本語サイトが詳しかったです。「CIAとFBIはユタ州でよく人員の募集を行う。またモルモン教の信者にはこれらのエイジェントが多い。」という点は、私も随分と前から噂を聞いていました。
 しかもモルモン教本部があるのは、今月初めの「レッド・ドラゴン大使 第5回 その2」で取り上げたユタ州ソルトレイクシティ。ルイーザさんが、国連の移転先かと異様に警戒していました。
 当時事ブログでは、seiryuu氏が「モルモン教はエノクと通じていて、エノクの意志を具現化させる物理的な教会で、巨大ハイアラーキー組織の地上における下部組織」と指摘しています。
 トランプさんとしてはメキシコとの戦争云々というよりも、どうやらCIAやFBIのモルモン教の危険分子と、アメリカに流れてくる違法薬物を撃退したがっているような雰囲気です。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:トランプが航空母艦でメキシコを包囲し、戦う準備が整ったことを認め、戦争は目前
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

■この記事のまとめ■
イランに激怒しないアメリカ
✅何故なら現在の戦いの焦点はメキシコ
✅米海軍の空母が沖合に展開中
✅メキシコの麻薬カルテルをテロ組織として指定すると宣言
✅口実は、モルモン教徒(※ロムニー議員の親戚)殺害事件

トランプ政権が麻薬カルテルのテロ組織指定を進めていたのは90日以上前
✅真の原因はアメリカも蝕むメキシコの麻薬カルテル
✅メキシコは、シリアを抜いて世界で最も危険な戦闘地域に

メキシコの麻薬カルテル戦争がアメリカまで飛び火する危険性
✅昨年米陸軍を再編し、メキシコ国境近くに一部移動
✅米陸軍に国境勤務の兵士(※半分は州兵)の監督を任せる
✅今月から海軍も空母を展開し、戦闘態勢に
不明なのは麻薬カルテルとの開戦日のみ
✅可能性:FISA文書公開の12月9日すぐ後?
✅理由:トランプさんの敵(国境封鎖反対派)の勢いを失墜させられるから


メキシコとの戦闘態勢へ


本日クレムリンに出回っている【ロシア】国防省MoD)の酔いも覚める新報告書は、イラントップのエリート部隊司令官、イラン革命防衛隊ホセイン・サラミ少将が【最近の同国内の暴動の裏にいると見られる】アメリカ合衆国イギリスイスラエルサウジアラビアに対して「そちらが我々の我慢の限界を超えてこようものなら、破滅させてやる」と警告したことに深刻な懸念を表明していました。

――しかも同時にイラン政府は核兵器を数箇月で開発可能な最新鋭かつ超高速の遠心分離機を用いて、核【兵器レベルのウラニウムを作るのに必要な】時間を縮めてきているのです。

――なのに、この脅威に対するアメリカ側の反応は現時点で皆無だというのです。

――そのような脅威に直面する度、ほぼ必ず反イラン的な敵意に駆り立てられる米国にしては、不可解な反応とも見えなくはありません。

――ですが、以下の点に気が付くと納得できるようになるでしょう。

――米海軍の超大型空母ニミッツCVN-68)が先週、母港であるワシントン州のキトサップ【海軍基地】ブレマートン【施設】を出発し、現在はメキシコ西海岸の海域を巡回中であり、
――ニミッツ級原子力航空母艦セオドア・ルーズベルトCVN-71先週、カリフォルニア州サンディエゴ【湾】にある母港を出発し、現在はメキシコ西海岸の沖合を巡回中であり、

――ニミッツ級原子力航空母艦ハリー・S・トルーマンCVN-75先週、バージニア州ニューポート【・ニューズ】にある母港を出発し、現在はウェストラント」として知られるメキシコ東海岸の沖合を巡回中なのです(※ウェスターン・アトランティックの略、【西大西洋管区】)。

――以上の戦争【を見据えた】展開がなされたのは、共和党の米上院議員ミット・ロムニーの親戚であるモルモン教徒の女性や赤ん坊や子どもが、メキシコで残忍な殺され方をして2週間足らずのことでした。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【※元記事にはありませんが、被害者の写真を入れておきます。

モルモン教徒のロムニー議員はトランプさんと同じ共和党所属とはいえ、別名のツイッターアカウントなどを使ってまで執拗にトランプ攻撃を繰り返す敵側の人物です。

ロムニーの母方の曾祖父母(プラット家の一部)はモルモン教かつ一夫多妻制のため、米国で裁かれないようメキシコに移住。

そして今月4日、ロムニーの大伯父レイ・プラットが率いた教団の9人(米国とメキシコの二重国籍)が殺害されました。ちなみにロムニーの父親が生まれたモルモン教入植地も、事件被害者の近辺。でもロムニー自身はヒスパニック系ではなく、ツイッター画像の被害者同様に白人です。】

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19/11/17&19 ソルカ・ファール情報:アメリカ内戦情報まとめ2

 今回はアメリカ内戦シリーズ第二弾です(※「まとめ1」はこちら)。「まとめ1」に限らず、これまでソルカ・ファール情報では、アメリカ海軍の複数のカバール因子がトランプ暗殺を試みてきた様子を度々お伝えしてきました。そして陸軍はほぼ完全にトランプさんに忠誠を誓っており、悪しき海軍と戦っているというのが全体像でした。
ですが、どうやら陸軍も一枚岩ではなかったようです。ここに来て、陸軍トップの一部も尻尾を出しつつあります。

 今週木曜日に、「米下院の弾劾クーデターは民主党のウクライナ汚職を隠蔽するため」という説をご紹介しましたが、ウクライナといえばハザールマフィア、アシュケナジー系ユダヤ人の故郷です。
 今回登場するトルコの方は、「トルコのシリア“侵攻”?」のコメントでお伝えしたように、スファラディ系ユダヤ人のドンメー(偽装イスラム教徒)の出身地です。
 そしてアメリカの狂信的支配層は、アシュケナジーとスファラディの住まうイスラエルで人工ハルマゲドンを起こそうとしています。
 アメリカの内戦が、イコール世界の大掃除となりそうです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:アメリカ内戦情報まとめ2


■この記事のまとめ■
19日のソルカ・ファール記事
✅3つの別々の事件が裏で繋がっている
✅事件1:トランプさん暗殺未遂? 病院へ駆け込む
✅事件2:キラリー暗殺未遂? 飛行機が緊急着陸
✅事件3:民主党支持者への制裁? 捜査?
セレブの港で豪華ヨット2隻の火災➡同人物が幹部を務める軍事請負会社が、トルコの企業と提携していた

✅以上の点を繋いで中心に浮かんでくるのは、トルコ
✅13日にエルドアンがホワイトハウス訪問
✅19日にトルコ全土で2016年クーデター未遂に関与した軍人が一斉検挙
✅首謀者はアメリカ陸軍大将(※既に退役)
✅配下の同じく陸軍大将はCIAと軍の元パイプ役であり、現在……
✅ペンタゴンのサイト:アメリカ特殊作戦軍の司令官と記載
✅アメリカ特殊作戦軍のサイト:別の陸軍大将を真の司令官と記載

✅つまりアメリカの内戦は
✅トランプ対「CIAや米軍内部の不穏分子」
✅現在、ケネディ大統領のピッグズ湾事件レベルまで危険度上昇中
➡下手をすれば、大統領側が公開処刑の可能性

17日のソルカ・ファール記事
✅“ゴールデン・パスポート”の存在
✅富豪相手に開催される豪華パーティーで、複数国の首脳陣が寄付金集め
✅見返りは、ビザなし渡航が可能な特別パスポート
➡アメリカから逃亡を図るディープ・ステート側が購入済み? あるいは購入予定?

20日のおまけ情報
✅トランプ派の上院議員がトランプ派の大手TV局で断言
✅待ちに待ったFISA文書の公開日:12月9日
✅FISA事件担当検事の上院委員会出席日:12月11日
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ソルカ・ファール情報:トランプとクリントンの死を巡る不穏なドラマが覆い隠すのは、キューバ・ミサイル危機以来最大のCIA解体
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

3つの奇妙な事件


本日クレムリンに出回っている【ロシア】対外情報庁(SVR)の極めて不穏な新報告書は、【ロシア公文書の機密度として最上位の】「特に重要な」極秘情報【に指定され】、2019年11月16日から17日まで24時間ほどの時間枠にアメリカ合衆国で起こった一見異なる3つの事件を、現時点で国家安全保障上、最も懸念すべきリストのトップに据えてきました。

――第一の事件が起きたのは11月16日土曜日、「心配な異常事態」のせいとやらで、突如ドナルド・トランプ大統領が事前の通知もなしに、ウォルター・リード病院へ駆け込みました。

――高位かつ匿名の情報源によると、「トランプは時間差【で効果が出る】化学物質を意図的に盛られたのではと、食中毒の有無をテストした」と言っています。

――これは、2018年7月に元軍人でシークレットサービス勤続19年のノール・エドワード・レマジェンがファーストレディ、メラニア・トランプの使う化粧用品を自ら調べた後に突然死亡し、【メラニアの旅行先の】スコットランドからアメリカへバイオハザード対応遺体収納袋に入れて戻された事件と酷似しています。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

【※正式には「ウォルター・リード国軍医療センター」、元々は軍人専用だったワシントンD.C.周辺の巨大な病院施設で、歴代の大統領が治療や手術を受けています。J・F・ケネディの司法解剖が行われたのもここ。
トランプさんの言うように“定期検査”ならば、公式の予定表に前々から組み込まれてあった筈なので、何かが変。病院側も知らされていませんでした。】

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19/11/07 地球ニュース:レッド・ドラゴン大使 第5回 その2

 第5回は「金融崩壊の時と場所と順序」が全体のテーマです。(その1はこちら
 その2の冒頭は米ドルの本当の価値を定める再評価について。ルイーザさんはアメリカ人なので、本物のアメリカ共和合衆国(※「アメリカ株式会社」ではない方)、そして米ドルはそれなりに強いと素直に信じています。そして出来るだけ崩壊のショックは少なくあって欲しいと願っていますが、現実は相当に厳しいようです。
 ただフルフォード氏は、米国の破産や金融崩壊が99%の人々にとって良いものだと、何度も繰り返しています。多分ルイーザさんを見ていて、このままだと一般の人々(とくにアメリカ人)が心配し過ぎて移行の足枷になってしまうと、パニック・コントロールに出たのではないでしょうか。
 「苦しみ」は絶対にある筈なのに、なるべくそこを迂回して語っています。8種の私なんぞは逆に怪しいと感じてしまうというか、はっきり言って欲しいタイプなのでもどかしいというか……。
 2020年の秋までに経済潰しちゃってトランプさんはどう再選に持っていくのかも、すこぶる気になります。ずーっと「アメリカ経済は上向き!」って宣言してはります。「目的のためなら手段を択ばず」は如何なものかと思いますが、凡人には不正選挙くらいしか思いつきません。

 フルフォード氏は青で、大使はピンクで、ルイーザさんは緑で、スティーヴ氏は茶色で色分けします。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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レッド・ドラゴン大使 第5回 その2
転載元)
投稿者:ルイーザ

■その2のポイント■
今回の動画全体のテーマ:「金融崩壊の時と場所と順序」

米ドル再評価
大使:米ドルの再評価は新ドル札への移行前。現在の価値からまず6割切り下げて、そこから更に価値は下がっていく。

米軍の再編
大使:米軍は既にファミリーのために活動中なので、戦争に費やさない程度には融資してもらえる。
また、将来の世界再建の道具として使われる
フルフォード氏:そして残っている自然保護に

国連の移転
フルフォード氏:国連は根本から改革する予定
大使:既に某国に新事務所建設済み
トランプは事務所移転の流れを自然なものにしたい
ルイーザさん:国連は米国内のソルトレイクシティの施設を占拠したのでは? アジェンダ2030を使って?
フルフォード氏:その噂は違うのでは。米軍がアメリカの乗っ取りを国連に許さない。

金塊の在処
大使:ロシアと中国に大量にある。主要各国は金を確保している。
アメリカが所有していた金は盗んだもの。奪回された金はファミリーが【新】通貨の裏付けに使う予定。
フルフォード氏:実際に金塊の詰まった掩体壕で証拠写真を
大使:ファミリーによって厳重に守られているから一般人は無理
アルファ・オメガ金預金のリストで、各国中央銀行の保有量が判明する筈

新通貨への移行
大使:金融崩壊は2020年のアメリカ大統領選前
新通貨への移行など良いニュースはトランプ再選の後
フルフォード氏:現物を押さえて、実体経済に従事していれば大丈夫。一回崩壊すれば、より良くなる。

移行の障壁
フルフォード氏:支配の最上層部は悪魔に魂を売った、人工的ハルマゲドンを目論む狂信者連中。アメリカだけじゃない。
偽CGや偽ニュースで誤魔化しているが、カバール粛清はもう始まっている。
➡見分け方:様々なアングルで撮影されているか、単一の同じものが使い回されていていないか
インドネシアや日本の銀行が数日間閉鎖
➡既にシステムも移行している

デジタル通貨
ルイーザさん:やがて通貨は全てデジタル化?
フルフォード氏:否。ツケを記録するための新たな手段としてデジタル通貨は有用。でもいつかは現物が必要に。
金融リセットは借金免除の意味

ちょこっとアメリカ政治
✅監察官報告書がもうすぐ公表へ
✅ウクライナ革命、マレーシア航空墜落、福島の津波核テロ、9.11テロは探りどころとしてオススメ
✅本物の犯罪者連中なので、最後には銃で対応するしかない


ドルの価値切り下げ→新ドル札発行


ルイーザさん:ですが、米ドルが金(きん)に裏打ちされるという話は、“ヘアカット”の前ですか、後ですか。どの程度の“ヘアカット”になりますか。財務省【発行】紙幣への移行前ですか。


大使:【前に】なるでしょうね。数値まで分かっているんですが、今パッとは思い出せなくて――。


ルイーザさん:私は、40か50%【分くらい、米ドルの価値が下がる】と耳にしましたが、これって正しい数値ですか?


大使:いいえ。まずは【現在の価値から】60%【下がって】、その後にもっと下がります。40%どころじゃありません。


ルイーザさん:うわぁ、今すぐ【ドルを売って】金(きん)や銀を買っておかなきゃいけないってことなんですね。


大使:ええ。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

フルフォード氏:私は11月11日に、皆に対して銀を現物で購入するよう大いに推進する動きが予定されていると聞きました。一般の人々にメッセージを送るとか。それで11日に一斉に始めて、システムに障害を起こさせるんです。個人的には、いいアイデアだと思います。


ルイーザさん:なるほど、システム上にですか。

確かに意味をなしませんよね、大使。先に新通貨に切り替えて、その後で価値の切り下げなんて。


大使:その通りです。でないと余計な作業が増えるだけです。

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