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名古屋市に全国初コロナワクチン後遺症の相談窓口開設、治療や実態把握に期待 / 優れた動画「お母さん医師からのお願い こどもへのワクチンよく考えて!」

 名古屋市が3/25、全国初となるコロナワクチン後遺症の相談窓口を開設しました。CBCテレビが丁寧に伝えています。相談窓口は看護師が時間をかけて対応し、外来も医師会が全面バックアップするそうです。これにより治療とともに後遺症の実態把握が可能になり、さらに大学病院の検査協力も得て原因解明に繋がることが期待されます。ワクチン後遺症の最大の特徴は検査で異常が出ないことで、生活に支障をきたすほどの症状があっても「大病院は診てくれない」。心ある開業医の方々が手探りで「連携してデータを集めて」おられる状況です。名古屋市の取り組みによって後遺症の実態把握、ワクチンとの因果関係の解明に向かえば、国も逃げるわけにはいきません。
 厚労省は後追いで、全国の都道府県にワクチン後遺症の専門窓口を確保するよう通知を出しました。当面、国がすでに認めている接種後すぐの副反応(アナフィラキシーなど)の窓口で対応することになりそうですが、それだと後遺症に苦しむ人々に応えられないからこそ名古屋市が専門窓口に踏み切った経緯があります。国は「やってる感」だけでなく因果関係を検証し、補償をする義務があります。
 サンテレビやABCテレビなど地元に根付くメディアががんばって後遺症を伝えています。また、こどもコロナプラットフォームの「お母さん医師からのお願い こどもへのワクチン接種よく考えて!」の動画はとても良いものでした。しっかりした知見に基づいた内容を優しく解りやすく説明され、まさしくお母さんの愛と強さで守ってくれるようでした。大人達も必見です。ネット上の医師達のコメントからは、有能さよりも大切な「人間性」が露わになってきています。
(まのじ)
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全国初、名古屋市が“ワクチン後遺症”相談窓口を設置!初日から相談相次ぐ【大石の視点】
配信元)
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配信元)

プーチン大統領「ロシア国民は、真の愛国者とクズや裏切り者を見分けることができる」〜 自浄作用の優れているロシア、西側のフェイクニュースを信じている愚かな態度の日本政府と野党

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画でプーチン大統領は、“西側は、いわゆる第五列に賭けるだろう。…このような人々は、この非常に高いカーストの廊下に座ることを許されさえすれば、自分の母親を売る用意がある。しかし、彼らは…私達の国民に最大限の損害を与えるために、消耗品としてのみ必要とされることを忘れているか、全く理解していません。…ロシア国民は、真の愛国者とクズや裏切り者を見分けることができる…このような自然で必要な社会の自浄作用は、我が国の連帯、結束、いかなる困難にも対応できる態勢を強化すると確信している”と言っています。
 こちらのツイートによると、“マクドナルドはロシアで847店舗を閉鎖して退店。ロシア人はロゴを90度回転させ、新しい店舗を「ワーニャ伯父さん」と名付けた。品揃えは全店共通で、ロシア産の食材のみを使用するため、価格は安くなる。”とのことです。価格は安くなるし、ロシア産の食材のみなので安全ですね。ロシアの自浄作用は優れているようです。
 “続きはこちらから”でプーチン大統領は、“どうしようもなく呆れたことは…いわゆる「文明国」の態度である。ヨーロッパやアメリカの報道機関は、ドネツクでのこの悲劇に気づこうともせず、まるで何事もなかったかのようにふるまう。…これは単なるモラルの低下であり、完全なる非人間化である”と言っています。
 西側の報道のすべてがフェイクという異様な状況が続いています。しかし、ワクチンの危険性に気づかない人たちは、ウクライナに関しても、こうしたフェイクニュースを信じているようです。
 日本政府の愚かな態度に対して、ロシア外務省は、「公然と非友好的な立場を取り、我が国の利益に損害を与えようとする国家と二国間関係の基本となる条約の締結について協議することは不可能であるため、ロシアには現状において日本との平和条約に関する交渉を継続する意思はない。…二国間の相互活動と日本自身の利益を傷つけたことの全責任は、互恵的協力と善隣関係の推進ではなく反ロシアの方針を意図的に選択した日本政府にある。」との声明を出しています。
 愚かなのは野党も同様です。「しんぶん赤旗」によると、“偽情報を流しているのはプーチン政権の方です。…ウクライナの政権指導者を「ネオナチ」と中傷し「非ナチ化」を要求するのも、デマ宣伝の上に政権転覆を狙っているからです。”という認識です。
 レベルが低すぎて、どうにもならない感じですが、世に倦む日日さんは、“デマとか中傷だったら、何でウクライナが停戦交渉のテーブルに「非ナチ化」のアジェンダを載せるんだよ。”とツイートしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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プーチン大統領 腐敗した西側に宣戦布告
配信元)

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ウクライナ侵攻で裏切り者露呈 社会を「浄化」 ロシア大統領府
引用元)
(前略)
ドミトリー・ペスコフ(DmitryPeskov)大統領報道官は「このような状況では、大勢の人が裏切り者としての正体を現す」「裏切り者は自らロシア社会から消える。職を辞する者もいれば、国を去る者もいる。このようにして浄化が行われている」と述べた。
(中略)
ぺスコフ氏は、ロシア人の「圧倒的多数」がプーチン氏を支持していると主張した。

プーチン氏は16日、テレビ中継された政府の会合で、西側がロシア社会の分断を試みていると指摘。「精神的に」西側にくみしている「第五列(スパイ)」が存在すると激しく非難。「ロシア人は真の愛国者と裏切り者を常に見分けることができる。裏切り者は口に飛び込んできたハエのように吐き出すのみだ」とけん制した。

「こうした自然かつ必要な社会の自浄作用が、わが国をひたすらに強くすると確信している」と続けた。

また、西側のメディアとSNS大手が「うその帝国」を築いてロシアに対抗していると非難した


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欧米メディアによるロシア・バッシングの洗脳は本家アメリカでも凄まじい状況、すでに完敗であることを知らずに8割の米国民が軍事行動に賛成

読者の方からの情報です。
ロシアによるウクライナ侵攻から3週間が経ちました。
2022年3月15日に発表された「ウクライナ情勢に関する、米国の世論調査」の記事をお送りします。
米国の、市民も政治家も党派を超えて、日本の状況と同じように、深く洗脳されていることがわかる結果になっているようです。

特に驚くのは、
国民の圧倒的多数(85%)が「厳格な経済制裁」の維持に賛成している。共和党員(85%)民主党員(88%)が同程度の割合で賛成。

「NATO諸国に大量の米軍駐留」を賛成する人が過半数(77%)に及ぶ。共和党の75%、民主党の81%がこの立場を共有

「米国が ロシアとの核衝突のリスクを冒してでも軍事行動をとる 」というシナリオに、約3分の1(35%)が支持している。両党で同程度の割合(共和党36%、民主党35%)が、ロシアとの核衝突の危険があっても軍事行動をとることに賛成。

アメリカ人の10人に7人近く(69%)が、数千人の「ウクライナ難民を米国に受け入れる」ことに賛成。これには両党の過半数が含まれているが、民主党は共和党よりも大幅に賛成率が高い(80%対57%)

米国の対ロシア・ウクライナ政策には、党派を超えての支持がある: 共和党員のほぼ4分の3(73%)が、ロシアの侵攻に対応するために同盟国と緊密に協力することは正しいアプローチだと回答。民主党ではさらに多くの人(85%)が同じ意見。

ロシアの侵攻に対するバイデン政権の対応に半数近くが賛成:「米国のウクライナに対する対応は、適切な量より少なすぎる」という意見が多い
など

多くのアメリカ人は、すでに「ロシアに完敗した」という自国の状況を、全く認識していないようです(日本も同じ状況)。
ベトナム戦争、イラク戦争、アフガン敗北などの苦い経験を経て、さらに、コロナやワクチンの災禍を受けても、いまだに、米国は全てにおいて一番、「世界の警察」、国際秩序維持の抑止力としての存在感を示したい。驚くことに、経済制裁せよ!が85%、核兵器使用も厭わないが35%!
また、ウクライナ侵攻への有色人種の支持が高く、70%のアメリカ人が難民受け入れに賛成。いかに、共産主義の「ポリティカルコレクトネス」に洗脳されてしまったかを窺い知ることができます。日本も他人事ではありません。
今回のウクライナにしても、なにせ、マスコミの責任は重い。
情報統制・検閲・隠蔽により、国民も政治家も正しい情報が得られない状況にある、というのが大きな原因でしょう。
(Sho-Momo)
 ネット上では相変わらず「ロシアが市民を無差別攻撃」だの「かつてシリアを攻撃したロシアが何を言うのか」などの頭を抱えたくなる妄言が溢れています。いわゆる西側メディア「のみ」を盲信していればこうなってしまう。しかしこの洗脳メディアの本家アメリカもひどい状況でした。
 Sho-Momo様の世論調査の解説の他に、アメリカのジャーナリストの冷静なブログ記事を送っていただきました。1つ目は、アメリカで24時間365日浴びせ続ける虚偽のロシア・バッシングが今の世論調査の結果となっていることを伝え、「覇権国家アメリカが、世界舞台で衰えつつある権力と影響力を保持するために、この戦争を起こすことを想像してみてほしい。」愚かな妄想が地球上の生命を消滅させると警告しています。
 2つ目の記事では、安保理でロシア側が証拠を突きつけて、あらゆるフェイクニュースを覆して見せています。しかしこれほどの無実を訴えても、西側メディアは絶対にそれを報道しないで隠し通します。最後のバチカン、フランシスコ法王の発言は象徴的です。著者はありのままを評しています。「フランシスコは、天使ではなく、法の支配でもなく、悪魔の側に立ち、数え切れない回数で、彼の忠誠が本当に立っている場所を示した。」この方は、バチカンが何者かをご存知のようです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国 Pew Research Center 調査報告:
ロシアのウクライナ侵攻に対する米国の対応について、国民はさまざまな見解を示している
引用元)
《翻訳の上、要約》

[調査機関] アメリカ「ピューリサーチセンター(Pew Research Center) 」:「超党派のファクト・タンク」(*)
[調査目的] 「ロシアのウクライナ侵攻とバイデン政権の対応に対するアメリカ人の意識をより深く理解する」ために実施
[調査方法] 「この分析のために、2022年3月に米国の成人10,441人を対象に調査を行った。この調査に参加した人は全員、当センターのアメリカン・トレンドパネル(ATP)のメンバーであり、このパネルは、全国の居住地の住所から無作為抽出で募集したオンライン調査パネルである。この方法により、米国のほぼすべての成人が選ばれる可能性が高まる。この調査は、性別、人種、民族、党派、学歴、その他のカテゴリー別に、米国の成人人口を代表するような重み付けがされている。
ATPの調査方法について詳しくはこちら。ここでは、レポートに使用した質問とその回答、およびその方法について説明している」

(*)「Pew Research Center は、世界を形成する問題、態度、傾向について一般の人々に情報を提供する超党派のファクト・タンクです。世論調査、人口統計調査、コンテンツ分析、その他のデータ駆動型社会科学研究を行っています。私たちは政策的な立場をとることはありません。」


アメリカ人の約半数(47%)がバイデン政権のロシア侵攻への対応を支持。42%が、米国はウクライナにもっと支援を行うべき。支援が多すぎると答えたのはわずか7%。

ウクライナ侵攻に対するロシアへの「厳しい経済制裁」について:アメリカ人の意見はほぼ一致。共和党員(85%)と民主党員(88%)が同程度の割合で賛成。国民の圧倒的多数(85%)が厳格な経済制裁の維持に賛成。約10人に6人のアメリカ人(63%)が厳しい制裁に強く賛成

「NATO諸国に大量の米軍を駐留させる」ことに賛成する人が過半数を占め(77%)、共和党の75%、民主党の81%がこの立場を共有

ほとんどのアメリカ人(62%)は、米国が 「ロシアとの核衝突のリスクを冒してでも軍事行動をとる 」ことに反対。しかし、約3分の1(35%)は、このシナリオでの軍事行動を支持。両党で同程度の割合(共和党36%、民主党35%)が、ロシアとの核衝突の危険があっても軍事行動をとることに賛成。

アメリカ人の10人に7人近く(69%)が、数千人の「ウクライナ難民を米国に受け入れる」ことに賛成。これには両党の過半数が含まれているが、民主党は共和党よりも大幅に賛成率が高い(80%対57%)
(以下略)
(DeepL翻訳 チェック微修正 by Sho-Momo )


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国際法で禁止されているクラスター爆弾搭載トーチカ・ミサイルをドネツク住宅地に向けて発射、また戦車で病院を攻撃しているウクライナ軍 〜 ロシア側の報道を一方的に封じ、本当のことを報道しないメディアとは

竹下雅敏氏からの情報です。
 駐日ロシア連邦大使館のツイートによれば、“3月14日、ウクライナ側は国際法で禁止されているクラスター爆弾搭載の戦術ミサイル「トーチカU」をドネツクの住宅地に向けて発射。ミサイルは防空システムによって撃墜され、大惨事を免れました。しかし落下したミサイルの破片により、20人以上の一般市民が亡くなった”とのことです。
 これはロシア側のフェイクニュースではなく、こちらの記事によれば、“国連事務総長のアントニオ・グテーレスは、ドネツクでウクライナ軍(APU)が発射したトーチカ・ミサイルの落下と民間人の砲撃に遺憾の意を表明した。「私はこの事件についてのニュースを見ました。そして、私たちの立場は明確であると言わなければなりません。民間人や民間インフラへの攻撃は、偶然に起こった場合は遺憾であり、故意に行われた場合は非難されます」とグテーレス氏は述べています。(Google機械翻訳)”とあります。
 “続きはこちらから”は、ウクライナの医師の証言です。ウクライナ軍は、戦車で病院を攻撃したと言っています。「私達は普通に彼らとコミュニケーションもしてました。少し高血圧の治療などもしました。…私達の女性達は彼らにご飯やボルシチを作ってたのに、夜中の2時に戦車の発砲をただ私達にむけるとは…」と言っています。
 こうした事柄はメディアでは流れません。ロシア側の報道を一方的に封じるメディアとは、いったい何なのかを考えてください。
 コロナと同じく、ロスチャイルドに支配されたメディアが、本当のことを報道するはずがありません。ウクライナではプーチン大統領のロシアとロスチャイルドの傀儡であるウクライナ政権との戦いが起きています。メディアがいくら騒ごうが、ロシアの圧倒的勝利に終わります。
(竹下雅敏)
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コロナ報道、ウクライナ報道、現代はすでに「認知戦」に入っている 〜 世界中のメディアを抑えるビル&メリンダ・ゲイツ財団 / 事実を伝えるオリバー・ストーン監督「ウクライナ・オン・ファイヤー」が次々削除

 「認知戦」という言葉をよく目にするようになりました。フェイクだろうとなんだろうと自陣の都合の良い情報を浴びせ「人々の脳を統制する」戦略で、現在、世界はすでにその段階にあるというものです。これはナチスの十八番でもありました。InDeepさんは「基本、プロパガンダ」で真実を求める議論が封殺されたコロナワクチンの2年間を説明されています。そしてここでも出てきたビル&メリンダ・ゲイツ財団が世界中のメディア、ジャーナリスト機関へ多額の援助を行っていたことを示すデータベースを紹介されていました。CNN、NBC、ルモンド、シュピーゲル、BBC、アルジャジーラなどなど、、日本の報道がないのは当然でお金を出さなくてもシッポを振ってCNNやBBCのコピーをするので大丈夫。今の異常なロシア叩きのソースがCNNであれば、まず置いておくのが賢明ですね。
 「ウクライナ・オン・ファイヤー」というオリバー・ストーン監督の映画が徹底的にネット削除の対象になっているようです。Googleなどひどい検索エンジンではわざと「ウインター・オン・ファイヤー」というプロパガンダ動画に誘導されるようです。「2016年製作のドキュメンタリー。ウクライナを巡る矛盾や歴史的経緯について掘り下げた作品。ウクライナ情勢が急展開を見せるなか、プロパガンダ渦巻く世界を捉えるうえで必見。」と長周新聞が紹介する通り西側にとって明かされては都合の悪い真相に切り込んでいます。それがYouTubeはもとよりニコ動も次々削除され、怒ったストーン監督が著作権放棄をしてRumbleで自由に視聴できるようにされました。さらに長周新聞では日本語字幕のついたodysee動画も紹介されていました。これまで時事ブログやseiryuu氏の「ユダヤ問題のポイント」シリーズでロシア・ウクライナ情勢はある程度知っていたつもりでしたが、観始めるなり凄まじい内容に圧倒されました。ウクライナが東西の狭間で利用され利用してきたナチズムの激しい歴史は1940年に遡るものでした。今の単純な「ロシアに侵攻されたウクライナ観」を突き崩し、仕掛けられた認知戦をかわすためにもお勧めです。
 Facebookはロシアへのヘイトを容認し、YouTubeもTwitterもGoogleもなりふり構わぬ検閲の激しさを増す中、Cargo氏のツイートが興味深いものでした。どんどん消される「ウクライナ情勢に関する情報は「『Way Back Machine』に保存登録することをお勧めする。『SAVE(保存)』しておけば記事内容が消されても復元できるようになる。」とアドバイスされていました。お金で支配できない、欧米に都合の悪い事実を伝える情報機関は遮断し尽くす認知戦です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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真実を報じ続ける世界中のメディアへのゲイツ財団からの贈り物
転載元)
認知戦3年目

まあ、この2年間というのは、「プロパガンダ、ということを実生活で確認できる日々」だったという貴重な時間を過ごしたとは言えそうで、特に過去1年ほどのコロナワクチンについての、さまざまなメディアの報道が、

「基本、プロパガンダ」


であることは、それ以前から mRNA ワクチンのことを調べていれば、すぐにわかるわけで、

「問答無用に国民に接種を進める」

「議論をさしはさむ予知を作らない」


という態度は、普通に考えれば異常であり、現実に大多数の国民の人体に使用される薬に対しての「議論」があるのが当然だと思われます。しかし、専門家たちもメディアも「議論は論外」としてきました

私自身としては、ワクチン展開の以前までに見たさまざまな論文や研究から、このワクチンは「明らかに危険だ」ということ以外の判断がつかなかったのですが、あるいは、そのような意見を述べられる専門家の方々も数多くいらっしゃいましたが、そういう議論はすべて封殺されていました。

プロパガンダというより、認知戦の渦中にいる感じでしょうか

メディアに「何かが起きている」らしいことはわかるのですけれど、昨年末くらいに明らかになった資料により、世界中のメディアとジャーナリスト機関が、「多額の金銭的な援助を受けていた」ことがわかっています

以下は、昨年 11月27日のアメリカのザ・ディフェンダー(ロバート.F.ケネディ・ジュニア氏が主催するサイト)の記事の一部です。

オリジナルの記事では、ビル&メリンダゲイツ財団の「公約助成金データベース」というページの企業の個別ページにリンクしていますが、ここでは大変ですので、していません。それに関しては、すべての国、組織は以下のゲイツ財団のページ下にある検索から探すことができます。
Bill & Melinda Gates Foundation / Committed Grants Database

(中略)
ビル・ゲイツ氏は主要なメディアに 3億1900万ドル (約360億円)を授与していたことが文書で明らかに

Conflict of Interest? Bill Gates Gave $319 Million to Major Media Outlets, Documents Reveal
childrenshealthdefense. org 2021/11/17

メディア Mint Press は、ビル&メリンダゲイツ財団が、30,000を超える個別の助成金を整理した後、メディアに資金を提供するために 3億ドル以上の寄付を行ったことを明らかにした。

この現金の受取人には、CNN、NBC、NPR、PBS、The Atlantic など、アメリカで最も重要な報道機関の多くが含まれる

ゲイツ氏はまた、英国のBBC、ガーディアン、フィナンシャル・タイムズ、デイリーテレグラフなどの報道機関にも寄付をしている。そして、Le Monde(フランス)、Der Spiegel(ドイツ)、ElPaís(スペイン)などの著名なヨーロッパの新聞など、無数の影響力のある外国の組織を後援している

アルジャジーラのような世界的な大手放送局も同様だ
(以下略)


(中略)
コロナのパンデミックからワクチンキャンペーン、あるいは現在の「ロシア」についてまでのすべての報道の正体はこれが要因のようです
(以下略)

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