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「部品不足で約3割が飛行できない」F35に、新たに「13の重大欠陥」発覚! ~気温が約32度以上の暑い日に垂直離着陸を行う場合、機体を保つ十分な推力が供給できず、着陸が困難

竹下雅敏氏からの情報です。
 4月30日の記事で、F35は“部品不足で約3割が飛行できない”ことをお伝えしましたが、これはまだましな方で、通常なら、“飛行可能状態なのは51%”で、“即応態勢で戦闘投入可能なF35は、海兵隊で15%、海軍でわずか2%”という「とんでもないシロモノ」だということでした。
 そのF35ですが、新たに「13の重大欠陥」があるとのことです。記事をご覧になると、あの「空飛ぶ棺桶」と呼ばれるオスプレイよりもひどいのではないかと思います。
 欠陥はいろいろありますが、“気温が約32度以上の暑い日に垂直離着陸を行う場合、機体を保つ十分な推力が供給できず、着陸が困難”だとのこと。
 安倍政権は1機100億円とも言われるF35を100機も購入するつもりで、そのうち42機が垂直離着陸型のF35Bで、空母化を進める「いずも型」護衛艦に搭載する予定だということです。これは、要するに、夏場は全く使い物にならないということですよね。
 最近の安倍政権を見ていて、先の戦争で負けた理由がよくわかりました。指導部はどうしようもないくらい馬鹿だったのです。現在の日本が危機的状況にあるということは、国防の面からも言えることで、こちらの記事をご覧になると、そのことを嫌というほど思い知らされます。
 記事によると、メンタル不調者や問題行動の隊員の知能検査をすると、IQが60以下という知的に問題のある隊員が多数存在していたとのことです。部隊の一部の優秀な人の所に仕事が集中し、結果的に潰されてしまうという状況になるようです。自衛隊では“年間70人前後の自殺者”が出ているということで、“戦争もしていないのに毎年1つの小さな部隊が全滅している”と書かれています。
 兵器もポンコツで、指揮官も無能、知的に問題のある隊員や、精神疾患のある隊員が多数存在しているということになると、これはもはやどうにもならないのではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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空中戦で制御困難に F35に「13の重大欠陥」 米軍事紙が指摘 高速でステルス性喪失も
引用元)
 【平安名純代・米国特約記者】米オンライン軍事紙ディフェンス・ニュースは12日、米軍が保有する最新鋭ステルス戦闘機F35には「13の最も重大な欠陥」があると報じた。米海兵隊のF35Bには、飛行中に一定の速度を超えるとステルス性能を喪失する新たな欠陥などが見つかったなどと指摘している。
(中略)
 同紙は、F35Bの超音速飛行が可能なのは短時間で、制限時間を超えると機体の損傷や、ステルス性の機能を喪失する可能性があるなどと伝えた。(中略)… また、ドッグファイト(空中戦)などの特定の操縦法の後、予期せぬ機首の上下変動が起こり、制御が困難となる恐れがあるほか、気温が約32度以上の暑い日に垂直離着陸を行う場合、機体を保つ十分な推力が供給できず、着陸が困難になったり、硬着陸する恐れもあるなどと伝えている。

 米国から同機を購入した諸外国が同機を運用する場合、秘密データが米国に自動的に送信されて、解除できないという重大な欠陥があるとも伝えた。
(以下略)
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配信元)
 

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裏目に出ている、麻生氏の審議会報告書の受け取り拒否は、首相官邸が主導! しかも“政府は、報告書を踏まえた質問への回答は控える”と閣議決定

竹下雅敏氏からの情報です。
 金融庁の審議会報告書の受け取りを、アホウ大魔神が拒否したことが裏目に出ているようです。夏の参院選の争点が年金問題になることを避けたい自民党は、“戦術の見直し”が必要だとのこと。自民党は、大きな地震が立て続けに起きてくれればいい、と思っているかも知れません。
 朝日新聞によると、その報告書の受け取り拒否は、“首相官邸が主導”していたとのこと。老後の資金が、“およそ2,000万円必要”という衝撃的な報告書の内容は、あべぴょんにすれば、何としても、無かったことにしたいようです。
 驚いたことに、“政府は、報告書を踏まえた質問への回答は控える”と閣議決定したようです。ついに、自民は「年金問題」対応で、“無責任与党”の正体を暴露してしまいました。
 ここまで酷いと、いっそのこと、中央政府はもはや要らないのではないかと思ったりします。こいつらを全部叩き出して、地方自治だけでゆるく連帯することで、日本はうまく機能するのではないか、とさえ思ったりします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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麻生氏の「年金問題」対応が裏目? 世論調査で自民支持率ガタ落ち 識者「自民は責任与党として組織引き締めを」
引用元)
(前略)
産経新聞社とFNN(フジニュースネットワーク)が15、16両日に行った合同世論調査によると、年金制度への信頼感が損なわれ、麻生太郎財務相兼金融担当相が問題の早期幕引きを図ったことが裏目に出ていることが、あらわになった。夏の参院選に向け、政権・与党は戦術の見直しを迫られそうだ。
(中略)
 世論調査では、(1)安倍内閣の支持率が、前回調査(5月11、12両日実施)から3・4ポイント減の47・3%(2)政党支持率で、自民党は5・1ポイント減の35・9%(3)参院選比例代表での投票先で、自民党は8・5ポイント減の31・4%-と落ち込みが目立った。
(以下略)
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首相激怒「金融庁は大バカ者」 官邸主導、異例の火消し
引用元)
(前略)
金融庁の審議会報告書の受け取り拒否は、首相官邸が主導していたことがわかった。森友・加計(かけ)学園問題などで隠蔽(いんぺい)を続けた政権の体質が、改めて浮き彫りになっている。
(中略)
 首相にとって年金問題は鬼門だ。2006年に発足した第1次安倍政権は参院選前に「消えた年金記録」の問題が噴き出し、1年で退陣に追い込まれた。

 今月10日、首相も出席した参院決算委員会で「2千万円不足」問題の追及が強まり、公的年金にも焦点が当たった。その日、首相は周辺にこう漏らした。

 金融庁は大バカ者だな。こんなことを書いて」
(以下略)
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老後2000万円報告書「質問への答弁控える」政府 閣議決定
引用元)
老後の資産形成で「およそ2000万円必要になる」などとした金融庁の審議会の報告書をめぐり、政府は、報告書を踏まえた質問への回答は控えるとした答弁書を決定しました。
(中略)
立憲民主党の中谷一馬衆議院議員は質問主意書で、老後に2000万円以上の貯蓄が必要であるとすることの妥当性や、貯蓄できる世帯が今後どのように推移していくのかなどについて、政府の見解をただしました。

これに対し政府は18日の閣議で「報告書は世間に著しい誤解や不安を与え、政府の政策スタンスとも異なることから、正式な報告書としては受け取らないと決定し、政策遂行の参考とはしないとしたところであり、報告書を前提としたお尋ねにお答えすることは差し控えたい」とする答弁書を決定しました。
(以下略)
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配信元)
 
 

自民党関係者からの情報提供:カジノ利権とマネーロンダリング 〜「不正選挙利権、森友などの学園利権、そしてカジノ利権は1つにつながっている」

読者からの情報です。
 以前にカジノ利権の闇に迫る情報を寄稿して下さった自民党関係者の方から、現在の重要な情報をいただきました。
「今、大阪でひそかに問題になっている」とのことでメディアが大きく取り上げていないものの、大阪の松井市長と吉村知事がGW中に、マカオのカジノ業者から接待を受けていたという疑惑が取り沙汰されています。大阪府市の職員はカジノ業者との接触を禁じられているのに、です。さらに同時期、石井国土交通大臣がやはりマカオを訪問していたことが明らかになりました。森友問題では「元国土交通大臣の冬柴さん(公明)の息子(りそな銀行)と安倍さんのご一行が大阪の北新地で会食した後に、りそな銀行から融資がおり」、今回は「公明の国土交通大臣と官邸や維新の関係者が登場」するという「そっくりな構図」を指摘されました。
 カジノの本当の目的は、マネーロンダリングにあるといいます。そして大阪のカジノに参入したい企業は、大阪維新の会の大口後援者とも重なる。
 続いて自民党大阪府連会長、渡嘉敷氏の問題では「官邸は自民でなく、維新の松井を当選させるために自民議員の潰しを必死にやっている」「党内での粛清」の生々しい状況を伝えてこられ、官邸と渡嘉敷会長をつなぐ線を示した上で「不正選挙利権、森友などの学園利権、そしてカジノ利権は1つにつながっている」と指摘されました。
 森友問題は、大阪維新の会のカジノ疑惑から再燃しそうです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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大阪の自民党関係者からの情報提供


カジノ利権とマネーロンダリングの環境整備に必死の維新と官邸



5月3日~5日のゴールデンウイーク中に松井・大阪市長と吉村・大阪府知事はお忍びでマカオのカジノ業者から豪華接待を受けている
そこには石井・国土交通大臣(公明党)の姿も。
公務でマカオ出張
となっている。

papuanew「化けの皮が剥がれましたな 3」(19/6/3) より
(前略)

(以下略)


大阪救民会議 "ためはためでも民のため"の政治の立案 「マカオ・コネクション?」(19/6/7)
-IR事業者との透明性は必要-
(前略)




(中略)
この接触、接待が事実であれば、その時点で大きな問題である。
大阪府市は職員のカジノ業者との接触を内規強化し、禁じているのである。
そこでプライベートジェットで当の首長が接待受けてたらお話になりません。
市民としては実際どうなのか?気になるところです。
違うなら違うではっきり情報公開が欲しいと思います。
(以下略)

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19/5/20 フルフォード情報英語版:米中の代理戦争が激化する中、戦艦や戦闘機がインドネシア近くに集合

 米中の対立は、ますます悪くなる一方のようです。現在の主戦場は東南アジアなのだとか。インドネシアやタイといった諸国では、華僑が経済界を牛耳っていることに昔からやっかみだの、恨みつらみがありますから、少しでも暴動があると火事場泥棒に襲撃されるようです。
 日本人は中国系と見分けがつかないので常に警戒するよう、私も両国に居た頃は注意されたものです。キーナン氏の金塊史を読むと、日本人と分かったら分かったで、もっと深刻な恨みつらみから血祭りにあげられる気もしますが……(※アジア中で金銀強奪してますし、東南アジア勢と中国勢のどちらの側からも匿ってもらえなさそうという……嗚呼まさしくカルマの法則、四面楚歌orz)。

 ただこの記事、変なんですよ。米国側は中国がシオニストの手先だと見做しているようだし、中国側は米国こそシオニストの手先だと見做しているようで……もしかして、習近平さんとトランプさんで示し合わせてド派手な言い争いを繰り広げては、世間の目を引き付けているのでしょうか。そいで、頃合いを見計らって真の敵であるハザールマフィアを両者が仲良くフルボッコにする作戦なのでしょうか?
 なんにせよ、シオニストの洗脳から人々が目覚めつつあるのをリアルタイムで目撃できるのは嬉しい限り。善人ほど踏んだり蹴ったりな目に遭うこの時代も、ようやく終わろうとしているようです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米中の代理戦争が激化する中、戦艦や戦闘機がインドネシア近くに集合
投稿者:フルフォード

米中戦争の主戦場は東南アジア


中国と米国間で交わされていながら公には開戦宣言もしていない全面代理戦争は、今や世界中で猛威を振るっており、劇化の一途を辿っていくのみ。関税や米国による電気通信大手ファーウェイのブラックリスト入りなぞ、【今後ますます】過熱しかねない戦いの火蓋を切り落とした最初の一斉射撃に過ぎない、と複数の情報源が口を揃えていた。

既に中国側は、アメリカにこう伝えているそうだ:

「話し合いをお望みであれば、ドアは開かれている;もし戦いをお望みであれば、我々は最後まで戦いぬく所存だ。」
http://www.xinhuanet.com/english/2019-05/19/c_138071807.htm
https://www.bloomberg.com/news/articles/2019-05-17/huawei-built-at-least-a-three-month-stockpile-ahead-of-trump-ban

当該戦争における最大の戦場は東南アジアとなりつつある、というのが同地域内にいる複数のホワイト・ドラゴン・ソサエティ(WDS)からの情報だ。中国やアメリカやオーストラリアの戦艦だけでなく、フランスの戦闘機までもがインドネシア周辺に集結しており、論争の的となっている大統領選挙結果が発表される予定の5月22日に向けて、大きな戦闘に備えている、と同筋は言う。

現職大統領であるジョコ・ウィドドは中国に支援されており、11%差で勝利すると見られている。彼は、対立候補で反中国派のプラボウォ・スビアントを支持する学生らやイスラム教徒の活動家らによって、票の不正を非難され、大規模なデモを行われてしまうだろう。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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19/5/13 フルフォード情報英語版:米国債を破棄するとの中国側の脅しは、米中貿易戦争の触れてはならない公然の秘密

 今回の記事も相変わらず、既に破産状態なのに「破産するのは先延ばしにしたいの!」と夢見る夢子ちゃんなアメリカと、中国をはじめとする現実的な皆さんの攻防です。
 先週のソルカ・ファール情報でもお伝えしたアラブ首長国連邦の偽旗事件、やはりアメリカとフランスの戦闘機が実行犯なのに、イランを犯人に仕立てあげているようです。
 というかカバールは第三次世界大戦を始めたくて、西洋・東洋・中近東を問わず、世界中の国々を敵に回しているようで……ただでさえ逃げ場がないってのに、自分で首絞めてどーするつもりなんでしょう、この人たち。
 ちなみに、日本に対する攻撃が大変分かりにくいです。何せ情報源があの英国王室ですから。以前も訳していて、そらもうめっちゃイラっとくる回りくどい表現でしたが、今回もその路線を突っ走り、極めに極めていらっしゃいます。一体どこを目指しているんでしょう。「君たちは改心したことを示して助かりたいんだよね?」と今一度の確認をしたくなります。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国債を破棄するとの中国側の脅しは、米中貿易戦争の触れてはならない公然の秘密
投稿者:フルフォード

貿易戦争の真相


大半の識者を驚かせた米中貿易戦争だが、実のところシオニストの脅威から世界が未来永劫に免れるため、東洋と西洋の秘密結社が交わした合意の結果だったのである、と複数の情報源が口を揃える。

もう一つ注目すべきは西洋のメディア、とりわけアメリカのメディア【の報道姿勢】。この貿易戦争でのある種、公然の秘密が見えていないフリをしている点――米国債保有を処分するぞという、つまり正式に米国株式会社を破産させるぞという中国による、そして残りの世界からの脅しだ。


もーいい加減に破産して


【だが】それはひとまず置いて、何故に世界が米国政府株式会社を破産させ、同国での政権交代をさせたいと望んでいるのか、見ていこう。

ジョージ・ブッシュ・ジュニアのハンドラー連中が2000年の【大統領】選挙で不正をして【子ブッシュを勝たせ】、9.11を演じてみせて以来、シオニスト(ハザール)マフィアの支配する米国政権は終わることのない戦争に何兆ドルと注ぎ込んできた。その戦争を永続させるべく、この政権ときたら悪の双子イスラエルと共に、アル=カーイダやダーイッシュといったテロ組織を生み出したのだ。

この政権こそ世界人口の9割を殺害しようと積極的に試みては、生物兵器だの飢饉だの核戦争だの【を用い】、そして今度は5Gの電子レンジ技術を【持ち出した】。当該政権が如何に反社会的であるかの最新の証左が、もたらされたのは先週。海洋へ有毒なプラスチックを投棄するのは止めようと187箇国が賛同する中で、アメリカだけが唯一の例外だった。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

中国側は米国債を購入して、こういった飽くなき戦争狂っぷりと殺戮をこれまで支持してきた。【この話が過去形なのは】彼らが、アメリカ側に自分たちを殺してくれるよう金(かね)を支払っていたと【気付いたからだ】。そこで彼らとしては、手持ちのドルは別のところに持っていき、地球を助けるために使うことにしたという訣だ。数兆ドル規模の一帯一路イニシアチブはその一例である。

【こうして】ワシントンD.C.の政権を支配しているシオニスト勢は今になって突然、【自国の】毎年8千億ドルの貿易赤字や毎年1兆ドルの財政赤字が連中の政権の生存を危うくしていると自覚する【羽目になった】。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

財政赤字は帳簿上の操作で隠蔽されてきた(例えば連邦準備制度は替え玉を使って、自分のところの債券を買っている)。しかし、貿易赤字となると別話だ。現実世界の現実の物品を基にしているのだから、永遠に帳簿上の操作で誤魔化せるものではない。言い回しにもあるように、「多少の間なら現実から逃げることもできるが、やがては向こうから追いついてくる。」

当該問題を修正しようと、ドナルド・トランプ米大統領は「1兆ドル」相当のアメリカ製品を購入するよう、中国側に要請した。これに対し、たとえそうしたくとも米国にはそれだけの「製品」など持ち合わせていないではないかと、中国勢は理詰めで返答してみせた。

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