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[フルフォード氏]金融戦争は頂点に達してきており、スイスは国防総省/英国/BRICS同盟に参加する

竹下雅敏氏からの情報です(本日最終)。
 冒頭の一説が、特に重要だと思います。やはりスイスはBRICS側に移ったということのようです。ダボス会議で、李国強が、非公式に中国・スイスの金融統合について議論するとのことで、非常に重要なものだと感じます。文中、IMFのクリスティーヌ・ラガルドを含む派閥が、世界金融システムの支配にしがみつこうとしていると記されています。この派閥の連中は、自分たちのファミリーを世界権力の一族として残すように訴えているようです。
 実はこのグループは、前田五郎を裏天皇とするグループに属しています。この中にエリザベス女王、金正恩、フランシスコ法王、クリスティーヌ・ラガルド、カーター元大統領らが居ます。前田五郎は死亡したと考えられるので、現在は、エリザベス女王がこのグループをまとめていると思います。エリザベス女王とフランシスコ法王は元々ナサニエル陣営に協力的だったわけですが、フランシスコ法王の動きを見ていると、何としても世界金融システムの支配の中に残ろうとする思惑が見て取れます。
 しかし、文中フルフォード氏とフランシスコ法王の会談をセットしたマルコ・ディ・マルロウは、消息を絶ったようです。どうもフィリピンで金塊を探していたところを拘束されたらしい。記事によると、ホワイトドラゴン側は彼らを世界金融システムから排除するつもりのようです。イギリスも日本も、王家が存続出来るかどうかということで、生き残りに懸命なのだと思います。しかし世界金融システムの支配層に残りたくても、必要な裏付けとなる金塊が無いということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(1/20)
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[櫻井ジャーナル 他]嘘の上に築かれた米国は世界を支配するために露国と中国を脅しているが効果なく、戦争へ驀進中

竹下雅敏氏からの情報です。
 “アメリカは嘘の上に築かれた国”で、その大本は裏付けのない基軸通貨のドルにあります。ドルのみが石油と交換出来るという勝手な取り決めが、彼らの権力の源泉だったわけです。そのいくらでも刷れるドルで賄賂漬けにして、NSAによる盗聴で弱みを握って脅迫する、これが政治の本質なのだから、アメリカという国家自体がマフィアだということ。
 この悪魔的支配を打破するには、ドルと無関係な新たな経済システムを構築する必要があり、それがBRICSの開発銀行なわけです。ここにいわゆる天皇の金塊が流れ込めば、非常に安定した裏付けのある経済システムが作り出せると思います。確実にそうなるだろうと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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嘘の上に築かれた米国は世界を支配するために露国と中国を脅しているが効果なく、戦争へ驀進中
転載元より抜粋)
 2015年を前にしても、アメリカの支配層、特にネオコン/シオニストは「唯一の超大国」として世界を支配するという妄想から抜け出せず、時代の流れを見誤り、妄想と現実の乖離は広がるばかり。それを埋めようと世界を相手に脅しをかけているのだが、それが原因で中国とロシアを接近させ、最近ではEUの内部にもアメリカから自立しようとする動きが出ている。つまりアメリカは世界で孤立しつつあるわけで、アメリカに従属している日本にも同じ運命が待つ。基軸通貨を印刷する特権を失えば、アメリカを中心とするシステムは崩壊する。

 自分たちの置かれた状況を理解しているのであろうアメリカのコンドリーサ・ライス元国務長官は、控えめで穏やかに話すアメリカの言うことを聞く人はいないとFOXニュースのインタビューの中で語っているEUのエリートはアメリカの脅しと買収でコントロールされているにすぎず、アメリカ(ネオコン)の嘘は熟知している。EUの内部でアメリカに批判的な声が高まるのは必然だ。

 ロシアや中国にアメリカ支配層の脅しは通じない。そうした相手を力尽くで屈服させようと、2015年にネオコン/シオニストはブラフをエスカレートさせるのだろうが、その行き着く先は核戦争である。それをEUは認識し始めた。

 世界を戦争へ導くため、アメリカの支配層は情報操作を使ってきた。

 アメリカは嘘の上に築かれた国であり、その嘘を支えているのが西側の有力メディア。2015年も同じことを繰り返し、戦争への道を驀進するのだろう。アメリカの嘘を信じる、あるいは信じたふりをするなら、人類を死滅させることになりかねない。そうした人の中にはロシア嫌いの「リベラル派」や「革新勢力」も含まれているが、それは「嫌韓」や「嫌中」を唱えながら体制、強者に従っている連中と大差がない。特定秘密保護法にしろ、集団的自衛権にしろ、そうしたアメリカの好戦的なビジョンから生み出されたものだ。

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BRICS開発銀創設、2014年のハイライト
転載元)
© Collage: VOR

© Collage: VOR



成長著しいBRICS(ロシア、ブラジル、インド、中国、南ア)の開発銀行創設は2014年のハイライトだった。発展途上国への財政・金融支援を行う、いわばIMFおよび世界銀行のライバル。西側諸国へ挑戦状が突きつけられた形だ。

同行は7月ブラジルで開かれたBRICSサミットで設立された。BRICS諸国以外の途上国も参加できる。候補に挙がっているのはメキシコ、インドネシア、アルゼンチンだ。外部からの参加者のために仮想通貨備蓄のプールもオープンした。これは世界危機にそなえた安定化基金である。BRICSによるこうした動きは参加諸国のひとつの熱意、すなわち、世界ではじめて世界銀行およびIMFに代わる物をつくり、グローバル金融システムを改造するという熱意のありかを証するものである。それも、BRICSという巨大なポテンシャルをもち、有言実行できるものがそれをするのである。

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[日本や世界や宇宙の動向]南アの中央銀行の元重役が明かすとんでもないスキャンダル

竹下雅敏氏からの情報です。
 南アフリカの中央銀行から300トンの金が略奪されたとのこと。おそらく写真の偽ユダヤ人悪魔崇拝者である南アフリカ中央銀行理事の女性が関与しているとのこと。記事を見ると、破棄された3億6千万ランドの南アフリカ紙幣で、中央銀行とおよびその関係者を買収したのではないかと思います。300トンの金は状況から見て、スウェーデンの中央銀行秘密金庫に移されたものだと推測されます。
 “中央銀行の存在目的を知っている人は少ない”とありますが、少し想像力を働かせると、何をやっているのかよくわかります。事実上世界中の中央銀行のほとんどはロスチャイルド家の持ち物です。彼らは紙切れを印刷して、本物のゴールドを中央銀行の金庫に集めることが出来るのです。そして中央銀行の地下にある秘密金庫ぐらい、安全な隠し場所はありません。国家が彼らの持ち物を守っているわけですから。
 要するにただ同然で紙幣を印刷して、いくらでも土地、建物、ゴールドといった資産を中央銀行の所有物に出来るのです。その中央銀行が事実上彼らの持ち物なので、地球上のありとあらゆる資産が、一族の持ち物になっていくわけです。将来ゴールドが通貨の裏付けになるとすれば、その裏付けの元になるゴールドがほとんど一族のものということで、地球の支配は完了します。中央銀行が民間の株式会社であってはならない理由です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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南アの中央銀行の元重役が明かすとんでもないスキャンダル
転載元より抜粋)
http://www.henrymakow.com/
(概要)
11月25日付け:

南アフリカ中央銀行の元重役(ステフェン・グッズソン氏)による内部告発です。

中央(準備)銀行の存在目的を知っている人は少ないでしょう。
南アの中央銀行の元重役のグッドソン氏が中央銀行の腐敗を(彼の著書の中で)暴露しました。

グッドソン氏によると:
中央銀行の理事会はお金がどのように生み出されるのかを全く知りません。つまり、市中銀行は、貸出を行ったり、預金者に過度の引き出しをさせることで新たなお金を生み出しているということを理解していないということです。銀行が貸し出しをすればするほど新たなお金が生み出されるということです。

Gill+Marcus+XXX+high+res 

南アフリカ中央銀行の元理事のジル・マーカス(←ユダヤ人のおばさん)のスキャンダルは非常に憂慮すべきものがあります。
ジル・マーカスはロンドンでサンドイッチを販売した後に大学で経済学を勉強しました。その後、南アフリカの中央銀行で働き始めました。

彼女に対する評判があまりにも悪く、2004年に彼女は中央銀行をクビになりました。
しかし、その後、
彼女は秘密裡に彼女の前任者の後をストーキングし、彼の悪行をリストアップしていたのです。その後、不可解にも彼女は再び南アフリカ中央銀行の理事の地位を獲得していました。

ジル・マーカスは理事になるとすぐに、中央銀行の会議の内容を必ず記録し録音するというこれまでのルールを破棄してしまいました。
彼女は公式文書をシュレッダーにかけ、株主の投票権を変えました。さらに、彼女は中央銀行内部の保守派を追い出し、彼女に都合のよい人物を理事にすることができるルールを変えてしまいました。

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[日本や世界や宇宙の動向]米国税庁はクラウンが組織化した民間企業 〜クラウンを所有しているのは、レプティリアン・カウンセル〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 FRBだけではなく、米国税庁までも民間企業だったのは、驚きです。非常に重要な情報だと思いますが、少し違うのではないかと思うところがあります。
 私の感覚では、文中のクラウンを所有しているのは、レプティリアン・カウンセルだと思います。FRBの大株主は、クラウンの所有者と重なりますが、一致はしないと思います。仮にここに書かれているように、“クラウンが米FRBの大株主”ならば、67%の税収をクラウンに、23%をFRBの大株主に分配する理由が無いからです。
 以前に、中央銀行が作られたことによって、アメリカでは所得税を納めなければならなくなったことを指摘しましたが、この記事ではその税収の配分比率まで書かれています。これまで言って来たように、中央銀行を国営化すれば所得税は無くなります。また最高賃金を導入すれば、税そのものが無くなるでしょう。人々は今までと同様に能力に応じて給与をもらえば良いわけで、これは共産主義ではありません。
 ろくに働きもしないで親から受け継いだ地位や資産で、人の何百倍もの収入を得る者たちが居ます。彼らが存在すること自体が、社会的不正義だと思います。収入を得たいのなら、働かなければなりません。彼らが富と権力を手放さない限り、生き残ることが出来ない時代がやって来たということなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカで何か大きなことが起きようとしているのでしょうか?
転載元より抜粋)
誰がアメリカ合衆国会社を所有してきたのか。
IRS米国税庁、FRB、それとも英王室?


アメリカ合衆国会社やIRSについて何も知らないようなことのないように!
アメリカ合衆国会社を所有してきたのは、FRBであり英王室です。良く調べた上で行動してください。


ローマ市の中にあるバチカン市は民間の主権国家なのです。バチカン市はローマやイタリアとは一切関係がないのです。
バチカンはクラウンを所有しています。クラウンとは英王室のことではありません。クラウンとはロスチャイルド一家が所有するロンドンの金融街(シティ・オブ・ロンドン)です。
クラウン(ロンドン金融街)は、ローマのバチカン市と同じ設定
になっています。
クラウンは、偽物の世界金融システムとUCCと呼ばれる偽物の法律制度を構築しました。
クラウンが米FRBの大株主なのです。
IRS米国税庁はクラウンがプエルトリコで法人組織化した民間企業なのです。
IRSはアメリカ合衆国の人民による人民のための政府とは一切関係がありません。

1. IRSは米国民からどのように所得税を徴収し、どのように分配してきたのか???

-米国民から徴収した血税の 67%がロンドンのクラウンに渡ります。
- 血税の23%が米FRB(民間銀行)の大株主に渡ります。
- 血税の10%がIRSの運営費と職員の給与として支払われます。
1913年以来、IRSが徴収した米国民の血税は米連邦政府には渡っていません。

2. アメリカの道路やインフラ整備のための資金源はどこから来るのか?

- 道路やインフラ整備の費用は、住宅税、タバコ税、酒税、ガソリン税、その他の税金で賄われています。

3. 米政府の運営資金はどこから調達しているのか?

- 闇予算であり、帳簿外の闇資金です。アメリカには2種類の会計帳簿があります。1つは公有財産の帳簿であり、もう1つは内部者(ボーイズクラブ)のための本当の帳簿です。

詳しくはこちらのビデオを:
https://m.youtube.com/watch?feature=player_embedded&v=zwvq_JKVcdI
超エリート集団がいかに人々を無知で愚か者の状態にさせてきたかが分かります。

Source:
http://nesaranews.blogspot.com/2014/11/this-information-came-from-high-sources.html
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[ベンジャミン・フルフォード氏]ドラゴン・ファミリが連邦準備理事会の支配を勝ち取った

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の一文が、決定的だと思います。白龍会の情報でこれが出てきたとなると、やはり10月17日の記事は正しかったと言えるのではないでしょうか。
 文中には“エボラもISISキャンペーンも白龍会との取引が成約しているので下火になる”とあり、エボラ騒動はパンデミックにならずに収束する可能性が出てきました。実際ナイジェリアでは、収束宣言が出ています。ただ取引が成立しているとなると、この連中の大量逮捕は今しばらく行われなくなったかも知れません。やむを得ないところですが、世界は確実に良い方向に向かっていると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(10/21)
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。