アーカイブ: ５本目の記事

2014年5月19日 22:30 ［嗚呼、悲しいではないか！］「アメリカの春」が始まった！！　〜完全に合法なアメリカ政府の終らせ方〜
2014年5月16日 22:30 ［ROCKWAY EXPRESS］ドイツの電話世論調査でプーチン支持が89％
2014年5月15日 17:00 ［ROCKWAY EXPRESS］アメリカの変貌：アルカイダとナチスを支援
2014年5月14日 22:00 ［櫻井ジャーナル］米国で上位0.1％は富を急速に膨らませ、庶民の間では職を失う人が急増
2014年5月13日 22:55 ［ベンジャミン・フルフォード氏］逮捕、シオニスト／ナチカバールの凋落〜現在の世界情勢〜
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［ROCKWAY EXPRESS］ドイツの電話世論調査でプーチン支持が89％

2014/05/16 10:30 PM ５本目の記事, ウクライナ情勢, メディア / ＊政治経済, ヨーロッパ, ロシア, 政治経済, 竹下氏からの情報

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竹下雅敏氏からの情報です。

　これは驚くべきニュースです。ドイツの主流メディアの偏向報道にも関わらず、多くのドイツ国民はどうやら真相を知っているということのようです。やはり国民は事件の真相が主流メディアでは流れず、ネット情報でなければ事実がわからないことを理解しているのではないかと思います。こうした動きがドイツ以外の他の国にも広がっていくことを期待します。

（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ドイツの電話世論調査でプーチン支持が89％

記事配信元）

ROCKWAY EXPRESS 14/5/15

本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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［ROCKWAY EXPRESS］アメリカの変貌：アルカイダとナチスを支援

2014/05/15 5:00 PM ５本目の記事, ウクライナ情勢 / ＊陰謀, アメリカ, ヨーロッパ, 中東, 政治経済, 竹下氏からの情報, 軍事・戦争, 陰謀

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竹下雅敏氏からの情報です。

　要するに、世界に混乱と紛争を作り出すために、アメリカは反政府勢力やテロリストたちを支援しているわけです。イスラエルがモサドを通じてパレスチナのハマスを支援しているのと同様です。これは最終的に第三次大戦を引き起こすために、行って来ているものです。
　こうした戦略で銀行家と武器商人は、例えばアメリカとウクライナ暫定政権の両方にお金を貸し付け、武器を売ることが出来ます。その代金の支払いは、アメリカ国民、ウクライナ国民の税金ということになります。IMFを通じて支援がなされる場合には、我々の税金も使われています。要するに、銀行家は戦争や紛争が起こるとボロ儲けなわけです。敵対する両方の勢力に貸し付けを行い、途中で和平交渉に介入し、どちらの勢力も実質的な勝利とならないように調整するのです。こうして人々が疲弊し、彼らは富むのです。

（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカの変貌：アルカイダとナチスを支援

記事配信元）

ROCKWAY EXPRESS 14/5/13

本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

［櫻井ジャーナル］米国で上位0.1％は富を急速に膨らませ、庶民の間では職を失う人が急増

2014/05/14 10:00 PM ５本目の記事, 経済, 金融システム / ＊政治経済, アメリカ, 政治経済, 竹下氏からの情報, 陰謀

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竹下雅敏氏からの情報です。

　これは簡潔にして明瞭、実に見事な文章で、よくこのような記事が書けるものだと感心しました。ウクライナ情勢以降、櫻井ジャーナルは注視しているのですが、非常に優れた記事で、日本のジャーナリストの中では、群を抜いた知見だと思います。

（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国で上位0.1％の富豪はイカサマ博打で富を急速に膨らませ、庶民の間では職を失う人が急増

転載元より抜粋）

櫻井ジャーナル 14/5/13

　富の集中が問題になって久しい。「1％」対「99％」とも表現されているのだが、最近の研究によると、実際は「0.1％」対「99.9％」なのだという。「0.1％」の中でも、その上位10％、つまり全体の「0.01％」に富は集まっているようだ。その一方、アメリカでは2008年に就業人口が激減、今では全世帯の20％は家族全員が職を失った状態だという。

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　富を独占している人びとは消費や投資といった形で築いた財産を社会へ還元するわけではなく、投機市場へ投入し、カネにカネ儲けさせようとしている。要するに博打。相場に失敗して損をしたなら、「大きすぎて潰せない」ということで庶民にツケを回すことができ、蓄財の過程で不正があっても、「大きすぎて処罰できない」ということで許される。つまりイカサマ博打。これでカネ儲けできないはずはない。社会に貢献して報酬を得ているわけではなく、社会を破壊しているわけだ。

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［ベンジャミン・フルフォード氏］逮捕、シオニスト／ナチカバールの凋落
〜現在の世界情勢〜

2014/05/13 10:55 PM '14〜金融危機, ５本目の記事, ベンジャミン・フルフォード, 金融システム / ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 竹下氏からの情報, 軍事・戦争, 陰謀

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竹下雅敏氏からの情報です。

　現在の世界情勢がよくわかる内容になっていると思います。現在の金融システムが破たんすることは確実ですが、私にもその正確な時期は予測出来ません。しかし相当に近いと感じています。
　EUはドイツの動きが鍵になると思いますが、常識で考えてもBRICS諸国の新金融システムから排除されれば、国として成り立たないということは明らかで、かと言って暴力や脅迫といった手段が通じないということは、シリア、ウクライナを見ても、プーチンの方がはるかに上手だということから明らかです。
　これまで欧米は、暴力と略奪によって繁栄して来たので、それを改めて真面目にビジネスをするとなると、かなりきついものがあると思います。例えて言うと、麻薬・売春ビジネスなどで遊び暮らしていた連中が、真面目に働けるようになるのかということです。今や麻薬や人身売買はヤクザとマフィアの専売特許ではなく、むしろイギリスやアメリカの国家が関わるビジネスであり、バチカンが関わっているビジネスであるということを多くの人が知り始めています。ヤクザやマフィアは、いわば彼らのお友達というか、同業者なわけです。暴利を得られるこうしたビジネスから手を引き、まっとうな仕事をして、人間として正しく生きられるのかが問われています。出来ないのなら、未来の地球で生きることは出来ません。このこと一つを見てもこれから地球は激変するということです。

（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ベンジャミン・フルフォード　・・・２０１４年５月１２日　逮捕、シオニスト／ナチカバールの凋落

転載元より抜粋）

たきさんのホームページ 14/5/13

http://www.oom2.com/t20159-benjamin-fulford-may-12-2014-lots-of-chatter-about-arrests-take-down-of-zionist-nazi-cabal#53958
Benjamin Fulford - May 12, 2014: Lots of chatter about arrests, take-down of Zionist/Nazi cabal

Eメール、ブログ、ニュースなどシオニスト／ナチに属するカバールの凋落が進行中であることを示す情報が数多く見られる。同時に、いわゆる主流メディアのニュースの中に、米国企業政府が孤立しているという兆候が見られる。米国国防相のチャック・ヘーゲル、国務長官のジョン・ケリー、前国務長官のコンドレッサ・ライスが国際的なのけ者になっているとは、MI5の情報源による状況判断である。

ドイツなどの非US系新聞はブラックウオーター／アカデミー(ブラックウオーターのような米国の民間軍事企業）／グレイストーンの傭兵がウクライナで殺人を犯したと報じている。
http://rt.com/news/158212-academi-blackwater-ukraine-military/

一方でウクライナに関するナチのプロパガンダキャンペーンにも関わらず、フランスは未だにロシア用の軍艦を製造している。これはヨーロッパ諸国が最近のナチによる第三次世界大戦を引き起こそうとする企てを拒絶していることを示している。

世界のパワーバランス機構は今間違いなくBRICS同盟の側に傾いている。世銀などの最近のデータによると、BRICS同盟は今世界の人口の９０％、GDPの６８％を占めている。

BRICS同盟にヨーロッパ諸国が加わると米国のシオニスト政権は降伏を余儀なくされる。

長い間予期されてきた次に来たるべき告知は、古い制御グリッドに代わる事に関する合意を欠いている。

これに関しては今突っ込んだ議論が交わされている最中であり、これについては種々のパーティーが明らかにしている。まず始めに、旧G7グループが米ドルを、米ドル、英ポンド、ユーロ、及び日本円から成るSDRに変えようとする動きをした。この動きはIMFからのウクライナ向けの１００．９７６億SDR（１７０億ドル）のローンという宣言の形になって現れている。
http://www.imf.org/external/np/sec/pr/2014/pr14189.htm

この宣言の前には、種々の代替ニュースのブログで”評価換え”を予言する好ましい話し合いが行われたと言われている。これは単純に突然のSDR割り当ての８００％の増とウクライナから始めるSDRを新世界通貨にしようとの動きであることが明らかである。この動きは失敗に終わった。SDRを後押ししている国々は世界人口の１０％とGDPの３２％しか占めていないからだ。

このデータは世銀の購買力調査に基づく世界のGDP研究からくるもので、各国の経済規模を測る正確なものである。
http://siteresources.worldbank.org/ICPINT/Resources/270056-1183395201801/Summary-of-Results-and-Findings-of-the-2011-International-Comparison-Program.pdf

さらに、IMFはシオニストの制御下にある国が多数の投票権を占めるカバール機関のままである。例えば米国はIMFの投票権の１６．７％を占めていて拒否権まで持ち、最近の中国経済の規模が米国のそれよりも大きいにも関わらず、中国の３．６％と比較すると遙かに大きい。

IMFは、ある国の貧困化を強制し、その資源を国際企業に手渡させたという暗い過去をも持っている。遠慮無しに言えば、IMFのウクライナに対する１７０億ドルの借款は実際には、”我々はウクライナを略奪する代償にいくらかの数の支配者達に賄賂を渡す”、と言う意味なのだ。

言うまでもなく、最近のカバールの差し手は失敗に終わっている。IMFのSDRは決して光を浴びる事はない。ウクライナ東部地域では、今、キエフのナチ／アカデミー政権からの独立を求める投票が行われていて、ロシアの一部になるのは時間の問題である。
http://rt.com/news/158276-referendum-results-east-ukraine/

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