名古屋市に全国初コロナワクチン後遺症の相談窓口開設、治療や実態把握に期待 / 優れた動画「お母さん医師からのお願い こどもへのワクチンよく考えて!」

 名古屋市が3/25、全国初となるコロナワクチン後遺症の相談窓口を開設しました。CBCテレビが丁寧に伝えています。相談窓口は看護師が時間をかけて対応し、外来も医師会が全面バックアップするそうです。これにより治療とともに後遺症の実態把握が可能になり、さらに大学病院の検査協力も得て原因解明に繋がることが期待されます。ワクチン後遺症の最大の特徴は検査で異常が出ないことで、生活に支障をきたすほどの症状があっても「大病院は診てくれない」。心ある開業医の方々が手探りで「連携してデータを集めて」おられる状況です。名古屋市の取り組みによって後遺症の実態把握、ワクチンとの因果関係の解明に向かえば、国も逃げるわけにはいきません。
 厚労省は後追いで、全国の都道府県にワクチン後遺症の専門窓口を確保するよう通知を出しました。当面、国がすでに認めている接種後すぐの副反応(アナフィラキシーなど)の窓口で対応することになりそうですが、それだと後遺症に苦しむ人々に応えられないからこそ名古屋市が専門窓口に踏み切った経緯があります。国は「やってる感」だけでなく因果関係を検証し、補償をする義務があります。
 サンテレビやABCテレビなど地元に根付くメディアががんばって後遺症を伝えています。また、こどもコロナプラットフォームの「お母さん医師からのお願い こどもへのワクチン接種よく考えて!」の動画はとても良いものでした。しっかりした知見に基づいた内容を優しく解りやすく説明され、まさしくお母さんの愛と強さで守ってくれるようでした。大人達も必見です。ネット上の医師達のコメントからは、有能さよりも大切な「人間性」が露わになってきています。
(まのじ)
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全国初、名古屋市が“ワクチン後遺症”相談窓口を設置!初日から相談相次ぐ【大石の視点】
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第45話 ― イスラエルの日本支配

 2011年3月11日12日夜、私はパソコンの動画に見入っていました。チェルノブイリ原発事故の取材に幾度も訪れたフォトジャーナリストの広河隆一氏たちがガイガーカウンター搭載の車両で福島入りした実況動画にです。函館村だったでしょうか、ガイガーカウンターの値が跳ね上がり叫び声が上がりました。「とてつもないことが起きている」と実感しました。その後は元東芝、原子炉格納容器設計者、博士の後藤政志氏の実況の解説に聞き入っていました。京都大学の小出裕章氏のことも翌日知りました。原子炉に深刻な非常事態が進行しているのは確実でした。実際には事故の当日に原子炉はメルトダウンしていたのです。
 しかし、メディアに出演の専門家たちは5月まで「メルトダウンなどありえない」と断言していました。政府も。メディアが、専門家と呼ばれる人々が、平然と嘘を垂れ流しどこまでも民衆を騙そうとするのだ、この事実をまざまざと思い知らされました。現在もコロナワクチン、ウクライナ騒動などメディアと専門家と称される人々、そして日本政府の悪辣さは11年前から輪をかけて酷くなっています。
 血の気が引いた原発事故でしたが、その中でも事故に次いで驚愕し戦慄を覚えたのは、福島原発を保安管理していたのはイスラエルのマグナBSP社であることを知ったことです。原発が破壊されれば日本は滅亡です。原発は否が応なく日本の命脈になってしまっているのです。その日本の命脈がイスラエルという外国の私企業に握られている…。一体どうなっているのか?…
 実態がようやくぼんやりとは見えてきたように思います。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第45話 ― イスラエルの日本支配

ジョージ・パーディの周辺情報


日本とパレスチナに建国されたイスラエル、裏天皇グループとイスラエルがただならぬ関係にあることを証明する人物の一人がジョージ・パーディであることを前回見ました。
  • 買収で裏天皇グループに寝返った元GHQ冶金課長ジョージ・パーディ、彼は手にした「黄金の百合」の一部を東京メソニックビルに隠し、そこを本部とする日本グランドロッジの支局長になったこと。
  • ところが、日本グランドロッジはイスラエル支部でもあって、ジョージ・パーディはグランドロッジ日本支局長であると同時にイスラエル支部長でもあった。
これらのことを『浮世風呂』の「日本の売国奴達」記事で見ました。


周辺事情を勘案していけば、内容的には間違いなさそうです。この続きとして「日本の売国奴達」記事では以下のことがあげられています。

  • パーディはドレッサー・ジャパンという企業を設立。
  • ドレッサー社の米国本社は、ブッシュ一族の経営企業である。石油、金塊、ウラン、ダイヤモンド等鉱物資源の採掘に使用するダイヤモンド・ドリルを製造する世界No.1の企業。
  • ドレッサーのダイヤモンド・ドリル製造に必要なダイヤモンドは、南アフリカのオッペンハイマー一族が提供していた。オッペンハイマーがドレッサーの親会社であり、GHQから盗み出された工業用ダイヤモンド以外の貴金属は、世界最大の貴金属商オッペンハイマーによって現金化され、港区の不動産に「化けた」。ドレッサー社により、オッペンハイマーは世界中の鉱物資源を支配下に置いている。

  • 機械翻訳:これがアングロ・アメリカンを設立したアーネスト・オッペンハイマー。その後、わが国(南アフリカ)のダイヤモンドをだまし取った悪名高いデビアス社の会長になった。彼はまた、キンバリー市長であり、後に国会議員になったが、当時は黒人に投票権はなく、生まれた土地で社会ののけ者として扱われた。

  • パーディがGHQから貴金属を奪うに当たっては、オッペンハイマー一族のポール・ブルームCIA日本支局長が当然大いに協力した。
  • ドレッサー社は配管パイプ施工の専門企業でもある。配管パイプの集合体である原子力発電所を日本で建設する際、その工事の全てを仕切った企業が、ブッシュ=パーディの企業ドレッサー。ドレッサーの技術指導の指揮の下で、ウェスティングハウス、GE、三菱重工、日立製作所、東洋エンジニアリングは原発建設の「下請け、孫請け」となった。日本の原発のパイプ配管は全てドレッサーが行い、その責任者はジョージ・パーディ。

上記の内①②は、調べればすぐに裏が取れるもので事実です。裏天皇グループのジョージ・パーディはブッシュ一族と密接に提携していたことになります。

③については、ドレッサー社がオッペンハイマーのデビアス社の子会社なのかは不明です。ただし、両社が密接な関係にあるのは確かでしょう。

④についても裏が取れず不明です。もし記述どおりならば、オッペンハイマーと裏天皇グループと協働していたことになります。

⑤については大変な内容で、問題となるので後述しますが、ほぼ事実と見て間違いなさそうです。


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ジョー・バイデン米大統領の息子であるハンター・バイデン氏は致命的に危険な病原体の研究をウクライナで進める米国の請負業者に対する金融支援をサポートしていたことが判明!

竹下雅敏氏からの情報です。
 3月17日のニューヨーク・ポスト紙の社説「ジョー・バイデンが大統領になった今、ニューヨーク・タイムズはついに認めた。ハンターのノートパソコンは実在する」を、藤原直哉氏がツイッターで取り上げています。
 記事には、「ハンター・バイデンの悪名高いノートパソコンがニューヨーク・タイムズの報道で確認される」として、“ニューヨーク・タイムズ紙は…ハンターのラップトップが合法的なものであることに言及しています。”と書かれています。
 2020年10月15日の記事で、“水濡れしたMacBook Proを修理に持ち込んだ顧客は、修理代を支払わず…ハードドライブも回収しなかった…コンピューターとハードドライブの両方が12月にFBIによって押収された…しかし、店主はハードドライブのコピーを作成し、後にルディ・ジュリアーニ前市長の弁護士ロバート・コステロ氏に渡した。ノートパソコンの持ち主は、米大統領選のバイデン候補の息子ハンター・バイデン氏だった。”という事件をお伝えしました。
 ハードディスクには、ハンター・バイデンとその家族、ビジネス関係者の間で交わされた電子メール、テキストメッセージ、写真、財務文書が大量に保存されており、大統領の息子が海外とのビジネス取引でいかに政治力を発揮したかが詳細に記されていたのですが、このノートパソコンがハンター・バイデンの物であったことが確認されたのです。
 スプートニクの記事によれば、「ジョー・バイデン米大統領の息子であるハンター・バイデン氏は致命的に危険な病原体の研究をウクライナで進める米国の請負業者に対する金融支援をサポートしていた」ことが分かったということです。
 これでジョー・バイデン大統領と息子のハンター・バイデンは詰みなのですが、日本では詰んでいるのに「負けました」と言わないで、いつまでも首相の座にしがみついたヤツが居るので、これもメディアが無視することで逃げ切るつもりでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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バイデン氏の息子がウクライナの生物研究所に協力、英デイリー・メールが証拠を発表
転載元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

ジョー・バイデン米大統領の息子であるハンター・バイデン氏は致命的に危険な病原体の研究をウクライナで進める米国の請負業者に対する金融支援をサポートしていた。そのやり取りを証明するハンター・バイデン氏の電子メールを英デイリー・メールが入手して公開した。

英デイリー・メールはハンター・バイデン氏のノートパソコンに保存されている電子メールを入手した。これらのメールによると、ハンター・バイデン氏による協力を受け、米国防総省の請負会社であるメタバイオッタ社(Metabiota)は数百万ドルの資金を確保したという。メタバイオッタ社はパンデミックを引き起こし、さらには生物兵器として使用可能な病原体の研究に特化した企業とされている。



さらにハンター・バイデン氏は「ウクライナのハイレベルな生物防衛レベルの研究所が参加する研究プロジェクト」向けにメタバイオッタ社をウクライナのガス会社「ブリスマ」に紹介していた。メタバイオッタ社は医療研究のデータに特化した企業ではあるものの、その副社長が2014年にハンター・バイデン氏にメールを送った中で、「ウクライナをロシアから文化的、経済的に独立させることができる」と書き記していた。デイリー・メール紙はそのメールの写真を掲載している。
 
デイリー・メールが検証した電子メール、及び国防総省の契約書からは、ロシアとの国境からわずか数百マイルの距離で病原体の研究を実施する上で必要な支援をメタバイオッタ社に提供する上でハンター・バイデン氏が重要な役割を担ったことを示している。
 
メタバイオッタ社はウクライナで米国防総省の請負業者であるブラック&ヴィーチ社(B&V)と取引をしており、このB&V社は諜報組織との深い関係が指摘されている。まさにこのB&V社がウクライナで致命的に危険な病原体や生物兵器の分析を進める研究所の建設に関わったという。



さらにハンター・バイデン氏、そして投資ファンドRSTP(Rosemont Seneca Technology Partners)の同僚はメタバイオッタ社を含むテクノロジー企業に資金援助を提供し、メタバイオッタ社はRSTPから50万ドルを受け取ったという。

 
ハンター・バイデン氏のメールは、メタバイオッタ社がウクライナで進める活動に直接的に参加していたことを示しているとのこと。ハンター・バイデン氏が投資家らに送ったメールからは、メタバイオッタ社を資金援助していることに加え、政府機関を含む新たな顧客をメタバイオッタ社用に集めていることが記されている。
 
政府の支出報告書によると、国防総省は2014年2月から2016年11月にかけて総額1840万ドルの契約をメタバイオッタ社と交わしており、そのうち30万ドル以上がウクライナの研究プロジェクトに充てられたという。



ロシア国防省のイーゴリ・キリロフ中将(放射能・化学・生物防衛部隊長官)が3月24日に表明したところによると、ハンター・バイデン氏の投資ファンドはウクライナで米国防総省が進めていた軍事生物プログラムの資金援助に参加していたという。ロシア連邦検察委員会のアレクサンドル・バスティルキン議長は、ウクライナにおける生物兵器開発を支える資金源を調査するよう指示していた。ロシア大統領府のドミトリー・ペスコフ報道官は、ハンター・バイデン氏がウクライナの生物研究所に関与していたことを受け、米国側に説明を要求するとしていた。

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マリウポリを拠点としていたアゾフ大隊が解体されたことで、ロシア国防省は、“ウクライナにおける「軍事作戦」の第一段階はほぼ完了した”と表明 ~「灰と化した」街をロシア軍の攻撃によるものと誤認させるフェイクニュース

竹下雅敏氏からの情報です。
 3月26日の記事で、“チェチェン共和国の部隊がマリウポリの市庁舎を制圧し、ロシア国旗を掲げた”ことをお知らせしました。マリウポリを拠点としていたアゾフ大隊が解体されたことで、ロシア国防省は、“ウクライナにおける「軍事作戦」の第一段階はほぼ完了した”と言っています。
 マリウポリからの脱出者は、“救出はロシア兵だけがやってます。…ウクライナ軍は子供も撃ちます。私達はこの目で見てます…マリウポリの破壊の85%はウクライナ軍がやった”と証言しているのですが、CNNのニュースでは、“ウクライナ軍に統合された超国家主義の民兵集団「アゾフ大隊」がテレグラムに投稿したマリウポリの空撮映像”を取り上げ、「マリウポリはロシアの長距離ミサイルや火砲による爆撃を受けてきた。戦争前の同市には約45万人が住んでいたが、3月上旬以降はほぼ絶えず攻撃にさらされている。」と書いて、「灰と化した」街をロシア軍の攻撃によるものと誤認させるフェイクニュースを流しています。
 ロシア軍がアゾフ大隊との戦いで、“長距離ミサイルや火砲による爆撃”を行ったかも知れません。約45万人が住んでいたマリウポリが、“3月上旬以降はほぼ絶えず攻撃にさらされている”のも事実でしょう。しかし、アゾフ大隊が住民を盾として使い脱出を許さなかったことや、街の破壊のほとんどはウクライナ軍の仕業であることは書かないのです。卑劣という言葉がピッタリです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシア、軍事作戦の第1段階ほぼ完了 ロ軍死者1351人=国防省
引用元)

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
 
ロシア国防省は25日、ウクライナにおける「軍事作戦」の第一段階はほぼ完了したとし、ウクライナ東部ドンバス地域の完全「解放」に焦点を当てると表明した。

 
国防省の発表は、ロシアがウクライナの激しい抵抗に直面する中、より限定された目標に切り替えている可能性を示唆した。
 
ロシア国営通信社によると、ドンバス地域では現在、親ロシア派がルガンスクの93%、ドネツクの54%を掌握しているという。
 
国防省はまた、他のウクライナ都市を攻撃する可能性も排除しないとしたほか、ウクライナ上空に飛行禁止区域を設置するいかなる試みにも直ちに対抗すると言明した。
 
また、ウクライナの戦闘でこれまでにロシア軍の死者は1351人、負傷者は3825人になったと発表。その上で、プーチン大統領が設定した目標を達成するまで、「作戦」は続けられるとした。
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配信元)
 

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[Twitter]体を張って科学を証明する物理学者

編集者からの情報です。
学者たるものかくあるべし。
聞いてる?
ワクチン推進派の方々?
(まのじ)
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配信元)