ウクライナでロシア人を標的とした生物兵器の実験が行われていた様子 ~2018年にはルガンスク人民共和国とドネツク人民共和国に住む市民の間で、新しい多耐性株による結核の症例が急増

竹下雅敏氏からの情報です。
 「米国当局は、ウクライナには米国が管理するバイオラボは存在しないと主張している」のですが、タマホイさんのツイートによれば、“ディック・ルーガー上院議員は、2010年6月にウクライナのオデッサに暫定中央参考実験室が開設されると発表し、拍手喝采を送った。このレベル3のバイオセーフティ研究室は炭疽病、野兎病、Q熱、その他の危険な病原体の研究に使用される予定である。この施設の計画は2005年に当時のバラク・オバマ上院議員とともにウクライナの当局者と協力関係を結んだことから始まった”とのことです。
 3月14日の記事でウクライナのミコラ・アザロフ元首相は、“ウクライナ国内の米国生物兵器研究所の話を進めたのは、ユシチェンコ(親米)大統領時代(2005年1月~2010年2月)のティモシェンコ元首相だ”と言っていましたが、アメリカ側は「当時のバラク・オバマ上院議員」だったわけです。
 2010年3月にアザロフ氏は首相に任命され、2013年に米政府(オバマ政権)に生物兵器研究所の閉鎖を書簡で通告。その後、2014年にクーデターが起こったということでしたが、「バイオラボはアメリカのエリートが行動を起こすほど大事なものだった」のです。また、バイオラボ周辺は実験場にされていて、「こっそりと、とても陰湿に行われました。感染させて、誰が死に、誰が生き延びるかを見る。そして、すべての分析をアメリカに送ります」という状況だったらしい。
 3月10日の記事で、「ロシア国防省、ロシア軍 NBC 防護部隊長によるブリーフィング」を紹介しました。ロシア軍NBC防護部隊長は、“ウクライナには30以上の生物学研究所があり、これらの研究は、アメリカ国防脅威削減局(DTRA)が発注したものです。国防省と連携している企業(とりわけブラック&ヴィ―チ社)が、プロジェクトの実施に関わっています。”と言っていました。
 今回の「ウクライナの生物学的実験室に関する国連安保理のブリーフィング」によって、全体像がくっきりと浮かび上がって来ます。“アメリカはウクライナの国防省を援助。ペンタゴンの国防脅威削減局(DTRA)が、ウクライナの軍事生物学プロジェクトに直接資金を提供し監督していた。ウクライナ当局はペンタゴンに白紙委任し、ウクライナの領土で危険な生物学的実験を行わせていた。これは、アメリカの国民を危険にさらさないために、ウクライナの領土と人口を危険な研究のために利用する皮肉なものだ”として、「例えば、2018年にはルガンスク人民共和国とドネツク人民共和国に住む市民の間で、新しい多耐性株による結核の症例が急増した」と言っています。
 ロシア人を標的とした生物兵器の実験を行っていた様子が窺えます。オバマ政権、バイデン政権ならこうした人体実験を平気でするでしょう。ロシアのおかげで、“おそらくCOVID-19のパンデミックをも凌駕していた「流出」”が食い止められたかも知れないのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ウクライナの生物学的実験室に関する国連安保理のブリーフィングでのヴァシリー・ネベンツィア常駐代表の声明
(前略)
ウクライナでの特別軍事作戦中に、米国国防総省の支援と直接のスポンサーを受けたウクライナ当局が、軍事生物プログラムの枠組みで危険なプロジェクトを実施していた事実を発見しました。この活動は、東ヨーロッパの真ん中、ロシアの西側国境に近いウクライナ領内で行われており、わが国とこの地域の生物学的安全保障に対する真の脅威となっていたのである。
 
1週間前、我々の要請で国連安保理はこの問題に関する初会合を開き、我々は西側諸国の同僚にいくつかの質問をしたが、何の回答も得られなかった。
 
米国当局は、ウクライナには米国が管理するバイオラボは存在しないと主張しているが、米国常駐代表は、キエフとワシントンとの間のこの種の「協力」を証明する文書が存在する事実とこれらの声明がどのように整合するのか説明することができない。私が言っているのは、2005年の米国国防総省とウクライナ保健省との協定で、「ウクライナの施設にある危険な病原体」に関して「生物学的共同研究」をペンタゴンが支援することを定めているものだ。
 
アメリカの代表団は我々の質問に答えることができないし、答える気もないが、防衛省がウクライナのバイオラボの職員から受け取った、ウクライナのアメリカやNATOの軍事生物学プログラムに関連する資料を研究するうちに、その答えが明らかになってきている。
 
この1週間で、生物兵器の部品がウクライナで開発されていたことを示す新たな詳細が判明したのである。

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ウクライナのゼレンスキー大統領がロシア側に停戦交渉を急ぐよう呼びかけた動画が、あまりにも不自然でどう見ても合成画像だった ~国との関わり方を巡ってウクライナ国内で分断が起きている

竹下雅敏氏からの情報です。
 ウクライナのゼレンスキー大統領が、「話し合いの時が来た」とロシア側に停戦交渉を急ぐよう呼びかけた動画ですが、あまりにも不自然でどう見ても合成画像に見えます。
 誰もがそう思うようで、ネット上では遊ばれているようです。これが合成であることは、タマホイさんのツイートを見るとはっきりします。こちらの動画の0:01のところをよく見ると、確かにゼレンスキーの左腕の一部がグリッチ(不具合)して透明になるのが分かります。
 読売新聞の3月20日の記事によると、ウクライナは「総動員」体制下にあり、“総動員令は、侵攻開始当日の2月24日に発令された。徴兵の対象は18~60歳の男性で、出国が禁じられた”ということですが、“一般市民に軍への招集令状が届き始めている。一方、国外脱出を図る男性の拘束も相次いでおり、国との関わり方を巡ってウクライナ国内で分断が起きている。”とあります。
 こちらのツイートによれば、「キエフ州では、全ての車内カメラが禁止となりました。」とのことです。
 “続きはこちらから”の一連のツイートを見ても、ウクライナが崩壊中であることは、はっきりしていると思います。
(竹下雅敏)
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ゼレンスキー大統領「話し合いの時が来た」 ロシア側に停戦交渉を急ぐよう呼びかけ
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[Twitter]「お先にどうぞ〜♪」

編集者からの情報です。
「お先にどうぞ〜♪」と言われても、、。
(まのじ)
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全国の有志の会が結集しワクチン中止のアピール / ついに5歳から11歳に副反応報告「胸の痛みやけいれん」

 3月5日に名古屋で「子どもへのワクチンを中止に!」と求める全国の有志の会が集まり、合同でアピールをされました。全国有志議員の会、日本有志看護師の会、全国有志薬剤師の会、全国企業オーナー有志の会、名古屋有志医師の会、被害者サポート有志の会からの発言のダイジェスト版がニコニコ動画やツイッターに上がっています。「特例承認というのは緊急時に被害が拡大した場合に用いるものだが、子どもに緊急事態が出ているのか?日本有志看護師の会は第三の選択肢を提言をしたい。治験終了まで保護者の方々に接種を待っていただきたい。」「過去の薬害と比べても、現時点で格段に被害者が多いのに、それを疑問に思わない同業者が恥ずかしい。医者が言うから正しい、テレビが言うから正しい、政府が言うから大丈夫ではなくプロの自覚を持たなければ薬剤師の職業は不要だ。」「ワクチン推進を議員が決定した時、きちんとした補償制度もあるという前提でスタートしたはずだ。現在、接種即日に亡くなっても救済の目処が立っていない異様な状況が続いている。私たちは子どもたちを育てるのに、どれくらいの歳月と、どれくらいの労力と、どれくらいの愛情を注いできたか。死の可能性もある接種に対して、自分の大事なものを守る大人の役割として真剣に選択してほしい。」「このワクチンは未だに治験中だ。マスコミや感染症の専門家は『安全だ』安全を通し越して『有効だ』『安心だ』そして『みんな打て』と言う。治験も終わっていない段階で安全とは言えない。人体実験をみんなでさせられている。」どの発言も力強く心に響きました。
 3/18厚労省の専門部会では、ついに5歳から11歳の副反応事例が公表されました。一人は「胸の痛みやけいれん」があったものの快方に向かっており「重大な懸念は認められない」という無責任な判断をしています。しかし現場ではすでに子ども達の心筋炎多発が伝えられています。
堀内ワクチン担当大臣がメディアを駆使して5歳から11歳に「打つべきだ」と訴えていますが、半数は接種をためらっている模様。これまでの多くの誠意ある大人達の声が保護者に届いているのだと思います。もうひと押し、危険なワクチンの事実を伝えていきましょう。
(まのじ)
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22/03/14 フルフォード情報英語版:世界がウクライナのヒステリーに気を取られている間に、大きな変化が起きた

 3月14日フルフォード ・レポート(英語版)です。ざっくりまとめてみます。アジアの秘密結社筋によると、ウクライナ情勢による西側の混乱が、先週【3月第2週】、アジアの異なる派閥間の「非常に成功した友好的な会合」につながった。基本的に、アジアだけでなく世界的にもハザール・マフィアは終了している。私たちが目撃しているのは何千年も続いてきた戦争の終わり。古代の悪魔崇拝一族のグループは、最後の敗北に直面中。第三次世界大戦の勝者は、すでに地球の新時代に向けた詳細な計画を開始。

 2021年12月、ロシアはナチズムや人種差別などを非難する国連決議を開始し、130カ国が支持、反対はアメリカとウクライナの2カ国。対露制裁を支持する国と支持しない国のリストを見ると、世界の人口を80億人とすると、70億人がロシアを支持し、10億人がまだハザール・マフィアに賛同。

 中国外務省とロシア外務省は、ハザール・マフィアとアメリカ偽バイデン政権が、世界中に336の生物兵器研究所を設置し、人類の大半を殺害しようと致命的な病原体を放出している証拠を地球の軍事・情報機関に送った。またロシアのGRU(ロシアのペンタゴン司令部に相当)が白龍会に送った文書には、ハザール・マフィアの運用方法が正確に示されている。ハザール・マフィアはウクライナを侵略し、人類の90%を殺し残りを奴隷にしようと考えるカルト集団、ハバッド教団の手に委ねていた。

 ロシア側は、ロックフェラー財団、ビル・ゲイツ財団、Cアデナウアー財団、世界ユダヤ人会議が2014年のウクライナのナチス/ハバッドクーデターと生物兵器研究所に資金提供したと言っている。ロシアの特使は、彼らは特定の民族を標的とすることができる致命的な病原体を兵器化していたと言う。ロシアのGRUはこれらの残虐行為の背後にいる実際の人物の名前と、それに付随する毒性ワクチンの大量殺人未遂の詳細なリストを世界中の関連機関に提供している。

 日本に関するニュースは、白龍会が日本八咫烏会の代表と会談していたちょうどその時、「殺生石」と呼ばれる古代の石が二つに割れ、古代の霊が放出されたらしい。このとき、その石がある神社で購入した御神札が、日本中の神棚から落ちるという現象があった。神職によると、「美しい女性の姿で現れ、日本の敵を滅ぼすだろう」これは政権交代を意味すると。【⚠️情報源の波動要チェック!】日本の複数の情報筋によると、日本の戦後奴隷体制が終わりつつあることは明らか。

 ハザール・マフィアは、アジア人を一人でも多く一掃しようと必死。アジアのCIA関係者は「このコロナウイルスが終了したら、中国にいる中国人の半分が死んでいるだろう。」と警告。ハザール・マフィアらはできるだけ多くの中国市民、香港市民を強制的に短期間に何度もPCRテストを受けさせる計画。綿棒の先端にはワクチンと同じ毒が含まれている。3回PCR検査を受けるのは、3回ワクチン接種したのと同じ。ファウチは証人保護プログラムに入っている。ファイザーとともにCovid-19ワクチンの開発をしていたドイツのバイオテック社は、ワクチンでないこと、「遺伝子治療」の分類では承認されないことなどを認めた。ファイザーはニューヨーク証券取引所から上場廃止。
 ハザール・マフィアの敗北が避けられない理由は、彼らが真実を味方につけていないから。大司教カルロ・マリア・ヴィガノは「真実は正義と平和の基盤である 」と念を押している。
(popoちゃん)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:世界がウクライナのヒステリーに気を取られている間に、大きな変化が起きた
投稿者:ウィンドランダー 

地球の新時代に向けた詳細な計画が始まる


As world distracted by Ukraine hysteria, big changes happened
The incredible hysteria and lies being pumped out daily in the G7 Khazarian slave colonies’ propaganda media has distracted the world from truly historical changes. What we are witnessing is the end of a war that has been raging literally for thousands of years. The ancient group of Satan-worshipping families that controls the UN, the Worlds’ central banks, the fortune 500 transnational corporations and much more, are facing something they never expected: final defeat.
G7ハザールの奴隷植民地のプロパガンダメディアで毎日流される信じられないようなヒステリーと嘘は、真に歴史的な変化から世界の目を逸らしている。私たちが目撃しているのは、文字通り何千年も続いてきた戦争の終わりだ。国連、世界の中央銀行、フォーチュン500の多国籍企業、その他多くを支配する古代の悪魔崇拝一族のグループは、彼らが予想もしなかったことに直面している:最後の敗北。

Just like the victors of World War II staged a Yalta conference to decide the shape of the post-war world, the victors of the undeclared World War III have already begun detailed planning for a new age for the planet earth. We have talked about this before so, suffice it to say a huge campaign to end poverty, stop environmental destruction and expand into the universe is about to begin. 第二次世界大戦の勝者が戦後の世界のあり方を決めるヤルタ会談を開いたように、宣言されていない第三次世界大戦の勝者は、すでに地球の新時代に向けた詳細な計画を始めているのである。貧困をなくし、環境破壊を止め、宇宙へ進出するための大キャンペーンが始まろうとしていることは、以前にもお話ししたとおりだ。


露ラブロフ外相:国連安全保障理事会の5つの常任理事国は、世界の運命を左右する権利なし


In a visible sign the post-war order is ending, Russian Foreign Minister Sergey Lavrov said, “the five permanent members of the UN Security Council have no right to dictate the fate of the world, and they don’t aspire to do so.” 戦後秩序が終わりつつあることを示すように、ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相は、「国連安全保障理事会の5つの常任理事国は、世界の運命を左右する権利はないし、そうすることを望んでいない。」と述べた。
https://tass.com/world/1420691 https://tass.com/world/1420691

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