大手製薬会社は比類なき力を持っている。彼らが取る手段は「嘘（誤報）」だとして、オピオイド（鎮痛剤）を例に挙げて説明しています。ヘロインと同じように依存性があるにもかかわらず、「オピオイドには中毒性はない」として、全米の医師に営業担当者を送り込み、「医師を説得して大量のオピオイドを処方させる」ことに成功。“1999年から2016年にかけて、45万人以上のアメリカ人がオピオイドの過剰投与で亡くなった”とのことです。
　FDA（アメリカ食品医薬品局）の全予算の45％は製薬会社から得ているため、大手製薬会社は治療効果が証明されていない治療法を推し進める影響力を持っているとして、アルツハイマー病の治療薬「アデュヘルム」を例に挙げています。
　また、“大手製薬会社はアメリカの政治家を資金面で支えている。2020年の選挙は、世界最大の製薬会社が356人の議員に小切手を送り、1100万ドルもの選挙資金を提供した。大金を投じたロビー活動により、大手製薬会社は好きなように薬の価格を設定できる。
　弁護士やロビー活動の団体を雇い、独占を破ろうとするあらゆる挑戦を跳ね返す。競争相手を排除し、製品の価格を設定し、政策立案者に影響を与える。この説明とよく似たビジネスがひとつだけあります。麻薬カルテルです。”と言っています。
　“続きはこちらから”の記事は、「精神科の薬」を例に挙げて説明していますが、“９割以上に副作用が起きているにも拘らず、その事実が明らかになることはない。…精神科医は何が起きても責任を取りたくないから…副作用を報告することが無い。よって厚生労働省は「副作用はごく少ない」という答えしか出さない”と言っています。現在のワクチンの副作用でも、同じことが起きているのが分かります。
　ただ、こうした事柄は全体像の一部を切り取ったもので、今起こっていることは、製薬会社の儲けや利権のレベルを遥かに超えています。人類の大量虐殺に、あらゆる分野の上層部が関わっています。人々から全ての財産を奪い取ろうとしており、その一環としてのワクチンビジネスです。
　こうした事ができる組織があるとすれば、それは「イルミナティ」です。