[YouTube]カササギフエガラスさん

編集者からの情報です。
カササギフエガラスは鳥類の中でも社会性に富んだ種らしく、2羽で楽しそうに遊んでいます。

こちらの記事によると、、、
オーストラリアのサンシャインコースト大学で動物生態学や環境科学について教えるドミニク・ポトヴィン先生が、カササギフエガラスの脚に追跡装置を取り付けて行動範囲や交友関係を調査しようとしたところ、数時間のうちに仲間同士で取り外し、幼い子の装置はたった10分でメスが取り除いてしまったそうです。
カササギフエガラスさん、えらい!
(まのじ)
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Magpies Just Wanna Have Fun - Richard and Pip Playing
配信元)

3/16福島県沖地震発生、巨大な揺れの前の不可解な光 / 東電会見はフクイチの状況説明が不十分

 16日深夜に起きた福島県沖地震を知った時とっさに「またやられた」と思いました。読者の方々からも今回の地震の違和感を訴える投稿が届きました。自然地震ではない波形、NHKの仙台の映像に映った不可解な光、さらに、ゆるねとにゅーすさんが巨大な揺れの前の「謎の光」の証言をまとめておられました。管理人さんご自身も体験された情報なので「不安を煽るデマ情報」とは言えません。専門家の方々は陰謀論と決めつける前に、こうした現象への説明を果たして“天動説”から脱してほしいものです。
 さらに一番気になったフクイチは、多くの方々がおそらく徹夜で様々なモニターをチェックされネットにあげておられました。現在のところ重大な変化や発表は見られませんが、昨年の地震の際の原子炉の水位低下に東電が気づいたのが数日後だったという前科もあり、かつ東電は都合の悪いことは説明しない体質なので、マコさんらの東電会見での質問が頼りです。
 亡くなられた方もある一方、総じて311の再現にならずに済んでいることに感謝しかありません。揺れている地域にお住いの方々の必死のお祈りが通じたのだと思いました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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福島・宮城で最大震度6強の巨大地震、2人死亡・多数の負傷者、関東など広範囲で被害が発生!「空が2回激しく光った」との目撃情報も多数!
転載元)
どんなにゅーす?

2022年3月16日、福島県や宮城県で最大震度6強を記録する大地震が発生。東北から関東まで広範囲で交通やライフライン、家屋損傷や停電などの被害が報告されており、現時点で2人の死亡者・120人以上の負傷者が報じられている。

・また、ネット上では、巨大な揺れが襲う直前に「空が2回激しく光った」との目撃情報が相次いでおり、「謎の光」の正体について様々な憶測が飛び交っている

宮城、福島でM7.4の地震 2人死亡、120人以上負傷

16日午後11時36分ごろ、福島県沖を震源とするマグニチュード(M)7.4(速報値はM7.3)の地震があり、宮城県と福島県の沿岸に津波注意報が発表された。津波注意報は午前5時までにすべて解除された。宮城、福島両県で3万戸以上、首都圏では一時200万戸超が停電した。NHKなどによると、17日朝までに2人の死亡と120人以上の負傷が確認された。
気象庁によると、震源の深さは57キロ。2分前の午前11時34分には、ほぼ同じ場所を震源にM6.1の地震が起きていた
(中略)
原発でポンプが一時停止

原子力規制庁によると、福島第一原発5号機と福島第二原発の1号機と3号機の使用済み核燃料プールでポンプが一時停止した。いずれも復旧し、核燃料の冷却に影響はないという。福島第一原発5号機と福島第二原発で火災報知器が作動したものの、いずれも火災ではないことが確認されたという。女川町にある東北電力の女川原発では、廃炉が決まった1号機の使用済み核燃料プールのポンプが一時停止したが、間もなく復旧したという
(以下略)
BBC 2022.3.17.

(中略)

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ワクチン接種による被害を救済する制度が機能しない日本、タイではすでに約53億円もの補償金が支給されている

読者の方からの情報です。
 日本にはワクチン接種の副作用で死亡した場合、遺族に死亡一時金が支払われる救済制度が、一応有ります。コロナワクチンの関連が疑われる死亡事例が現在すでに1400件以上も報告されていますが、実際に死亡一時金が支払われたケースは0件です。ワクチン後遺症で苦しみながら申請しても行政が「のらりくらり」で進まないというが溢れています。デイリー新潮の記事で、司法解剖された一人の男性は「コロナワクチン接種後の血栓で亡くなったと捉えるべき」と法医学の権威に明解に結論されていました。しかしこのような因果関係が結論されていても実際に「救済制度の初適用」になるとは言い切れないそうです。なぜなら、我が国の救済制度は、被害にあった国民を救うものではなく「あくまでも国が給付金を支払うかどうか、に主眼を置いた設計」という意味不明のものだからです。有り体に言えば、国はギリギリまで支払うつもりはないという宣言でしょう。
 Sho-Momo様からの情報によると、3月8日現在タイでは、コロナワクチン被害に対して支払われた補償金がすでに約53億円にも上るそうです。ワクチン関連死とされたケースも3例あり、そのうちの2例はやはり血栓症でした。無過失補償でカバーされる範囲が広く、審査から請求までの期間も短いことが特徴のようです。元記事で比較されていたアメリカでは、2021年11月現在で承認された請求はたった1件、しかもまだ支給されていないそうです。アメリカも補償する気がなさそうです。
 国に言われるままワクチンを打つだけ打って、被害が出ても救済がない現状を受け入れるわけにはいきません。上からの救済を待っていては報われません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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モデルナとファイザーについて、投資家が見捨てるべき沈没船として警鐘を鳴らすエドワード・ダウド氏 ~ウォール街という眠れる巨人の目覚めは、人類の目覚めに繋がる

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月24日の記事で、世界最大の資産運用会社であるブラックロックとバンガードを取り上げました。
 ブラックロック社の元ファンドマネージャーのエドワード・ダウド氏は、米国疾病予防管理センター(CDC)のデータを示し、25~44歳のミレニアム世代の超過死亡率が、秋に入ってから84%増加したことを示しました。これは過去最悪で、“強制接種と追加接種が秋に死亡率を加速させている…これは、すべての年齢層におけるワクチンによる超過死亡の直接的な証拠だ”と言っています。
 “続きはこちらから”のAlzhackerさんの一連のツイートによると、エドワード・ダウド氏は「モデルナとファイザーについて、投資家が見捨てるべき沈没船として警鐘を鳴らしている」ことが分かります。
 その理由はワクチンを提供した製薬会社が、「実際の死亡リスクを故意に隠していた明白な証拠」があり、こうした詐欺行為は、“緊急使用許可の下でのワクチン訴訟からの免責を無効にする”からです。
 エドワード・ダウド氏は、“どんなに努力しても死体を隠すことはできない”と言っています。そして「ワクチンを受けた人の中には、何が起こっているのか理解していない人がたくさんいる。彼らの多くは投資の世界にいる。彼らの多くは賢い人たちだが、彼らも騙された。…彼らは地獄のように怒っていて、あなたはウォール街という眠れる巨人を目覚めさせてしまった」というのです。
 人類の「目覚め」が、世界経済フォーラムが目指すグレートリセット、第四次産業革命、世界全体主義を打ち砕くのですが、「ウォール街という眠れる巨人」が目覚め、自分たちが騙されたことに気づき、“地獄のように怒って”いて、まずはモデルナやファイザーなどのワクチンメーカーを叩き潰すだろうというのです。
 こちらの記事によると、エドワード・ダウド氏が保険会社や葬儀場からの死亡統計を掘り下げ始めた後に、“モデルナの最高経営責任者ステファン・バンセルはTwitterを突如閉鎖し、4億ドルのモデルナ株を売って、船で逃亡した”とのことです。
 ウォール街という眠れる巨人の目覚めは、人類の目覚めに繋がります。エドワード・ダウド氏は、“世界経済フォーラムが2020年に発表したようなリセットの方法はない”と予測しているようで、「私がみんなに言っているのは、お金よりも、コミュニティや、気の合う仲間を持つことが大事だ…パンデミック対策をコントロールしている連中は、グローバルなコントロールを望んでいるが、我々はローカルに戻ろうとしている」と言っています。
 投資の世界に、まともな事を言う人がいるのに驚きました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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コビド危機は世界債務を帳消しにするための詐欺だったのか?
引用元)
(前略)
エドワード・ダウドは、コビド危機は各国政府の制御不能な債務危機を解決するために捏造されたものだと主張する。
(中略)
彼は20年にわたる金融危機の経験から、帳簿をきれいにするために潜在的な不正行為が行われていると警告している。
(中略)
ダウトはファイザー社に注目し、奇妙なものを見た。最高財務責任者のフランク・ダメリオが2021年11月に退社していたのだ。「目の前に大きなチャンスがあるのに、会社を辞めることはないだろう」とダウド氏は言う。
(中略)
直感もいいが、2021年末までには、確固たる証拠と、より多くの情報が必要だ。葬儀社の活動状況や保険金の支払い状況を見れば、何かが見えてくると思ったのだ。
 
そして、インディアナ州の記者、マーガレット・メンゲは、インディアナ州の商工会議所が開催した仮想記者会見に参加した。保険大手のワンアメリカ社のスコット・デイヴィソン最高経営責任者は、特に若者の間で全死因死亡率が40%増加しており、それはコビッドだけではないと述べた。「死亡者数は膨大な数に上っている」とデイヴィソン氏は語ったが、ワクチンとの関連は明らかにしなかった。
 
しかし、世界経済フォーラムが2020年に発表したようなリセットの方法はない。ダウド氏は、「今後6ヶ月から12ヶ月の間に、多くの混乱とトラブルが起こると思います。」
 
「その裏側にはルネッサンスがあると信じているが、暗い時期もあるだろう。」
 
「私がみんなに言っているのは、お金よりも、コミュニティや、気の合う仲間を持つことが大事だということです。」
 
「我々は部族に戻るのだ。グローバルからローカルになる。それは苦しい作業になるだろう。パンデミック対策をコントロールしている連中は、グローバルなコントロールを望んでいるが、我々はローカルに戻ろうとしているんだ。」
(以下略)

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ウクライナのテレビ司会者は「すべてのロシア市民の絶滅」を呼びかけ、「子供たちを殺すことによって、彼ら(ロシア人)は決して成長せず、国は消えるだろう」と言った ~ウクライナのネオナチを支援している米国

竹下雅敏氏からの情報です。
 駐日ロシア連邦大使館によると、ウクライナのテレビ司会者は「すべてのロシア市民の絶滅」を呼びかけ、「子供たちを殺すことによって、彼ら(ロシア人)は決して成長せず、国は消えるだろう」、「ロシアという国、ロシア人という民族が滅び、二度と蘇らないことを願おう。お前たちは地球上から消し去らなければならないゴミだ」と言ったとのことです。
 3月10日の編集長の記事で、“ウクライナでは…ネオナチ・反ロシア思想の洗脳教育が子どもにもされてきた”ことを示すJ Sato氏のツイート動画を取り上げていました。これとドイツ在住ペガサスさんの「ウクライナの排外主義者のインタビュー!」を見ると、先の駐日ロシア連邦大使館の情報はフェイクではないことが分かります。
 タマホイさんのツイート動画を見ると、ウクライナのネオナチを支援しているのが米国であることが分かります。“続きはこちらから”は、イギリスのガーディアン紙やBBC(英国放送協会)が2018年に取り上げたウクライナの極右集団の様子です。
 日本の公安調査庁は、“2014 年…「ウクライナの愛国者」を自称するネオナチ組織が「アゾフ大隊」なる部隊を結成した”と記しています。そして、“極右過激主義者は、フェイスブック、テレグラム等の主要なソーシャルメディアだけでなく、Gab、4chan 等の掲示板や投稿サイトを利用し、プロパガンダ活動を含む交流を行っている”と書かれているのですが、「Facebookはウクライナのネオナチ・アゾフ連隊を称賛する投稿を2019年に禁止していたが、今回撤回。ロシアを攻撃するアゾフ連隊を称賛してよいことにポリシーを変更」したとのこと。
 Amazonはウクライナのナチ部隊「アゾフ大隊」の部隊章入り商品を販売しており、駐日ロシア連邦大使館は「Amazonはアゾフ大隊の戦闘員を支援しているのか?」とツイートしています。
 ワクチンで人類を大量殺戮しようとした連中が、ウクライナのネオナチを支援している様子が窺えます。日本政府もその中に入っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 

 

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