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フルフォードレポート英語版(11/29):地球から逃げ出そうとした徒党の宇宙船の撃墜 / 新財務省ドル札と新金融システムの始動 / 天皇の金塊と支配権争い…他

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭から、凄いことが書いてありますね。地球から逃げ出そうとした徒党の宇宙船が、21日にフロリダの上空で撃墜されたと言っています。さらに、22日に福島沖でも宇宙船が撃墜されたと言っています。ウィキリークスからも、UFO関連の情報がリークされたようです。もはや地球製の宇宙船が飛んでおり、そうした技術が宇宙人によって提供されたというのは、間違いないと思います。
 “12月1日に重要な金融声明が発表されるだろう”とのことです。記事では、米政府が北米で使うための新財務省ドルの画像があります。これらの情報は、新金融システムが“おそらく12月あるいは11月に始まるだろう”、という発言の信憑性が高いことを示します。
 “続きはこちらから”以降では、どうも皇居の地下に金塊のが隠されていることを示唆しており、現在、その金塊のために争いが起こっていると言っています。時事ブログでは、“天皇の金塊”を含む金塊の歴史を、これまで9回にわたって掲載していますが、それを熟読しても、こうした裏金融の門外漢である私には、その本質がわかりません。日本が略奪した金塊が、インドネシア、フィリピンに埋蔵されたことはほぼ間違いないと思うのですが、その量がいくらなのか、そしてその所有者は誰なのか。それらの金塊は戦後の裏金融の中で運用に乗せられたのか否か。もしも運用に乗せられたとするならば、それが秘密の宇宙プログラム(SSP)に投じられたのか。そしてこの記事にある、皇居の地下にあるかも知れない金塊との関係は何か、というような事が、さっぱりわからないのです。
 問題は、わかっている人が居たとして、そういった人たちが真相を何も話さないので、一般人には理解不能なのです。こうした事も含め、いずれ全ての事が明らかになる日を待ちたいと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(11/29)
転載元)
(前略) 

米軍はジョージア州南部、テネシー州、ケンタッキー州とノースカロライナ州の44件の野火が地下から徒党を燻りだしたので、本当の廃除が今進行中であることが明らかになったと、米軍情報源は言っている。

国防総省情報源はまた、地球から逃げ出す徒党宇宙船が11月21日、フロリダ上空で撃墜されたと言っている。さらに、他の徒党宇宙船が地震兵器で日本を攻撃した後の11月22日に福島沖で撃墜されたと、アジアの白龍会情報源は言う。その飛行体が墜落するビデオがこのリンクで見ることができる。

https://www.youtube.com/watch?v=rnFWTEbJY7k


(中略) 

国防総省情報源はもまた、トランプは就任に当たってDCにおいてヒラリー凶悪犯と立ち向かうために2百万人の退役軍人、暴走族や銃所有者からなる民兵を持っていると言っている。最近、教育長官に任命されたべスティ・デヴオスは彼女の金でブラックウォーターを設立した兄のエリック・プリンスによって運営される彼女自身の軍隊を持っているので、トランプ内閣のもう一人の将軍になるだろうと、その情報源は付け加えた。このことは、傭兵はもはやハザール暴徒の下請けにならないことを意味している。そうであれば、実際にはハザール人にとって試合終了である。

また4つの独立した情報筋である、二つの国防総省、一つのCIAと一つの支配血統家族は、おそらく12月1日にある重要な金融声明が発表されるだろうと言っている。金市場に大きな影響を与えるある発表は、イスラム法を設定しているイスラム評議会が12月1日の時点で、今まで宝石として金を所有することのみが許されていた12億人のイスラム教徒のための法律を変えようとしている。彼らは投資として金を買うことを認められるだろうと、アジアのCIA情報源は言う。

二つの国防総省情報源から出てきた本当の大物は、米政府が北米で使うための新財務省ドルを発表しようとしている。この紙幣の画像はこのリンクで見ることができる。

スクリーンショット 2016-11-30 20.51.27 

http://nationalgreatregistry.generalpostoffice.international/index.php?title=Office_of_the_Treasury_for_The_United_States_of_America#The_legal_tender_of_the_Government_of_The_United_States_of_America

情報源は自らの事実確認を行っており、彼らはこれらが行われる確率は90%であると言っている。

アジアのCIA情報源はさらに進んで、新紙幣は現在米国内で流通している米ドルに置き換わり、新紙幣に交換するとアメリカ人は50%の債務削減を得る。米国外の米ドルは現在の価値を維持することになると、その情報源は言う。

13血統家族の情報源はそれぞれ個別に、国際金融システムに関してある種の決定がなされて、そのことが、おそらく12月あるいは1月に始まるだろうと発言している。

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新金融システムを着々と準備しているBRICS諸国、いつ崩壊してもおかしくない欧米の金融システム 〜日本は仲間外れで最貧国に!?〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 なるほど。西側に対するロシアの報復制裁の緩和、あるいは取り止めの可能性について、政治家が“開放しようと努めるつもりだ”と発言したとすれば、その意味は“誰がするか! ”ということらしい。政治用語翻訳機械が民衆には必要だという事でしょう。特に、選挙公約の時には絶対に必要だと思います。
 ところでBRICS首脳会議がインドで開催されており、“独自の格付け機関”を創設することで合意したとの事。 BRICS諸国は、新金融システムを着々と準備しています。早い話が、仲間に入れてもらえなければ、次の時代にその国は最貧国に転落してしまうということなのです。
 ところで、欧米の金融システムですが、“続きはこちらから”以降の記事をご覧になると、もはやいつ崩壊してもおかしくない事態です。日本国民は、仲間外れになっているのが我が国であることを、自覚しておく必要があるでしょう。
 このところ食べられる野草を紹介している意味は、言わずとも明らかだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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プーチン大統領、対西報復制裁廃止の可能性について:誰がするか!
転載元)
© Sputnik/ Alexei Druzhinin

© Sputnik/ Alexei Druzhinin



プーチン大統領は西側に対する報復制裁の緩和もしくは取り止めの可能性について聞かれ、ゴアで開催のBRICS首脳会議の終わりに次のように答えた。

誰がするか!…これは、簡潔に言ったもので、正しくは…開放しようと努めるつもりだ。私はあなたに賛成しない。これは報復制裁ではない。これは、我々の市場を守る対策であり、強いられた対策だ。」

対露制裁についてプーチン大統領は、西側が唯一の目的として持っているのは、ロシアの封じ込めであって、現実問題の解決ではないと指摘した。

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BRICS首脳会議開幕、ゴア
転載元)
© Sputnik/ Alexei Druzhinin

© Sputnik/ Alexei Druzhinin



第8回BRICS首脳会議がインドのゴア州で、機構首脳らの合同撮影セレモニーとともに開幕した。

ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ共和国といったBRICS首脳らは土曜日すでに非公式夕食会という形で最初の会合を開いていた。その日には2つの合同撮影会を行うことができ、1度目はインドの民族衣装のバンディを着て、そして夕食後にはBRICSのサッカー選手権ジュニアチームのキャプテンたちと写真を取った。

撮影会のあとすぐに、ホテル「タージ エグゾティカ 」で公式行事が始まる。会談は首脳たちだけで行われ、その後BRICSのビジネス協議会の代表者と会い、国の代表団を交えて本会議が開かれ、その後に合同文書に調印される。

BRICS首脳たちはすでに一連の2国間会談を行った。例えば、露印首脳会談が開かれた。

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BRICS、独自の格付け機関を創設へ
転載元)
ゴアにおける首脳会談でBRICS諸国の指導者らは独自の格付け機関をできるだけ早く創設することで合意した。インドのナレンドラ・モディ首相が述べた。

「機関創設が我々共通の努力目標として発表された。BRICSの格付け機関をできるだけ早く創設することで合意した」と拡大フォーマットのBRICS会合で首相が語った。

また加盟諸国は農業研究センターを設立BRICS鉄道ネットワークの構築を加速するとで合意した。

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Dr苫米地英人「異次元緩和マネーは外資に行っているだけ」日本人の800兆円の預金が危ない!

 日銀の金融緩和がなぜ効かないのか、日経新聞の解説では「高齢化や技術革新の停滞などで経済の地力が落ち、緩和による刺激が経済全体に伝わりにくいから」となっているようです。実際はどうなのか苫米地氏が見事に解説しています。
 日銀が円を刷って、民間銀行が所有している国債を購入すること(買いオペ)で、銀行の貸出を増やそうというのが金融緩和ですが、異次元緩和前に比べて、銀行の貸出は減少しており、実際は緩和どころか「金融引締め」になっているようです。
 どうして、そういうことが起こるのかというと、欧米が日本の一人勝ちを防ぐために定めた現行BIS規制下では、いくら買いオペを行っても金融緩和として機能し得ない仕組みになっているようです。それは自己資本比率が8%を超えてはいけないというルールなのですが、国債(リスク0%)をいくら購入しても自己資本比率に影響を与えないのですが、中小企業や個人に貸し出す(リスク75%)と、とたんに自己資本比率が跳ね上がる仕組みになっているようです。すでに日本の銀行は自己資本比率が8%に達しており、いくら金融緩和しようが、民間銀行は自己資本比率に影響を与えない債権やデリバティブが購入するだけで中小企業や個人には回って来ようがないようです。
 その証拠として、さんざん異次元の金融緩和で円を刷ってきたにも関らず、日本の金融機関の全体の資産である1889兆円の内訳は債権64%(1209兆円)、貸出22%(416兆円)、現金14%(264兆円)という有様。貸出はたったの22%に留まり、そのほとんどが債権購入に回っていることが分かります。前回紹介した日銀のETF買いと同様、債権の売り手は外資なので、「異次元緩和マネーは外資に行っているだけ」とのこと。
 6分48秒からはとても恐ろしいことが指摘されています。欧米の国債より日本国債を低く格付けし、民間銀行が日本国債を購入すると直ちに自己資本比率に影響を与える仕組みにすることによって、日本人の800兆円の預金と日銀の買いオペ現金をすべて欧米国債やデリバティブの購入に回させることを企んでいるようです。
 7分15秒〜7分55秒では、こうした欧米の悪巧みから日本を守るための対策を苫米地氏が提案しています。
(編集長)
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日銀の買いオペは全く金融緩和になっていないとDr苫米地英人が批判!
配信元)

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フルフォードレポート英語版(10/3):新金融システム始動と計画されていたドイツ銀行の破綻

竹下雅敏氏からの情報です。
 レポートによると、“国防総省は…不正で消滅したFRBに置き換わる新金融システムについての詳細を発表した”とあります。やはりFRBはドルが刷れなくなったようです。また、“元が金担保兌換国際通貨になった10月の新会計年度は…ドイツ銀行の崩壊と一致している…これが10月1日に始まった中国元がIMFのSDR通貨バスケットに公式に算入された背後にあるものである”とあります。
 やはり、10月1日に新金融システムは動きだし、それに伴ってドイツ銀行の破綻が計画されていたのです。10月1日のドイツ銀行破綻の予定と、フィリップ・ティルトン氏の情報はおそらく正しいとコメントしたのですが、やはりそうだったようです。
 もし、新システムが稼働を始めたとするならば、“米軍とその機関は…金の工面の心配がなくなり、ハザールマフィアに対する行動が非常に自由になる”とのことです。これは、地球上から悪を一掃する状況が整ったことを示します。今後、いわゆる最終決戦に向けて世界で紛争が激化すると思いますが、フルフォードレポートを見ると、これが必然であり、しかも喜ばしいことだということがわかります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(10/3)
転載元)
(前略) 

米政府職員によって漏洩された記録文書は連邦準備理事会の所有者達が惑星の人々から巨額を盗むために作り出した方法を詳細に明らかにした。

その記録文書はヨハネス・リアディと言う名のインドネシア人が、500億ドルの債券発行の担保として、元々は元インドネシア大統領のスカルノが所有していた700トンの金塊を使った方法を示している。

(中略) 

魔法のように作られた23兆ドルはFRBの所有者によって、作られたリーマンショック崩壊によってその価値が崩壊した世界中の安い資産を買うために使われたと、その情報源は言う。

(中略) 

この巨大な詐欺が世界中の企業と資産へのハザールマフィアの所有権の比率を増加させた。

(中略) 

この記録の公開が示すように、不正な金融システムに基づいたハザールマフィアとFRBに対する行動は加速される。これはおそらく、先週FRBニュヨーク本部の前に文書シュレッダートラックが止まっているのが見えた理由であろう。

o0500035513764417630 http://www.zerohedge.com/news/2016-09-29/just-spotted-front-new-york-fed-again

(中略) 

ニューヨーク連邦準備銀行が犯罪現場であり証拠が破壊されていることは、間違いが無い。
一方、国防総省は、おそらく今月早くに、その不正で消滅したFRBに置き換わる新金融システムについての詳細を発表した。新システムにおける議決権は中国の20.09%の取得によって以下の通りに割り当てられる。
アメリカ合衆共和国17.89%、EU11.61%、ロシア7.53%、インド4.1%、日本3.79%。これらは炭素権より新金融システムについてよりふさわしいCOP21合意によって発行された炭素権と同じ比率である。

(中略) 

元が金担保兌換国際通貨になった10月の新会計年度はユダヤ新年、中国の国家の日、ドイツ銀行の崩壊と一致していると、国防総省情報源は言う。これが10月1日に始まった中国元がIMFのSDR通過バスケットに公式に算入された背後にあるものであると、他の情報源も確認している。
新システムが立ち上がり稼動すれば、米軍とその機関は、彼らの給料やガソリン等の為の支払いの金の工面の心配がなくなり、ハザールマフィアに対する行動が非常に自由になるだろう。同時にハザール人はもはや彼らのISIS、ボコ・ハラムや他の傭兵軍の給料を支払う余裕がなくなるだろう。

(中略) 

ハザールマフィアに対する合法的攻撃もまた始まっている。国防総省情報源は、911時に国防総省で殺された海軍司令官の未亡人によるサウジアラビアに対する最初の訴訟の背後に国防総省がおり、911のイスラエルの関与に関する漏洩が起こったので、集団訴訟はユダヤマフィアを破産させ制裁させることを目的としているだろうと、言っている。

ネオコンのアシュトン・カーターとCIAボスのサウディフィル・ジョン・ブレナンは911法の無駄なオバマの拒否の背後におり、彼は下院と上院に無視されて平手打ちにされたメス犬であったと、情報源は付け加えた。

(中略) 

クリントン財団とヒラリーとビルクリントンの犯罪行動の暴露の継続的雪崩現象がある。エイズ治療薬他を水で薄めて販売する彼らの財団のことは忘れても、彼らはハイチと日本に対する核爆弾による津波攻撃に関与した大量殺人者であることは本当の話である。
FRBの背後にいる人々は悪魔崇拝者である証拠がどんどん出てきている。

(中略) 

アンジェリーナ・ジョリーは流出したビデオでイルミナティの生贄を認めている。
www.youtube.com



(中略) 

ヒラリークリントンは魔女活動に参加していたと元クリントン側近によって暴露されている。流出したヒラリーの電子メールは彼女はモロク、別名サターンに犠牲を捧げていた。

(中略) 

これらの人々が彼らの金の魔術を奪われると、彼らは力の残りの部分を失って、組織的に追い詰められて、無力化される。それがFRBが引き摺り下ろされた理由です。
機関ホワイトハットによって送られた以下の文書は、白龍会とその同盟者が訴訟中である具体的な証拠である。10月の銃の轟音が鳴り響きだした。11月にはさらに増えるであろう。攻撃は最終的に終わり、人類が解放されるまで続くことになる。我々全てがこれに従事すれば、クリスマスまでには勝利が可能である。

o0215030013764424905
o0232030013764424420

http://benjaminfulford.net/wp-content/uploads/2016/10/McCall-Offer-to-Saurin-Indo-Gold-SKMBT.pdf

http://benjaminfulford.net/wp-content/uploads/2016/10/The-SWIFT-Transfers-of-the-Indonesia-Au-2009.pdf

(以下略)

ジム・ロジャーズ氏:人民元は“価値が高まる一方” / セレンテ氏:オクトーバー・サプライズが迫っていると警告

竹下雅敏氏からの情報です。
 投資家のジム・ロジャーズ氏によると、人民元は、現在最も重要な通貨の1つであり、“今後もその価値は高まる一方”とのことです。経済評論家の中には、中国経済は破綻寸前であるというようなことを言う人もいますが、ジム・ロジャーズ氏の見方は異なるようです。
 10月1日に取り上げたフィリップ・ティルトン氏の記事では、“この日、米国では、連邦準備制度株式会社の不換米ドル(USD)はついに死に至り、新合衆国の新ドル(USN)が誕生した。金本位の中国人民元が国際的に誕生した。…ヨーロッパの銀行カバルは公に世界金融システムに降伏した”ということでした。
 フルフォード氏の情報によると、FRBがドルを刷れなくなったというのは本当のことのようです。中国人民元がIMFの通貨バスケットに組み込まれたという事と、新金融システムが動き出したという事は、連動しているようです。フィリップ・ティルトン氏は、“銀行カバルは公に世界金融システムに降伏した”と言っていますが、問題はこうした事実と、ドイツ銀行の危機的状態との関係です。
 ジェラルド・セレンテ氏によると、“10月は、株式市場の崩壊、偽旗、テロ攻撃や戦争が勃発するなどの大きな出来事が起こる”とのこと。こう考えるのは自然だと思います。黒田バズーカで、裏付けのない処から作り出した莫大な資金が株式市場というカジノに流れ込み、実体経済を著しく不安定にしています。こうしたバブルは消えなければなりません。ドイツ銀行が崩壊すると、こうしたバブルは消滅してしまいます。
 問題は、バブルが崩壊して、例えばドイツ銀行の場合、どのような措置が取られるのかでしょう。アイスランドのように銀行家の責任が追及されるのか、それとも国民の預金を使って銀行が救済されるのか。“銀行カバルが降伏した”という情報が事実なら、彼らは事態の責任を追及されて、処罰を受ける形になるはずです。
 もし、この望ましい方向に動くなら、ヨーロッパで予定されているイスラムの難民に扮したテロリストたちが、ヨーロッパ各地で起こす予定になっている暴動は、必要最小限度に抑え込めるはずです。
 今後、どういう方向に向かうのかが、この10月ではっきりと見えてくるということなのだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国の億万長者 ドルに「挑戦状を突きつける」通貨について語る
転載元)
米国の著名な投資家ジム・ロジャーズ氏は、国際通貨基金(IMF)の通貨バスケット(SDR)に中国の通貨、人民元が加わったことについて、人民元にとって有利になるとの考えを表した。

ロジャーズ氏はRTのインタビューで、「人民元は今、世界で最も重要な通貨の一つであるためバスケットに加わった。思い出して欲しい。今から15年前、このような中国の通貨があることを知っていた人は誰もいなかった。人民元は急騰し、今後もその価値は高まる一方だろう」と述べた。

またロジャーズ氏は人民元について、将来的に世界の準備通貨としてドルに対抗できる唯一の通貨だと指摘し、通貨市場でのリーダー交代劇が起こるのはまだ先だが、人民元は「速い速度で先へ先へと進んでいる」と語った。

IMFの理事会は昨年11月末、人民元を通貨バスケットに採用するとの決定を下した。そして今年10月1日、人民元は通貨バスケットに加えられた。

(以下略)

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引用元)
http://beforeitsnews.com/opinion-conservative/2016/10/october-surprise-coming-gerald-celente-greg-hunter-video-3194086.html
(概要)
10月2日付け

セレンテ氏が、オクトーバー・サプライズが迫っていると警告しています。

Gerald-Celente

ジェラルド・セレンテ氏によると:

10月は、株式市場の崩壊、偽旗、テロ攻撃や戦争が勃発するなどの大きな出来事が起こるでしょう。それらに備えておいてください。その結果、人々の考え方がガラッと変わり、向かう先が変わります。

(中略) 

銀行(複数)の株価が1980年代の株価並みに下落しています。
イタリアのモンテパスキ銀行は、株価がゼロ円近くまで暴落しています。
イタリアの銀行(複数)は3600億ドルの不良債権を抱えています。
先週、コマース銀行は9千人の行員をリストラしました。世界中の銀行からお金がなくなっています。日本の銀行も同様にお金がなくなっています。日本経済も腐りきっています。

(中略) 

裏切り者のマリオ・ドラギ欧州中央銀行総裁(元ゴールドマンサックスの欧州部のトップ)は、「これ以上、中央銀行ができることは何もない。次は政府が経済刺激策を打ち出すべきだ。」と言い切ったのです。

(中略) 

10月は状況がさらに悪化するでしょう。

(中略) 

10月中に国内でテロ攻撃や偽旗事件(或いは本物の事件)が起こるでしょう。2週間前にニューヨークで起きたような事件です。

そして、本格的な戦争も起きるでしょう。彼等(ロシア対アメリカ)の対立は激化しています(シリアではすでにロシア対アメリカの戦争が始まっています。)。

(以下略) 
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