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総裁選出馬表明の小泉進次郎氏 〜 耳障りの良い公約「労働者全員を厚生年金に原則全員加入させる改革」は事実上の大増税、年収100万円の労働者は毎年9万1500円負担増

 小泉進次郎氏が入念に準備された総裁戦の出馬表明を果たし、メディアでは、すでに小泉総理誕生が決まったかのような取り上げられ方をしています。藤井聡教授は「小泉総理は既定路線」というのは大手メディアが作ろうとしているフェイクだとした上で、進次郎氏の公約の内容を徹底批判されていました。「1年以内に絶対やる」と言明した主だった改革は「選択的夫婦別姓」の法案提出、「ライドシェア」の全面解禁、「解雇規制」の緩和、「スタートアップが劇的に拡大する仕組み」の整備など、どれも国民の経済を救済するものではありません。
とりわけ「労働者全員を厚生年金に原則全員加入させる改革」は国民にとって危険です。「年収の壁を撤廃.働いている方には原則厚生年金が適用されるように制度を見直す」という公約を見ると良いことのようですが、「それは完全な勘違い」だそうです。現在は年収106万円を超える人は厚生年金を払う義務が生じ、その結果、手取り金額が減ります。その106万円の壁を撤廃し、全ての人を厚生年金に加入させ「『低所得の人に対する,年金の免除やめちゃえばいいじゃん」という,血も涙もない,途轍もない〝鬼提案〟」だと言っています。具体的には、年収100万円の労働者は、毎年9万1500円の負担増となるそうです。
また、彼らを雇用している企業にとっても労使折半の負担が生じますので、企業にも1人9万1500円の負担増になります。政府からすると、年収100万円の労働者ごとに18万3000円の税収増が見込まれることになります。
 耳障りの良い演説で公約内容をごまかし、実は容赦無く国民の生活を破壊するのは父・純一郎と同じです。父・純一郎の時代から遥かに貧しくなった日本人にとって、今以上の負担は「とどめを刺す」破滅となり、困窮に苦しむ人がさらに増加すると予想されます。自民党総裁の待望の候補がコレです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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小泉進次郎氏の「年収の壁」撤廃論は低所得者を狙った所謂〝大増税〟 年収100万の労働者なら最低で約9万円,最悪18万円以上もの所得が政府に奪い取られます
(前略)
結論から言うと,進次郎提案は,「いままで低所得だから厚生年金の支払いが免除されてた人からも,一律に厚生年金をむしり取るようする」という,ただ単なる「低所得者をターゲットとした〝大増税〟」なのです(中略)
(中略)
すなわち進次郎氏は「低所得の人が年金免除されてるから壁ができてるだけじゃんか.だったら,低所得の人に対する,年金の免除やめちゃえばいいじゃん」という,血も涙もない,途轍もない〝鬼提案〟をしているのです!

(4)進次郎提案は,年収100万の労働者は9万1500円もの大増税

その結果どうなるのかを,具体例で考えてみましょう.

106万円以下の人,例えば,年収100万円の人は,進次郎提案が通れば,年収の9.15%,つまり,年間9万1500円も,政府に余分に吸い上げられる事になるのです(つまり所謂広義の〝増税〟です)!

100万円の所得の人にとって,9万1500円というのは大金!それだけのオカネが,進次郎が総理になってしまえば,僅か「1年」で政府から毎年毎年,半永久的に吸い上げられ続ける事になってしまうのです!

しかも,進次郎のこの年金改革で被害を受けるのは,低収入労働者だけではありません.

彼らを雇っている「企業」もまた,同じ金額の被害を受けるのです!

というのも,厚生年金というのは,労働者が支払った年金と同じ金額だけ,会社側(雇い主側)も支払わないといけないのです
(中略)
別の言い方をすると,100万円の労働者が一人いれば,小泉年金改革をやれば,それだけで政府は18万3000円も新たに国民からカネを吸い上げることができる,という次第

凄まじい大増税ですね(涙)
(以下略)


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「第6回 国際危機サミット(ICS6 Tokyo)」が9月25日~27日東京で開催、ロバート・マローン博士などの世界的に著名な各分野のトップレベルの専門家約20名が自費で来日する! ~目的は「日本国民、そして世界をレプリコンワクチンの被害から救うため」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「第6回 国際危機サミット(ICS6 Tokyo)」が9月25日~27日、東京で開催されるとのこと。ロバート・マローン博士、ライアン・コール博士、バイラム・ブライドル博士、クリスティーネ・アンダーソン欧州議員など、世界的に著名な各分野のトップレベルの専門家約20名が、自費で来日するというのだから驚きです。来日の目的は「日本国民、そして世界をレプリコンワクチンの被害から救うため」です。
 玉ちゃん氏のツイート動画はとても分かりやすいので1.5~2倍速でご覧になって下さい。レプリコンワクチンは「注入されたmRNAが自己複製されるワクチン」のことですが、明治製菓ファルマ社の「コスタイベ筋注」とVLPセラピューティクス・ジャパン(VLPTジャパン)のもの(商品名無し)があります。
 “続きはこちらから”の動画で村上康文教授は、9月2日に明治製菓ファルマ社のレプリコンワクチン担当者と直接話をすることができたということで、“それで(お会いして)一番びっくりしたのは、エクソソームの存在を知らなかったこと。…mRNAが細胞から放出される粒子に含まれ、細胞から細胞に広がるという話を初めてお聞きになった感じでした。…ものすごい電話が来るんですよ、会社に。すごく大変だと。明治の製品、売れなくなってると。2つの工場を閉鎖したというニュースが流れていました。一番印象に残ったのは、非常に真面目に対応していただいて、あくまでも販売するかどうか未定であるというのと、あとはそういうリスクがあるのであるならば、しっかりと実験して検証しなければいけないということを、上層部にしっかりお伝えしますということをおっしゃってました。”と話しています。
 村上康文教授の話を聞いて、“レプリコンワクチンが止まるかも知れない”と思うのは少し早いようです。治験場所は10都道府県の22病院にまたがっていて、「なんとすでに4300人が打ってる!」。しかも、明治製菓ファルマ社は約863人、VLPTジャパンは約3490人であり、「圧倒的にVLPTジャパンの方が多い」のです。
 明治製菓ファルマ社の「コスタイベ筋注」の背後に隠れたVLPTジャパンのレプリコンワクチンを止めなければならないわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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第6回 国際危機サミット(ICS6 Tokyo)[9月25-27日東京開催]
~我々は日本にレプリコンを止めに行く!~
に賛同&ご支援ください!
引用元)

(中略)
世界で最もワクチン接種が盛んな日本では、10月1日からまたしてもコロナワクチン接種(定期接種:高齢者と基礎疾患を持つ60~64歳の人々・その他は任意)が開始されます。その内の一つに自己増殖型遺伝子ワクチン(「レプリコンワクチン ※別名:コスタイベ筋注」)と呼ばれる新型のmRNA ワクチンがあります。このワクチンには多くの問題点があることがわかっており、世界ではどこも承認していない中、初めて日本だけが認可したものです。同種の遺伝子技術の危険性については科学的なエビデンスが数千の論文と症例で証明されているにもかかわらず、問題点を顧みずに一方的に進めようとする日本政府 の姿勢に対し、国際社会から強い警鐘が鳴らされています。レプリコンワクチンは、日本国民に多大 な健康被害をもたらす可能性があるだけでなく、より強い伝播性も懸念されており、また、政治経済 上の国際問題に発展する恐れがあります。


そんな日本の窮状を救うべく立ち上がったのがICSメンバーの有志達です。彼らは日本国民、そして世界をレプリコンワクチンの被害から救うために、ICSの日程をレプリコン開始前の9月に設定するとともに、なんと各々が自費で来日するという大きな決断をして下さいました。

まさに、黒船ならぬ、正義の『白船きたる。』世界的ヒーローのロバート・マローン博士、ライアン・コール博士、メリル・ナス博士らを筆頭 に、20名の有志研究者や医師、および最前線で闘う弁護士らが日本に正義の啓発をしに来てくれるのです!

こうした有志達の熱い思いを受けて、ホスト側のICS実行委員会は、レプリコンワクチンが実施されようとしている日本の重大な危機を全国民・全世界に向けてより広く伝えるため、寄付金方式による無料配信を行うこととしました。
(以下略)
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配信元)


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[X]アンタルヤの納屋で、頭に袋を巻きつけて食事をしているヤギ

ライターからの情報です。
「ひゃー、きゃー、ぎゃー!」って
逃げまどってる感じ。

よく見ると怖くないのに
なんか
示唆的。
(メリはち)
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配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

24/9/2 フルフォード情報英語版:ホワイトハットの勝利でマーク・ザッカーバーグと元英国首相が陰謀の真実を語る

 メタ(Meta)社のマーク・ザッカーバーグCEOは、「ジョー・バイデン政権がパンデミックの間、FacebookとInstagramの親会社であるMeta社に『特定のCovid-19コンテンツを検閲する』よう『繰り返し圧力をかけた』」とする書簡を発表したと言っています。また英国の元首相エリザベス・トラスは、「公の場で、英国の責任者は首相ではなくイングランド銀行総裁であると述べた」そうです。
 先週報道されなかった最大のニュースは、「アメリカの代理部隊が先週、侵入してきた中国軍兵士2000人以上を殺害した。」ことで、「中国軍はミャンマーの錫鉱山を支配しようとしたが、現在は国境を越えて撤退した」と言っています。ミャンマーは中国が使用する錫の3分の2を供給していましたが、現在、供給が停止されているようです。
 ドナルド・トランプの副大統領候補だった「JD・ヴァンスが『家庭の事情』で辞任し、ロバート・F・ケネディ・ジュニア(RFK Jr.)に交代する」ことになったようです。またトランプが大統領に返り咲いたら、国連は解体され、「アメリカとカナダを合併して北アメリカ合衆国(USNA)を創設する」という計画らしい。その際、「トランプがUSNAの最初のリーダーとして推されることになるだろう」と言っています。
 逮捕されたTelegram創設者パヴェル・ドゥロフについて、以下のような情報が寄せられていました。
  • ドゥロフは世界経済フォーラムのメンバーであることが判明した。…彼のガールフレンドがモサドのエージェントである…さらに、彼の弁護士ダヴィッド・オリヴィエ・カミンスキーは、ブナイ・ブリスのフリーメーソンであり、ガザの人々への国連支援に反対する著名なフランスのシオニスト・ロビイストである。
  • フランスの愚か者たちは誤って弟を逮捕した。暗号キー(すでに再設定済み)を持つのは【兄の】ニコライ・ドゥロフの方で、数学の博士号を2つ持っている。彼はサンクトペテルブルグに住み、ロシアの大学教授である。
  • (ドゥロフが)逮捕された理由は、彼がイスラエルの軍事施設をハッキングし、パレスチナ人を守るためにTelegramのチャンネルを通じて秘密情報を拡散したためだと思われる。Telegramはアラブ・ムバダラ財団から資金提供を受けているからだ。
  • パヴェルの兄である新CEOは現在ロシア人であり、ロシアがTelegramの支配権を握ることになるだろう

 以下、その他のトピックになります。
  • BRICSが経済の80%以上を支配している…米国が中国からの輸入をすべて停止したとしても、中国のGDPの2%ほどしか影響しない。
  • イスラエルはガザの125万人にポリオワクチンを接種しようとした。「…これは特別に設計された殺人注射だ。」…幸いにも、イランがテルアビブを中性子爆弾で破壊すると脅したため、この陰謀は阻止された。
  • 英国の首相キア・スターマーは、彼自身や多くの同僚たちが小児性愛犯罪で脅迫されているため、ミームを投稿した人々を逮捕している
  • アメリカで行方不明になっている50万人以上の移民の子供たち…の多くは、企業で奴隷労働をさせるために人身売買されている。…アドレノクロムの供給を維持するために、ジョー・バイデンとカマラ・ハリスは、税金で不法移民のアメリカへの秘密フライトを再開しており、これまでに34万7,959人がテキサス州とフロリダ州に移送されてきた。
  • (現在公開中の)児童人身売買と児童奴隷を暴く映画『シティ・オブ・ドリームス』を共有し宣伝したインフルエンサーたちが、ソーシャルメディア上で検閲を受けている。
  • 人口削減を呼びかけていたことで悪名高いローマクラブは、今やホワイトハットに加わりたいと考えている
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ホワイトハットの勝利でマーク・ザッカーバーグと元英国首相が陰謀の真実を語る
転載元)

企業メディアと元ハザール・マフィアのボスたちが真実を語り始めた


In a white hat victory, Mark Zuckerberg and former UK Prime Minister talk conspiracy truth
By
Benjamin Fulford
September 2, 2024
5 Comments
In a sign the tide is really turning in favor of the white hats, the corporate media and former KM bosses have started telling the truth. For example, Meta CEO Mark Zuckerberg published a letter saying Joe Biden’s administration “repeatedly pressured” Meta, the parent company of Facebook and Instagram. to “censor certain Covid-19 content” during the pandemic. Also, former UK Prime Minister Elizabeth Truss says in public the Governor of the Bank of England is in charge of the UK, not the Prime Minister. She adds, “That is a problem in a democracy.” British military intelligence (MI6) is aware civilian governments have been hijacked and promised action to deal with the situation (better late than never).
流れが本当にホワイトハットに傾きつつある兆候として、企業メディアと元ハザール・マフィアのボスたちが真実を語り始めた。例えば、メタ(Meta)社のマーク・ザッカーバーグCEOは、ジョー・バイデン政権がパンデミックの間、FacebookとInstagramの親会社であるMeta社に『特定のCovid-19コンテンツを検閲する』よう『繰り返し圧力をかけた』とする書簡を発表した。また、エリザベス・トラス元英国首相は公の場で、英国の責任者は首相ではなくイングランド銀行総裁であると述べた。彼女は、「それは民主主義における問題だ」と付け加えた。イギリスの軍事情報部(MI6)は、民間政府が乗っ取られていることを認識しており、この状況に対処するための行動を約束している(遅かれ早かれ)。



画像はシャンティ・フーラがGoogle日本語訳画像に差し替え

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COVID-19注射剤に存在する「何らかのナノテクノロジー」の目的は、「自己組織化ナノ技術を注射や鼻腔投与で人々に接種し、超音波、磁場、電場、RFで遠隔から制御する」ため / リンカーン大学のデビッド・A・ヒューズ氏が、電磁波戦争の歴史と人間を遠隔操作することの危険性を警告

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、主にファイザーとモデルナが製造したワクチンの科学分析で、「1ミリリットルあたり300~400万個の自己集合体」の存在を確認したという査読済み論文が出たことをお伝えしました。
 論文には、“COVID-19注射剤の汚染の予想レベルや許容レベルをはるかに超えており、培養研究では多くの人工構造が徐々に自己組織化していることが明らかになりました。…私たちの観察は、COVID-19注射剤に何らかのナノテクノロジーが存在することを示唆しています。”と書かれていました。
 COVID-19注射剤に存在する「何らかのナノテクノロジー」の目的は、冒頭のツイートにあるように「自己組織化ナノ技術を注射や鼻腔投与で人々に接種し、超音波、磁場、電場、RFで遠隔から制御する」ためだと考えられます。
 2018年3月23日のDARPA文書『次世代非外科的神経技術』には、“次世代非外科的神経技術 (N3) プログラムは、手術を必要としない高解像度の神経インターフェースの開発を目指しています。インターフェースは双方向でなければならず、神経記録 (読み取り) と神経刺激 (書き込み) の両方の技術を統合します。…N3は2つのアプローチに焦点を当てる:非侵襲的および「微細」侵襲的神経インターフェースである。非侵襲的インターフェースには、皮膚を破らずに神経集団解像度(<1mm3)を実現するセンサーおよび刺激装置の開発が含まれます。微細侵襲アプローチは、ナノトランスデューサーの非外科的送達を可能にする:これには、自己組織化アプローチ、ウイルスベクター、分子技術、化学技術、生体分子技術が含まれ、単一ニューロン分解能(<50μm3)を達成するために関心のあるニューロンに送達される。”とあります。
 トランスデューサーとは、ニューロンからの電気信号を磁気信号に変換し、磁気信号を外部トランシーバが記録・処理する。またその逆も可能で、双方向通信を可能にする技術のことです。
 文書の10ページには「これらのナノトランスデューサーは、摂取、注射、経鼻投与など、微細侵襲的(非外科的)な方法で送達され、体内での自己組織化を含む技術を含むものでなければならない」と書かれています。
 “続きはこちらから”の記事をご覧ください。イギリスのリンカーン大学の上級講師で、国際関係が専門分野のデビッド・A・ヒューズ氏は、電磁波戦争の歴史と人間を遠隔操作することの危険性を警告しています。
 先のDARPA文書を考慮すれば、「ワクチン接種を神経学的遠隔制御の手段として捉える可能性を真剣に考慮しなければならない」のです。そして、この文脈において5G(そして間もなく6G)の大規模な展開は、特定の個人をターゲットにした遠隔制御暗殺の可能性を開くと言っています。
 しかし私の直観では、コロナのmRNAワクチンを接種した人物が5Gの環境下でスマホを所持していると、現在の技術でも遠隔制御暗殺が可能だと思っています。
 私が何故、「バラ科植物の種子」を食べるようにアドバイスをしているのかをよく考えてください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください





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