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ちょうど1年後に延期となったパラリンピック、IPC会長は「感染ゼロを保証できなければ大会自体がダメ」と発表 / 一方、小池東京都知事は?

 8月24日は、延期になった東京パラリンピック開幕までちょうど1年となります。この日、国際パラリンピック委員会(IPC)会長が「大会は、新型コロナウイルスの感染ゼロを保証できなければ実施できない」と声明を出しました。パラリンピック選手の中にはウイルスに特に弱い選手もいることから「選手村で一人でも感染者が出れば大会自体がダメ」という会長の判断は当然だと思えます。これは事実上、大会を中止しろという意味ではないでしょうか。興味深いのは毛ば部とる子氏のコメントで、この会長の見解は日本に向けられた最後通牒ではなく、むしろ国際五輪組織(IOC)に向けてのものと見ています。とっとと中止にしないと、IOCも利権でがんじがらめの日本と同様に見られますぞ、という警告でしょうか。
 このIPC会長の見解公表を知ってか知らずか、同日、トンチンカンな小池都知事のコメントが出ました。曰く「パラリンピックの成功なくして東京大会の成功なし、まずは新型コロナウイルスに打ち勝つために全力を尽くす」そうです。東京都下の検査体制を併せて見ると、全力で妄想しているとしか思えませんが。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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東京パラの開催、感染ゼロの保証が条件 IPC会長
引用元)
(前略)
1年後に延期となった東京パラリンピックについて、国際パラリンピック委員会(IPC)のアンドリュー・パーソンズ(Andrew Parsons)会長が、大会は新型コロナウイルスの感染ゼロを保証できる必要があるとの見解を示し、感染対策が改善されなければ実施はできないと話した
(中略)
「われわれは、どの程度のリスクレベルなら許容できるかを決めようとはしていない。それが最低限のラインであり、われわれはそこに譲れない一線を引く」「どうすれば確実に感染ゼロを実現できるか。選手村で一人でも感染者が出れば、大会自体がダメになる可能性もある」 (c)AFP/Sara HUSSEIN
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「世界一丸で大会成功に」 東京パラ開幕まで1年で―小池都知事
引用元)
 新型コロナウイルスの影響で延期された東京パラリンピック開幕まで1年となった24日、東京都の小池百合子知事は「世界が一丸となってこの難局を乗り越え、希望あふれる大会を実現し、成功に導けるよう準備を着実に進めていく」とのコメントを出した

 小池氏は「パラリンピックの成功なくして東京大会の成功はないとの考えの下、パラスポーツの振興に積極的に取り組んできた」と強調。「アスリートは鍛錬の成果を発揮することを心待ちにしている。まずは新型コロナウイルスに打ち勝つために全力を尽くす」との考えを示した
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配信元)

ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第34話 ― 後戻りできない道へ

1906年、日本の中国への進出をめぐり日本と米英は対立しています。すでに真珠湾への道が敷かれています。(『日米開戦の正体』p163)

孫崎享氏の指摘です。孫崎氏は「伊藤博文暗殺が日米開戦の遠因」との見解です。

 分水嶺という言葉があります。山の頂などで雨水など水の流れが別れる地点を指します。分水嶺を通過した水の流れはもう一定方向にしか進まず、後戻りや方向転換はできなくなります。孫崎氏の見解もそうですが、私も伊藤暗殺が分水嶺になっていたと見えます。泥沼の日中戦争、そして悲惨な太平洋戦争にまっしぐらに突き進む流れ、これが決してしまい、後戻りできなくなったのが伊藤暗殺と見えるのです。
 日本がそこに至っていく大きな流れは既にありました。少なくとも「一視同仁」の世界をつくるため1777年に客家系の華人によって蘭芳公司が建てられ、「四海同胞」の理想の下、日本から大量に流出した黄金が欧州にもたらされるようになった(2019/12/26竹下さん記事)時にはこの流れは既に発動していたでしょう。
 日本からの大量の黄金がフランス革命など世界革命に用いられ、世界潮流を発生させているので、日本がこの渦の中に巻き込まれるのは必然とも言えるのです。しかし伊藤暗殺までは、まだ日本は悲惨で泥沼の戦争にいたる流れに引き込まれるのを踏みとどまる余地はあったでしょう。
 さて、伊藤暗殺の黒幕には諸説あります。それを細かく見ていくと迷路になりますが、大きな視点でハイアラーキーの計画の上に伊藤暗殺があったと見るのが間違いのない見方だと思えます。日本を中心とするハルマゲドン計画の地上での推進の中核が結社八咫烏でしょう。玄洋社もその組織の一部です。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第34話 ― 後戻りできない道へ

「満洲問題に関する協議会」〜児玉を圧倒した伊藤


1906年5月22日、首相官邸において元老および閣僚たち、更に軍部の主立った者がすべて一堂に会します。「満洲問題に関する協議会が開かれたのです。この模様を孫崎享氏の『日米開戦の正体』から見ます。

p164 、この協議会は、日露戦争後に顕著になった満州を我が物にしようとする軍部の動きに懸念を持つ伊藤博文の要請によって開催されたものでした。一方この伊藤博文と対立、会議上でも満州を我が物にしようとの姿勢を見せたのが、長州閥の陸軍参謀総長児玉源太郎です。

p165、伊藤はこの児玉源太郎の主張に対し反論、その難詰は次のようなものでした。

満州方面における日本の権利は、講和条約によって露国から譲り受けたもの、即ち遼東半島租借地と鉄道の外には何物も無いのである。(中略)...商人なども仕切りに満州経営を説くけれども、満州は決して我国の属国では無い。純然たる清国領土の一部である。属地でも無い場所に、我が主権の行はるる道理はない。(『伊藤博文秘録』)

平成の松下村塾 [Public Domain]
平成の松下村塾 [Public Domain]
セリフはこちらを参考

また更に伊藤は、満洲に権益を拡大する動きには次の危険が内蔵していることを指摘。

①日本が独占的地位を占めようとすることに対する米英の反発
中国国内で必ず抵抗運動が出てくる。

この協議会で伊藤は児玉源太郎を圧倒、この結果この会議の席上、日本軍の満洲駐屯を排することになります。

これまで見てきたように、陸軍の児玉源太郎のバックには盟友の杉山茂丸がいたわけですが、彼らは海外拡大路線であって、満洲に対しては「閉鎖主義」、つまり日本以外の外国勢力を排除し、満洲の植民地化を進めようとする姿勢で動いており、満洲に日本の軍隊を駐屯させていたのです。

左が杉山茂丸、右が児玉源太郎

この「満州を我が物にしようとの姿勢」に伊藤は真っ向から反対したのです。満洲は清国の領土であって日本はその兵を撤退しなければいけないとの伊藤の主張は 、1905年の日露講和条約(ポーツマス条約)の内容骨子に「日露両国の軍隊は、鉄道警備隊を除いて満州から撤退する。」が入っており、至極当然でもっともなのです。


また伊藤は「日本が満州に権益を拡大する動きには、①日本が独占的地位を占めようとすることに対する米英の反発。②中国国内で必ず抵抗運動が出てくる。とその危険が内蔵していることを指摘」とありますが、この伊藤の懸念憂慮も当然だったのです。

そして不幸なことに、伊藤の懸念・憂慮がその後ことごとく現実化していくのは皆様のよく知るとおりです。


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ストレスで低下した「エストロゲン」の回復に効果が高いLUKA SULIC氏のチェロ演奏

竹下雅敏氏からの情報です。
 妻にLUKA SULIC氏のチェロを教えてもらったのですが、その技術の高さと音楽性はもちろん、音楽の質に大変興味を覚えました。これは氏の体質がカファである処から来るのですが、氏の音楽は面白いことに、「女性」の救済に役立つのです。
 昨日の記事で、女性ホルモンの「エストロゲン」の分泌低下は、“ストレスが一番大きな原因”だとし、こうした女性を癒す最も効果的な方法は「抱きしめる」ことだとコメントしました。
 実は「エストロゲン」はカファに分類されるホルモンで、非性的な触れ合いや愛情表現の「ハグ(抱擁)」はカファ・ドーシャを増やすのです。ところが、性的な触れ合いである「愛撫」はピッタ・ドーシャを増やします。ですから、癒しを求める女性には「ハグ(抱擁)」が効果的なのです。
 さて、動画のLUKA SULIC氏のチェロですが、氏の音楽はストレスで低下した「エストロゲン」の回復に効果が高いのです。音楽療法の研究者の方は、ぜひこの事を確かめてください。
 2つ目の動画では、“家族や子供たちとできるだけ一緒にいたいです。それが今の私の優先事項です。(2分4秒)”と言っています。2分18秒は必見。彼の奥さんは「有難い教え」の実践者だったのです。やはり、これが夫婦円満の最も重要なポイントなのです。
 「有難い教え」と「ハグ(抱擁)」で、地球が新たな次元へと上昇するのは、もはや間違いないと言えるでしょう。
(竹下雅敏)
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LUKA SULIC - Gypsy Airs (Concert for Japan)
配信元)
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Luka Šulić - ****TV **magazin Zagreb concert
配信元)

〈日本語の自動翻訳字幕の設定方法〉
1. 動画を再生
2. 動画の右下にあるアイコンの"歯車マーク"の設定をクリック
3. 「字幕」をクリックし「英語」を選択
4. 再度「字幕」をクリックし「自動翻訳」を選択した後(画面が一旦飛びます)、「日本語」(一番下)を選択
※スマホでは自動翻訳字幕の設定は出来ないようです

ノーベル医学賞受賞者のリュック・モンタニエ博士「Covid19感染者がインフルエンザワクチンを接種した場合には死に至る可能性が大きい」「癌の化学治療を行っている患者がインフルエンザワクチンを接種すると死ぬ」

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領は先週署名した「優遇国条項」によって、“薬価格が50%、60%、もしかしたら70%安くなる”とツイートしています。明らかに大手製薬会社に切り込んでいます。
 ところがワクチンに関しては、「ディープステートか誰かが…臨床試験の結果を大統領選以降に遅らせようと企んでいる」と主張し、「ディープステート(闇の政府)」がワクチン開発を意図的に遅らせていると批判しました。
 “続きはこちらから”をご覧ください。ノーベル医学賞受賞者のリュック・モンタニエ博士の発言です。博士は、新型コロナウイルスには「RNAの断片が人工的に付加されている」とし、職もキャリアも失う恐怖から「人工的出自に対する世界レベルでの緘口令は徹底」していると述べています。
 重要なのはワクチンに関する発言で、「Covid19感染者がインフルエンザワクチンを接種した場合」には死に至る可能性が大きく、「癌の化学治療を行っている患者がインフルエンザワクチンを接種すると死ぬ」と言っています。
 千葉の熊谷俊人市長は「千葉市は冬に向けて、全ての世代のインフルエンザ予防接種に助成する事業を創設します」とツイートしているのですが、モンタニエ博士の発言を検証すべきではないでしょうか。
 私にはモンタニエ博士が嘘をついているとは考えられません。ノーベル医学賞受賞者としての名誉を傷つけてまで、社会を混乱に陥れる嘘をつく理由が分からないからです。
 このようにワクチンには問題が多く、「Q+」と見られているトランプ大統領が、ワクチンの危険性を理解していないとは考えにくいのです。なのになぜ、トランプ大統領はワクチン開発を急ぐのか。ここも謎のひとつです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチン「遅らせている」 米大統領、政府機関を批判
引用元)
 トランプ米大統領は22日、ツイッターで、米食品医薬品局(FDA)が新型コロナウイルス感染症のワクチン開発を意図的に遅らせていると批判した。政府機関であるFDAにトランプ氏を好まない勢力がおり、11月の大統領選まで有効な治療法を見つけるつもりがないと一方的に主張。野党民主党から「常軌を逸している」(ペロシ下院議長)と非難の声が相次いだ。

 トランプ氏は、自身に対抗する「ディープステート(闇の政府)」がFDAに影響を及ぼし「製薬会社がワクチン試験のために人を確保するのが難しくなっている」と投稿した。FDAは、ワクチン承認には安全性の確認が必要だと強調している。大統領選までに感染拡大を食い止めたいトランプ氏がいらだちをぶつけた形だ。
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配信元)
 

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[Twitter]シャバ・アーサナ!?

ライターからの情報です。
オキシトシンあふれた、
音のシャワーをたっぷり浴びて…
涼しむネコ♪

※シャバ・アーサナ…体温調整になる!くつろぎのポーズ。
(しんしん丸)
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配信元)