My friend, don't trust beautiful women on social media. Because, as long as there are enough cosmetics, men can become beautiful women.... 😱😱 pic.twitter.com/p7oDVzYDUu
— Sharing travel (@lsjngs) June 29, 2020
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「電通」が倒産の危機かもしれない 〜 安倍政権だけでなく戦後政治の流れを変える可能性
そしてこれら補助金事業の表や裏で関わるのが「電通」です。自民党、安倍総理の広報を担当し、選挙対策などネット情報を操作し、巨額の補助金事業で税金を吸い上げている疑惑が明らかになっていますが、実は電通に「倒産の危機」があるというツイートに注目しました。具体的な情報としては2月の決算発表で800億円からの赤字という報道しかないのですが、一般メディアは電通に忖度してか大きく報じていません。五輪が中止となりスポンサーが一気に引き上げた時、本当に電通が行き詰まるとすれば、安倍政権のみならず戦後の日本の政治の流れが一つの終止符を打つことになります。
歴史的倒産、見たい。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
複数のソースから「経営が危ない」という話を聞きました。なりふり構わぬ「中抜き」は強欲と言うよりは本当に切羽詰まって、とにかく金が欲しいからのようです。五輪が来年開催されなければどうなるのか。 https://t.co/NP8FDhTukY
— 内田樹 (@levinassien) July 14, 2020
潰れて欲しい。
— いらないちゃぁ (@miyaginobeya) July 14, 2020
電通が潰れて国民が困る事はありますか🤔
— アヒル (@YBpQCFsmlYgZIqe) July 14, 2020
(中略)
オーストラリアにおける大口顧客の喪失に加え、中国におけるプラットフォーマーの台頭や同業他社との競争激化で業績が悪化しているほか、それら要因をはじめとするアジア太平洋地域の収益性低下に伴い、約701億円ののれん減損損失を計上することから、営業損益・純損益ともに従来の黒字予想を一転し赤字見通しとなりました。
(以下略)
トップの日経、2段の毎日・読売、ベタ記事の朝日・産経
電通の決算発表があった翌日の2月13日付の主要新聞朝刊(東京都内最終版)各紙を見ると、紙面での扱いの大きな差が出た。
(中略)
一方、一般紙はというと、どこも非常に地味な扱いだ。
「電通、初の営業赤字」
という、まったく同じ2段の見出しで、ともに経済面の下のほうに掲載したのは毎日新聞と読売新聞。朝日新聞と産経新聞は、経済面の情報ファイルコーナーの中で目立たないベタ記事。東京新聞に至っては、記事がなかった(ただし、オンライン版では共同通信配信の記事を掲載)。
実際、持続化給付金以外にもさまざまな政府事業が電通に丸投げ発注されていることがわかっている。また、悪名高いGoToキャンペーンも、最終的には持続化給付金が問題化したため方式が変わったが、当初は、持続化給付金と同様、電通が3000億円で事務局業務を請け負うことが決まっていたという見方が根強い。しかも、事務局作業では電通が外れても、宣伝やプロモーション、イベントなどは、結局、電通に発注される構造になっているのではないかといわれている。
いずれにしても、巨大広告代理店に政権や自民党の広報、ネット情報操作をやらせ、一方で政府の税金を使った公的事業で甘い汁を吸わせるというのは、政治的公正さを著しく欠いた行政の私物化、不正行為としか言いようがない。
(以下略)
ぴょんぴょんの「水陸両用?」 〜トランスヒューマニズムの野望
耐えるしかない時間の経過の中で、川が氾濫し、家は土砂に埋もれ、命を失う人もいる。
科学を使って、災害を起こすこも、能力をアップすることも、寿命を伸ばすこともできる。
しかし、万事が科学で可能だと信じたとき、科学はカルトになってしまう。
真夜中の豪雨
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新型コロナウイルスが「人類史上最大の災難」になるように情報をコントロールした中国共産党とWHO 〜 ゲイツらはサイバーウイルス危機を伴うコロナ第二波を引き起こすことを準備中!
5分7秒~22秒で、“これは公共衛生に対する脅威であり、彼らは迅速な対応をすべきでした。彼らは多くのことができたはずです。このアウトブレイクを人類史上最大の災難にならないように、コントロールできる多くの選択肢が彼らにはありました”と閻麗夢博士は言っていますが、まさに「人類史上最大の災難」になるように情報をコントロールしたのが、中国共産党とWHOだったと言えます。
一部の陰謀論者は「コロナは茶番」だというのですが、動画のコメント欄には、“今一度、武漢で起こった事を思い出す必要がある。人が道端で倒れ、死者数も隠してた。とんでもない国が起こしたパンデミックを”と書き込まれています。
武漢で起きたことが「茶番」のはずがない。中国、日本は数字を操作し感染者数、死者数ともに低く抑え、欧米では逆にロックダウンを正当化するために数字を盛っています。popoちゃんの「メキシコ便り」をご覧になっている方は、メキシコのオブラドール大統領はとても誠実な人で、嘘をつく人ではないと分かっていると思います。そのメキシコでの感染者数は304,435人、死者数35,491人で致死率11.6%です。感染者数では世界で7番目です。
メキシコで医療崩壊が起きているわけではないと思います。「5G」の影響もない中で、致死率が10%を超えるとすれば、“「5G」の環境下でロックダウンを強行され、医療崩壊が起きた際の致死率はいくらになるのだろう”と思うのが普通ではないでしょうか。
多くの人がワクチンを接種した後の致死率を想像すると恐ろしいものがあります。ワクチンのせいで死んでも、新型コロナウイルスで死んだことにされるでしょう。「ゲイツらは目下、サイバーウィルス危機を伴うコロナ第二波を引き起こすことで、物理的再ロックダウンのみならず、インターネットのブロックという心理的ロックダウンを着々と準備中のはず」だからです。
「コロナ第二波は全世界のネット網をブロックするサイバーウィルスとともに仕掛けられる可能性があると言っているのは、元サルコジ大統領安全問題顧問で9.11後NY市長顧問でもあったフリーメイソンのアラン・バウアーであり、こういう人物による推測は予告でもあり得る。」(リュシアン・スリーズ)
— p (@OdNezu) July 8, 2020
「アラン・バウアーによる ”第二波はサイバーウィルスと共に仕掛けられるのを恐れる” という発言を私は我々を待ち受けている近い将来の予告と解釈する。そもそもこれほどマスコミが第二波について報じるのはこれも予告であり、再封鎖が計画されていることを意味する」(リュシアン・スリーズ)
— p (@OdNezu) July 8, 2020
「今我々に押し付けられようとしているグローバルシステムにおいては、リアル経済とそのためのリアル労働者は廃棄される運命にある。国民には必要だった国境もロボットには必要ない。そのような運命を避けるにはコロナ第二波を回避しなければならない。」(リュシアン・スリーズ)
— p (@OdNezu) July 13, 2020
「これは私の予想だが、アラン・バウアーやゲイツらは目下、サイバーウィルス危機を伴うコロナ第二波を引き起こすことで、物理的再ロックダウンのみならず、インターネットのブロックという心理的ロックダウンを着々と準備中のはずだ。」(リュシアン・スリーズ、ソーシャルエンジニアリング専門家)
— p (@OdNezu) July 13, 2020
「非常に重要なのは医学上、ロックダウンをすればするほど監禁された健康な人間の発病率はあがるという事実をみなに徹底的に意識させることだ。ロックダウンによって人命を救うという口実は戦争プロパガンダの役割を果たす医学的噓である。」(リュシアン・スリーズ)
— p (@OdNezu) July 13, 2020
「ただの風邪」ではない新型コロナウイルス!〜 新型コロナウイルスは「生物兵器」で「空気感染」の可能性が極めて高く、「重症でなくとも後遺症が残る懸念もある」
正体のハッキリとしないウイルスを警戒するのは当然の事で、いまだに新型コロナウイルスが武漢で造られた「生物兵器」なのか、そうではないのかも分かっておらず、「空気感染」をするのか否かもはっきりとしていません。時事ブログは、「生物兵器」で「空気感染」をするものとして警戒する立場です。
コブラ情報では、“ウイルスを実際に作ったのは米国とカナダと中国の各研究所の国際協力によるもので、ウイルス作成の最終段階は武漢が担当した”とあり、『Q - We Are The Plan』のJoe Mさんの最新動画「Covid911 - 反乱」では、“オバマ大統領は武漢生物学研究所に何百万ドルもの資金提供の許可を与えた。…ここで研究されていた、かつて例を見ない地球規模の生物テロ兵器を、大統領選挙の年のタイミングに合わせエージェントがばら撒いた”との認識です。
新型コロナウイルスが「ただの風邪」ではないのは、現場の医師が一番良く分かっていると思います。昨日の記事で紹介した「救急医」の方は、「コロナはただの風邪」という主張に対して、“一言で言って論外ですね。そもそも普通の風邪で若年者の人工呼吸器管理なんて要しません”と言っています。
「新型コロナウイルスの致命割合は季節性インフルエンザの50〜100倍」もあり、「空気感染」の可能性が極めて高く、「重症でなくとも後遺症が残る懸念もある」ものが、どうして「ただの風邪」と言えるのかは少々疑問です。
昨日の記事で、コーリー・グッド氏の動画を紹介しましたが、ディープ・ステートへの深刻な多くの告訴を選挙後に引き伸ばした理由について、“選挙前に開示するには、内容があまりにも恐ろしい為、選挙にも大きく影響してしまう可能性があるから”だということでしたが、今の「新型コロナウイルス騒ぎ」を見ていると、大量逮捕を先に延ばしたわけが分かる気がします。
あまりにもショッキングな内容が公開されると、ほとんどの人が事柄の全貌を正しく把握できず、妄想を含む混乱情報が世間を圧倒してしまい、悪事に加担していない人まで「悪魔崇拝者」にされ、下手をすると殺人まで起きかねないからだと思います。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
「検査増加で陽性者が増えた」はデータの誤読
TwitterなどのSNS上では新型コロナの危険性を軽視する風潮が一部に見られる。個人批判が目的ではないので個別に挙げることは避けるが、「コロナはただの風邪」あるいは「コロナは茶番」といったフレーズを多用し、新型コロナへの注意を呼びかける専門家、著名人、あるいはマスメディアを批判することが多いようだ。
(中略)
重症者や死亡者は陽性者数よりも遅れて発生する。(中略)... 陽性者数の増加が重症者数や死亡者数に波及するまで2週間前後かかる可能性は十分にある。
(中略)
「新型コロナにかかっても、若年層はほとんど重症化・死亡しないから平気」という説について。
(中略)
そもそも厚生労働省の定義では、重症とはICU(集中治療室)への入室や人工呼吸器の装着を指す(中略)... また、重症でなくとも後遺症が残る懸念もある。イタリアやオランダでは、軽症であっても肺にダメージが残る可能性があるとの報告もなされている。厚生労働省も、新型コロナウイルスから回復した患者を対象に後遺症の実態調査に乗り出すことを7月10日に発表した。
(以下略)
新型コロナ、軽症でも脳に損傷の恐れ 英研究https://t.co/ab1izWZcmK
— AFPBB News (@afpbbcom) July 12, 2020
世界の神経科医たちが、#COVID19 患者のごく一部に、
— yumi ゆみ (@ygjumi) April 3, 2020
異常な精神状態、脳症など深刻な脳障害が発症していると報告
米国74歳男性(慢性肺疾患・パーキンソン病の基礎疾患)
熱、咳で初診
高熱と息切れで再診
会話能力の喪失、手足をギクシャクと動かす発作
検査で感染確認https://t.co/DDYCUATx1z
#COVID19 「58歳女性の脳が壊死」米ミシガン州で世界初
— yumi ゆみ (@ygjumi) April 2, 2020
肺炎症状だけでなく、味覚や嗅覚などの異常も報告されるようになったが、米国の研究で、脳の一部で炎症や壊死が進行する「急性壊死性脳炎」を発症していたことが明らかになった。https://t.co/PCTmSAIqBu
これは女性のpopoちゃんでもだまされちゃう。。。