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電撃的な3回目の米朝会談を実現したトランプ大統領! / “蚊帳の外”の我らがあべぴょん!!

竹下雅敏氏からの情報です。
 電撃的な3回目の米朝会談を実現したトランプ大統領。我らがあべぴょんは、トランプ大統領から何も知らされず、“蚊帳の外”。ツイートによると、安倍官邸は「蚊帳の外」という言葉をいたく気にしているらしい。どんどん拡散しましょう。
 このように、あべぴょんを叩きのめしたトランプ大統領ですが、ツイートであべぴょんの活躍を賞賛し、“G20は素晴らしかった”と言っています。
 これだけ、我らがあべぴょんをコケにしておいて、このようなセリフを吐けるところが、さすがです。また、“日米安保条約は不平等だ”と発言し、日本政府を慌てさせておきながら、“これほど米が日本と緊密な関係となった事はない”と言うのです。
 これがまさしく、トランプ外交。言っていることとやっていることが真逆です。この点のみ、我らがあべぴょんと“完全に一致”。しかし、一方は天才であり、一方は…。トランプ大統領が着実に外交成果を上げていくのに対し、我らがあべぴょんは…。
 こういう状況で、田崎スシローの後釜を狙うつもりなのか、注目すべき発言をしているのが、“続きはこちらから”の舛添要一氏。この人が最初にテレビに出てきた時の肩書きは“国際政治学者”ですよ。
 “日本終わった感”が漂います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米朝の歴史的瞬間にカヤの外 安倍外交の“惨めな孤立”< 上>
引用元)
(前略)

30日行われたトランプ大統領と金正恩委員長との3回目のトップ会談は、なにもかも異例ずくめだった。現職のアメリカ大統領が北朝鮮に足を踏み入れたのが初めてなら、米・韓・北のトップ3人が肩を並べて談笑するのも、南北分断後初めてのこと。そもそも、この会談自体、トランプのツイッターによって実現したのだから前代未聞である。

(中略)

3回目の米朝会談の実現に最も目をパチクリさせたのは安倍首相ではないか。 そうでなければ、橋渡しをした韓国の文在寅大統領に対する安倍の冷遇はあり得ない。(中略)... トランプとの「緊密な連携」が聞いて呆れる。

(中略)

北朝鮮を巡る6カ国協議の当事国のうち、いまだに金正恩と会えていないのは安倍ひとり。5月になって慌てて「日朝首脳会談の無条件実施」に方針を百八十度転換したものの、北朝鮮からは「われわれへの敵視政策は何も変わっていない。安倍一味はずうずうしい」と蹴散らされ、相手にもされない。

(以下略)
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配信元)



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[Twitter]ちょっと、理解するのに時間いるー

ライターからの情報です。
はい?
一瞬何これ?

あーね。

ダンボールだけぢゃないのね
お気に入りは!
(メリはち)
こ、これは、あの、まるさまではないですか!
(まのじ)
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配信元)

AI(人工知能)の進歩は止まらない!その発展の先にあるのは…

 AIの記事はシャンティ・フーラさんが、過去に何本かアップされている。ここではAIの将来の姿を、メディアはどの様にとらえているかとの視点から考えてみたい。スプートニクの記事のタイトルを見て奇異に感じるのは筆者だけではないと思う。
 全く自己学習などしないAIコンピューターなどがあるのか?
 誤った学習をすれば人間が意図しない行動を取ってしまうのは当然だろうに。
 
 世間では「AIが救世主」のように持てはやされている風潮がある。もちろん、人間の労働の一部をAIが肩代わりしてくれれば非常にあり難く、その様な面は受け入れたい欲望にかられる。少し前に報じられたニュースになるが、2016年、Google関連の企業が開発した囲碁AIが、囲碁世界チャンピオンの韓国の棋士を破ったと言う内容だった。覚えておいでだろうか?当時は、AIが囲碁でプロに勝つまでに10年以上かかると言われていた事もあり、その快挙は「AI(人工知能)」や「Deep Learning(深層学習)」というキーワードと共に世界中のメディアで報じられた。それから1年後の2017年には最新の囲碁AIが発表された。初代のAlは、あらかじめプロ棋士の打ち筋を学習し、そこからAI同士の対戦で強くなっていくものであった。しかし、最新版のAlは囲碁のルールを覚えさえすれば、あとは自己学習のみで棋力を高めていくことができると言う。打ち筋というデータベースを必要とせず、AI自身が対局を繰り返して行ったところ、わずか3日の対局学習で初代のAIに100戦全勝したという。

 スプートニクの記事によると、「AIの進歩は止まらず、徐々に私たちの生活の至るところに浸透してきている。AIはすでにスマートホーム、顔認証システム、教育や娯楽分野に加え、物流、公衆衛生、情報セキュリティでも使われるようになった。すでにニューラルネットワークは、人が関与せずに自己学習出来るようになってしまった」すなわち、AIが勝手に学習するようになってしまったと言うことである。この現実を見せられてしまうと当然ながら、
*AIが私たちの望む方向に発展していくという保証はどこにあるのか?
*AIが人間の知能を上回ったり、気が狂うことはあり得ないのか?

 これらの疑問が沸いてくるはずである。これ等についてロシアの有名なIT専門家が、スプートニクの質問に答えてくれたようだ。それによると、
*「AIの機能的ポテンシャルは制限されており、現在の発展水準は人類にとって深刻なリスクではない」という。
*一方では、「ほかのツール同様、AIは害を及ぼし得る。100%AIのミスを排除することは不可能だ。AIがミスをした場合は開発者が責任を負う」というが、責任所在の明確化などでは済まない。
 現在のAIでは、人間に危害を加えるリスクは低いかもしれないが、近い将来には、きっと人々を悩ませる事態が生じる可能性が十分考えられる。IT専門家は、「AIは(今のところ)、知能や人間が備える感情を有していない。そのため、AIの道徳、モラル、常識に関しては、プログラムした人物がモラルと常識のどちらを優先するかに左右されることになる」という。この点もかなり危険だが、加えて今の人類の精神レベルは決して高いとは言えず、メディアが調べたAIのミス事例を見ても、市場投入されたAIが、使われる過程で人々の言動に感染してしまうのが判る。しかし、このまま見過ごすわけにはいかない。何らかのトリガーは必要かもしれないが、人々が目覚め、お互いに調和した言動を取ればよいだけの話。この方向を目指して行けば共生型AIは夢では無いと思う。
(長哥)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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AIの気が狂うことはあり得るか?
転載元)

進歩は止まらず、人工知能(AI)は徐々に私たちの生活の至るところに浸透してきている。AIはすでにスマートホーム、顔認証システム、教育や娯楽分野に加え、物流、公衆衛生、情報セキュリティでも使われている。ニューラルネットワークはすでに人の関与無くして自己学習が可能だ。だが、AIが私たちの望む方向に発展していくという保証はどこにあるのか?AIが人間の知能を上回ったり、気が狂うことはあり得るのかスプートニクはこれらの疑問への答えを探った。

スプートニク日本

スプートニクはAIがミスをした様々な事例を調べた。2016年3月、マイクロソフト社チャットボットTayをお披露目。米国に住むティーンエージャーのように話すよう作られた。(中略)...SNSの他のユーザーとのチャットを通じて学習した。Tayは「あなたたち人間って最高!」という楽観的なメッセージから会話を始めたが、その日が終わるころには「フェミニストは嫌いだ」「ユダヤ人は嫌いだいった言葉を発するようになった。プロジェクトは停止された。
(中略)
米IBMは医療業界でののスーパーコンピューター「ワトソン(Watson)」の活用を強く期待していた。だが後に、ワトソンは腫瘍の診断で頻繁に誤診を出し、患者の命にかかわる助言も出していたと発覚した。
(中略)
日常生活へのAIの浸透のリスクと、それを阻止する方法は?スプートニクの取材に応じ、元IBM社員で革新的なビジネス用ソフトを開発するCodigy社の創業者でCEOであるロシアの有名なIT専門家、ドミトリー・ドリゴ氏がこれらの質問に答えた

スプートニク : AIがどんどん様々な分野に浸透することの主なリスクは?

ドリゴ氏 : 現在のAIの発展水準は人類にとって深刻なリスクではない。現在、その機能的ポテンシャルは制限されているからだ。
(中略)
スプートニク : 人間の死につながりかねないAIの悪質なミスを防止する手段はありますか?そうなった場合は、誰が責任を負いますか?

ドリゴ氏 : ほかのツール同様、AIは害を及ぼし得る。100%AIのミスを排除することは不可能だ。(中略)...AIがミスをした場合は開発者が責任を負い、ユーザーには起こり得る結果が警告されなければならない。罪の程度は、裁判所が決めることだ。

スプートニク : 未来の情報兵器とも名指されるディープフェイク技術の危険性は?

ドリゴ氏 : ディープフェイクは非常に強力で興味深い技術だ。だが危険なのは技術そのものではなく、それで武装した人間だ。(中略)...AIは(今のところ)、知能や人間が備える感情を有していない。そのため、AIの道徳、モラル、常識に関するほぼ全ての記事で検討されている例を挙げよう。衝突が避けられない状態で、線路上にいる誰を轢くべきか?ここで自動運転が取る決定は、プログラミングされた内容と、自動運転をプログラムした人物がモラルと常識のどちらを優先するかに左右される。


Writer

長哥

会社勤務時代の健康診断で見つかったポリープが目覚めさせてくれました。それ以来、世の中の裏側に意識がいくようになり、真実情報を探求したいと思う気持ちが強くなったのですが、入手方法すらわからない始末で、それらの情報は殆どなく、あってもスピリチュアルな分野でしか見つけられない状況でした。

そんな中、「未来への分水嶺」というのがトリガーになったように思います。 支配するためだった筈の「インターネット」、いまでは情報拡散の道具となってしまったようです。 直感力(ひらめき)を第一に、日々接する情報から、多くの方々の気づきに成るようなものが発信できればと思っています。

ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝49 ― ジョン・ロックフェラーの台頭

 「ロックフェラー対ロスチャイルド」というフレーズをよく目にする時期がありました。両家がライバルとして対立しているというもので、両財閥の傘下にある大銀行や各方面の大企業郡を比較する絵図などが示されていました。
 たしかにロックフェラーとロスチャイルドがライバル関係にあった時期もあったでしょう。第1次、第2次世界大戦を通して、地上世界の統一王の王座が見えてきた時、その座をめぐる覇権争いをしたと見られます。その結果としては、リーマンショック以降ロックフェラーは没落していきました。
 覇権争いをしたと見られる両者ですが、しかし両者の関係がスタート時はライバル関係などではありません。
 ロックフェラー家を一代で「石油王」として勃興させたのがジョン・ロックフェラーで、1839年生まれの彼はユグノーとして移民してきた家系にあり、決して裕福な生まれではなかったのです。その彼が南北戦争時に石油精製の事業に取り組むようになります。彼はやがて競争相手を徹底的に潰してのし上がっていきます。
 このジョン・ロックフェラーに目をつけたのがロスチャイルドだったのです。ロスチャイルドは自らの産業界における代理人としてロックフェラーを支援教育します。
 ロックフェラーのスタンダード・オイル社は超メジャー企業となりますが、その支援教育の係を担ったのがジェイコブ・シフだったのです。
 このあたりのことを『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』が「石油王 ロックフェラー」の題で要領よくわかりやすくまとめていますので、今回はこの部分を主に紹介していきます。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝49 ― ジョン・ロックフェラーの台頭

ジェイコブ・シフの渡米 〜ドルは金本位制に


リンカーンが暗殺され南北戦争が終結した1865年ロスチャイルドの大番頭で米国方面のマネージャーとなるジェイコブ・シフが渡米します。

ジェイコブ・シフ
Wikimedia Commons [Public Domain]
pixabay

ジェイコブ・シフは代々ユダヤ教ラビの家系で、シフの家族とマイヤー・アムシェル・ロスチャイルド家族とは同じ家で同居していた関係です。シフは渡米時18歳でした。その渡米目的を『ユダヤ・ロスチャイルド世界冷酷支配年表』p91に次のように記しています。

「①中央銀行の設立によって、アメリカの貨幣制度の支配権を握る。
②相応の代価を支払うことによって「イルミナティ」の手先として働いてくれるような格好の人物を見つけ、彼らを合衆国政府や連邦議会、最高裁判所および政府関係機関の高官に就かせる。
③白人対黒人を中心に、マイノリティ・グループとの対立を国中で引き起こす。
④特にキリスト教をターゲットにして、合衆国の宗教を破壊する運動を引き起こす。」

1863年の「国立銀行法」制定から、ロスチャイルドは再びアメリカの通貨の完全支配と管理、つまりドルの金本位制に向けた工作を本格化させます。ターゲットはグリーンバックスと市場に流通していた大量の銀貨の廃止です。

1866年の「通貨緊縮法」の主目的はグリーンバックスの回収でした。そして…、『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』p86は次のように明かしています。

「1872年冬、国際銀行家はアーネスト・サイードに大量の資金を持たせアメリカに派遣した。サイードはその資金を賄賂に使い、自ら起草した「1873年の悪法」と呼ばれる「貨幣鋳造法」を成立させた。この法案は、銀貨を流通市場から排除し、金貨を唯一の流通貨幣にするものであり、すでに陥っていた貨幣の流通不足にさらに追い打ちをかけたことにまちがいない。

後にサイードは「1872年の冬にアメリカに渡った。そしてイングランド銀行の利益を代表して銀貨の廃止法を成立させ、金貨を唯一無二の金属貨幣にしたのだ」と得意げに語った。」

外伝14で見たように大量に採掘される銀による銀貨の流通はコントロールは難しく、「金だけならばその総量は把握できます。市場における金全体の総量とその流れを把握コントロールし金の価格を決定できたならば、その金に基づいて信用創造される紙幣の総量も価値も完全に支配統制出来わけです。

こうやってイングランド銀行を手中にしたロスチャイルド家は、英国そして欧州で金本位制を確立し、アメリカの銀貨も廃止させ、ドルの金本位制を確立させていったのです。

編集者註:1900年のPuck誌に掲載された風刺漫画。1873年の貨幣鋳造法により完全に金銀複本位制が破棄され金本位制となり、1900年の金本位法では正式に金本位制に移行した。
Wikimedia Commons [Public Domain]

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5Gというのは、集団ストーカー行為で使われている指向性エネルギー兵器による攻撃を、地球規模に拡大したもの ~5Gによる大量殺戮のミッションを推し進めるイーロン・マスク

竹下雅敏氏からの情報です。
 5Gが危険であることは、これまで何度もお伝えしました。その5G通信を宇宙レベルで実現するために、イーロン・マスクのスペースX社を中心とするアメリカ企業が、2万基の衛星を打ち上げる予定だということです。
 記事によると、ロケット打ち上げによる環境破壊が、現在の10倍から20倍になり、5G衛星の使用期限もわずか5年程度とのこと。こうした計画が長期間にわたる環境破壊を引き起こすとしています。
 最近のEriさんのツイートを見ると、集団ストーカーに焦点を当てているようで、一連のツイートからは、指向性エネルギー兵器を使った攻撃と、被害者を統合失調症に仕立て上げ、最終的には自殺に追い込む手法が見て取れます。集団ストーカー被害は深刻で、このような組織的な犯罪が実際に存在することに、多くの人々が気づくことこそ、問題解決の急所となります。
 ところが、この5Gというのは、こうした集団ストーカー行為で使われている指向性エネルギー兵器による攻撃を、地球規模に拡大したものになるのです。特定の個人を、意のままに、宇宙から電磁波攻撃できます。しかも、逃れようがありません。
 このような悪事を、イーロン・マスクが中心となって推し進めているわけです。しかも、地球の環境破壊など意に介さぬということでしょう。
 このプロジェクトにGoogleが出資していることから、これはカバール側の計画だとわかります。トランプ大統領とQグループが、Googleを解体しようとしていることを考えて下さい。
 さて、このイーロン・マスクに対し、コブラは、“彼は光の側です。彼は人生のある時点でプレアデス人に触発されて、人類を火星に連れて行くビジョンを与えられました”と言っています。
 イーロン・マスクの火星移住計画が頓挫したので、新たに彼は、プレアデス人から5Gプロジェクトを与えられたと見てよいでしょう。以前の記事で、“プレアデス高等評議会は、コブラのRM…に指示を出しています。コブラのRMは、5Gによる大量殺戮を現在のミッションにしています”とコメントしましたが、今回の記事で、このことが間接的に示されたと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米気象学者らが5Gについて警告!
引用元)
(前略)
https://beforeitsnews.com/v3/alternative/2019/3690200.html
(概要)
6月28日付け
(中略)
BBC、ニューズウィークの報道によると、米国気象学会、米国気象協会、米国物理学連合は、FCC米連邦通信委員会に対し、文書にて5Gが気象衛星の通信を妨害する危険性があると警告しました。
(中略)
専門家らは1675~1680MHz帯を共有すると、ハリケーンや竜巻などの悪天候時に発信する公共の警報システムに遅れを生じさせる恐れがあると警告しました。(中略)… 米国の代表的な専門機関でさえも十分な検討なしにすぐに5Gのライセンスを発行することに反対しています。
(以下略)
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宇宙レベルの危険性をはらんだ5G通信:5Gが人類にとってのエンドゲームか?
転載元)
(前略)
強力な電子レンジの電磁波の収束ビームを地球上のどこにも発射できる5Gの衛星20,000基が打ち上げられる予定
(中略)
2019年1月8日  
Waking Times、ジョン・P・トーマス著( Health Impact News)
(中略)
2018年3月29日、米国連邦通信委員会(FCC)はアメリカのロケット関連企業のスペースX(SpaceX)による地球の低軌道への4,425個の衛星打ち上げ計画に承認を下しました。[1]

複数の企業を合計すると、総数で20,000基の衛星が低軌道や高軌道に打ち上げられる予定となっています。[1]
(中略)  
年間のロケット打ち上げ数が10倍以上増加した場合、コンピューターモデルによれば、オゾン層破壊とブラックカーボン煤煙の放出の組み合わせにより、南極地方で3度の温暖化効果と、世界の大気中のオゾン層の4%減少を引き起こす可能性があります。[3]

1つのロケットで複数の衛星を軌道に乗せることは可能ですが、現在の環境破壊から比較して10倍から20倍の環境破壊の増加となる、ということです。 [3]

5G用の衛星の使用期間は比較的短く、おそらく5年程度です。つまりこれから数年の間だけでなく、長期間に渡って毎年のように多数のロケットが打ち上げられるでしょう。[3]
(中略)
「5Gが環境保護と省エネルギーに対する解決策」であるという電気通信企業の説明は、衛星打ち上げに使用するロケットエンジンによって生じる環境損傷について考えると、非常にばかげていることがわかります。
(以下略)

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