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大北メディカルクリニックの松永敦院長「秋から始まるお注射(レプリコンワクチン)、絶対に辞めてください!」 ~レプリコンワクチンは駆除剤

竹下雅敏氏からの情報です。
 大阪・梅田にある大北メディカルクリニックの松永敦院長が「秋から始まるお注射(レプリコンワクチン)、絶対に辞めてください!」と強烈な例えで警告しています。
 “昔のゴキブリ駆除剤というのは、その食べたゴキブリがその場で死んでくれる。そういう単純なものでした。ところが今のこのようなゴキブリ駆除剤、ゴキブリが食べてすぐに死なない。なんだか気分が悪いから巣に逃げ帰る。巣の仲間たちは、そのまたゴキブリの取ってきた毒性成分を受けてバタバタと共倒れしてしまう”と話しています。
 ものすごく分かりやすく、説得力があります。それは私たちがゴキブリに例えられているからでしょう。私たちはゴキブリで、レプリコンワクチンは駆除剤。これほど的を射た解説はないでしょう。
 「反ワクチンはゴキブリと同じですね。」と言った元WHO職員の村中璃子氏は、“感染症対策は、どこかで人権を制限しなければ効果的に行えない…日本ではワクチンの接種も「推奨」であって、「義務」ではなかった”と述べています。
 2024年2月10日に行われた建国記念日講演で、日本ホメオパシー財団理事長の由井寅子氏は、“明治製菓ファルマがレプリコンワクチンの独占的な販売権を持ったわけです。アークトゥルス社がヘブライ大学と一緒になってね、mRNAはワクチンの共同開発を行っていることから、何かここにイスラエルがバックにあるな、ユダヤ人が、という風に感じますね。そこにはなんとなく使命があるなと思います。どういう使命かというと、日本人皆殺し使命です。”と言っているみたいなんですが、もちろんこの発言には根拠がある訳ではないので、由井寅子氏の感覚によるものです。
 しかし、松永敦院長の警告、村中璃子氏の主張、由井寅子氏の感覚がここまで見事にリンクすると、やっぱりレプリコンワクチンは駆除剤なのかな、と思ったりしますね。
 WHOのテロドス(テドロスとも言う)がサル痘の緊急事態宣言を発表しました。サル痘は「発熱と発疹を主体とし、多くは2−4週間で自然に回復するが、小児等で重症化、死亡した症例の報告もある」という病気で、“主に性感染であり、患者の98%が男性の同性愛者である”という情報もあるので、今回の緊急事態宣言はあまり人々を怖がらせるのには役立っていません。
 しかし、「米国の研究機関は、サル痘ウイルスの機能獲得に関する潜在的に危険な研究を隠蔽したとして、再び非難を浴びている。」というツイートがあり、注意が必要なことも確かです。
 明日、市川市文化会館で行われるのは、「WHOから命を守る国民運動主催の講演会」です。WHOが人々の人権を奪おうとしていることは、様々な情報から確かだと言えます。
(竹下雅敏)
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[Instagram]イスラム教国家では女子スポーツはこんな風に報道される

読者の方からの情報です。
なんか、おかしい。
(DFR)
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[うむ農園] TPP11協定、日米貿易協定によって日本の輸入食品は非常に危険になった 〜 遺伝子組み換えの生鮮物、加工品、食品添加物をなるべく避ける方法は?

  日本の食が危機的状況なことは知られてきていますが、うむ農園さんが「輸入によって壊れる食」という2つの動画で、食品添加物、加工品の世界に大きな変化が起きていることをまとめておられました。
 日本は、2018年のTPP11協定、そして2020年の日米貿易協定によって「グローバル経済」の餌食にされてしまいました。元々、小麦や大豆、とうもろこしなどは輸入の多い品目でしたが、さらにこれらの加工品・食品添加物の関税撤廃が多数加わりました。生協の「遺伝子組み換え作物」からできる加工品、添加物の系統図が紹介されていますが、最終的な加工食品は多岐に渡ります。
よく見る品目として「ソルビトール」「デキストリン」「ベーキングパウダー」「酵母」が挙げられました。また加工品だけではなく生鮮品も新たに入っており、「えんどう豆」「インゲン豆」「ジャガイモ」など、これらは冷凍食品となって輸入量が伸びているようです。比較すると国産野菜の冷凍品の20倍、冷凍野菜はほぼ輸入野菜と言えます。
それを裏付けるように、農林水産分野での輸入額は約12兆円規模、それに対して輸出額は1.3兆円だそうです。政府は「自給率を高めよう、自国の生産応力を高めよう」と言いながら実態は輸入頼みになっています。
この食糧の輸入増加のもう1つの問題は遺伝子組み換えと指摘しています。大豆、とうもろこしに加えて新たに加わったジャガイモですが、日本はアメリカ産のジャガイモの遺伝子組み換え使用を許可しています。
「今後、ジャガイモを使った商品を買うときには絶対に裏を見た方がいい。アメリカ産がちょっとでも見られたら、遺伝子組み換えの可能性が非常に高い」「某K社のポテトチップス(の裏)を見たら、日本またはアメリカという表示」「遺伝子組み換えとは書かれていないけれど、その可能性が高い」とアドバイスされています。
大豆、とうもろこしの輸入相手国もブラジル、アメリカで、作付け品種を見ると9割が遺伝子組み換えです。農水省のサイトでも「我が国は遺伝子組換え農作物を飼料用や加工用に大量に輸入しており」と認めています。
 なるべく「遺伝子組み換え食品」を食べなくて済む方法として、
・生鮮物を自分で自炊する
・国産を選ぶ(国内で商業用に作られた遺伝子組み換え作物はないから)
しかし、困ったことにトマトなどの「ゲノム編集食品」に関しては規制がなく、表示義務もないので国産、生鮮物でも素性がわかりません。ただ、JAS有機法をとっている生産者はゲノム編集の種子は使ってはいけないことになっているので、JAS有機の農産物であれば、ゲノム編集食品は排除できそうです。
さらに困ったことに「重イオンビームの放射線育種米」はJAS有機でも規制がかかっていません。こればかりは、信頼できる農家さんから買うしかないと話されていました。
(まのじ)
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食品が想像を超えて危ない
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今、遺伝子組み換えを食べるなら、〇〇◯しょ
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「歴代のアメリカ大統領は、世界中で戦争を起こし、外国政府の転覆を試みた戦争犯罪者でした。ドナルド・トランプもその例外ではありません。」 / 人々が行うべきことは政治的な救世主に注目することではない

竹下雅敏氏からの情報です。
 『ドナルド・トランプは「ディープステートの脅威」なのか?』という動画で、“実際には、何十年もの間、歴代のアメリカ大統領は、世界中で戦争を起こし、外国政府の転覆を試みた戦争犯罪者でした。ドナルド・トランプもその例外ではありません。(1分20秒)”と言って、以下具体例をいくつも挙げて「バイデンもトランプも、どちらも恐ろしい戦争犯罪人です。(8分25秒)」と指摘しています。
 “続きはこちらから”のホイットニー・ウェッブ氏へのインタビュー動画は、先の指摘を補強するものです。
 Alzhacker氏のホームページには『ニール・オリバー ホイットニー・ウェブへのインタビュー 2024/08/05』の翻訳記事があります。
 翻訳記事から興味深いところを要約すると、ホイットニー・ウェッブ氏は「全米犯罪シンジケート」と自称する組織犯罪集団が結成された時期は、おそらく20年代から30年代で、第二次世界大戦中には軍情報部、海軍情報局と手を組み、第二次世界大戦後も同盟関係は続き、CIAの設立もその一環だった。そして、CIAと初期のアメリカの諜報機関を本質的に創設した人々は、ほとんどがウォール街の銀行家と弁護士であったと言っています。
 組織犯罪の存在理由は、利益を生む不正行為を拡大し、それを無限に継続することで、後に情報機関が武器や麻薬の密売などに深く関わるようになった。その結果、ウォール街の多くの銀行は、違法な資金洗浄ビジネス(マネーロンダリング)が非常に重要な業務になってしまった。
 プロパガンダによって一貫して、この特定の、多くの組織犯罪とつながりのあるネットワークが信用を獲得してきた。過去100年間に起こった他の多くの金融危機を見れば、一貫して富が移転していることが分かる。
 今、米国では国を救うために億万長者たちによる競合がある。一方にドナルド・トランプやイーロン・マスクのような人物がいて、他方にはエリック・シュミットピエール・オミダイアなど、多くはシリコンバレー出身の民主党献金者がいる。
 つまり、「どの億万長者派閥が私たちを救ってくれるのか?」ということだが、結局のところ、彼らは私たちの富を奪い、彼らが約束する「安全」と引き換えに、私たちの自由を放棄するように私たちを説得しているのだ。
 その基盤となるのがデジタルID構想で、中央銀行が発行する中央銀行デジタル通貨(CBDC)や民間銀行が発行するプログラム可能で監視可能なデジタルウォレットにリンクさせることを目的としている。
 従って、人々が行うべきことは政治的な救世主に注目することではなく、“デジタルID構想など、彼らが構築する世界に従わないためには何をすべきか”に注目することだ、と言っています。
(竹下雅敏)
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[X]みんな一緒にオランダにあるアザラシ幼稚園の24時間配信して観ようよ…

ライターからの情報です。
YouTubeのアザラシの幼稚園を知りました。
オランダにある、野生のアザラシを保護して飼育している所のようです。

こちらはライブなので
遠景のプールに1匹だけ浮いてたり、楽しそうに遊んでいたり。

ぼーっとしたい時に良いかも。
(メリはち)
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