アーカイブ: 原発・放射能

[ザウルスの法則] 人気の高いアップルウォッチは安全か?「WHO が発がん性ありとしている電磁波を直接長時間浴び続けることになってしまう」と指摘していたニューヨークタイムズ

 ザウルスさんのアップルウォッチについての記事が目にとまりました。「クール」で「魔法のような」アップル製品の便利さを支えるのが、アップル社独自の「近距離ワイヤレス通信技術」だそうです。インターネットを介さずに相手にデータを「直接ひょいと」送れる技術は、アップルの多くの特許によるもので他社に先んじていると言います。けれどそれはマイクロ波を使った人体に有害なものではないか?と、ザウルスさんは懸念されていました。Apple社の製品は、スマホの「アイフォン」を中心に「アップルウォッチ」「エアポッド(ワイヤレスイヤホン)」、そして体内チップを内蔵した「ユーザーの身体」までもが「パーソナルなデジタル環境」になっていると皮肉でなく書かれています。
 その中で、人気の高いアップルウォッチを取り上げて、その危険性を考察されていました。製品自体が放射する電磁波では、アップルウォッチよりもアイフォンの方がはるかに強いけれども、直に触れる時間はアップルウォッチの方が断然長いです。利用するアプリによっては24時間装着したままということもあるそうな。「距離的にも(皮膚に密着)、時間的にも(1日の大半)、電磁放射線を毎日毎日、これほどまでに集中的かつ大量にユーザーに被曝させる電子端末はあまりないだろう。」その結果、直接触れる部位のやけどのような皮膚科的な障害は、画像にもあるように多く見られるようです。それ以外にも「アップルウォッチによる健康被害」のケースとして「痛みやしびれ」などの神経科的な障害や「腹痛、頭痛」などの「遠隔的な」障害がネット上に挙げられているそうです。
 これらの障害を裏付けるような記事が2015年にニューヨークタイムズに掲載されました。この記事の主張は「ウエラブルデバイスは、定義上、身体に装着するものだが、そうなると、WHO が発がん性ありとしている電磁波を直接長時間浴び続けることになってしまう。これは非常に危険だ。」というものでした。至って真っ当な主張でしたが、この記事と記者は「『IT 業界からの猛攻撃』を受け、ほとんど『袋叩き』にされた」とあります。「電磁波に発がん性があることは完全には証明されていないだろ!」とか「まだ発売もされていない『アップルウォッチ』が、がんを引き起こすという証拠があるのか?」
 これって「因果関係が認められなければ安全だ」とシラを切り通す今のワクチン行政とそっくりです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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スマートでオシャレなアップル(3)アップルウォッチで死に急ぐ?
転載元)
(前略)
2015 ~: スマートウォッチ
(中略)
多機能型腕時計は、1970年代から常に存在していたが、一部のマニア向けのものにとどまっていた。アイフォンをプラットフォーム(足掛かり)にすることによって、多機能で実用的なものに作り上げたのがアップル社であった

初代アップルウォッチは 2015年にリリースされ、新し物好きなミーハー層に1つの流行を巻き起こした。そして今日に至るまでその人気は衰えることがない。
(中略)
さて、素朴な質問であるが、「アイフォン」と「アップルウォッチ」とでは、どちらのほうが「電磁波」は強いのか?
(中略)
「アップルウォッチ」は「アイフォン」の上で機能するのであるから、とうぜん「アイフォン」のほうが「電磁波」は強いはずだ、と誰もが思う。間違いではない。何と言っても、「アイフォン」(スマホ)がメインで、「アップルウォッチ」(スマートウォッチ)は、サブである。

たしかにデバイス自身が放射する電磁波としては、「アイフォン」(スマホ)のほうが強い。原則的に携帯電波と繋がっていて、機能もずっと多いのだから、当然だろう。

しかし、ユーザーが電子デバイスから被曝する電磁放射線の総量として考えると、話はまったく違ってくるのだ


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5月13日ウクライナ西部の弾薬貯蔵庫がロシア軍によって爆破、ここには英からの劣化ウラン弾が保管されていた / このエリアの放射線レベルが急上昇、16日には煙が日本にも到達

 5月13日、ウクライナ西部のフメリニツキー(クメルニツキー)にあるウクライナ軍の弾薬貯蔵庫がロシア軍のミサイル攻撃によって「この戦争で最大の爆発」を起こしました。凄まじいキノコ雲が見えます。内部関係者の告発でこの弾薬庫には劣化ウラン弾が保管されていたとの情報が明らかになり、このエリアだけで放射線レベルが数十nSv/h上昇したことが欧州委員会の放射線モニタリングで確認されたようです。イギリスはこの劣化ウラン弾をドネツクなどに使用するつもりでした。ロシアが「劣化ウラン弾は核兵器だ」と訴えていたのに対し、日本は通常兵器だとの認識です。しかしミサイル攻撃現場はロボットによる遠隔操作で消火活動行われ、市内には放射線モニタリングのパトロール隊がいるとのこと。風は西方向で西部ウクライナやポーランドを汚染する可能性があります。広島出身の岸田首相は通常兵器の認識で押し通すのでしょうか。G7広島サミットで白々しく非核を訴えるつもりでしょうか。破壊された弾薬庫には日本からの貨物もあったそうです。第二次世界大戦後初めて岸田政権はウクライナに武器輸出をしています。
 すらいとさんは「この巨大な雲が、ロシア占領域で起こったなら、 西側支援の成果が着実に実を結んでいる、とトップニュースになるだろう。」、Johaさんは「嘘の殿堂Yニュースは無論どこの西側メディアもこれを伝えない。」とツイートされています。その通りでネット上の情報がなければ、日本に迫る危険も知り得ませんでした。読者の方から5月16日火曜日未明からウクライナ武器庫の煙が日本に到達するという情報がありました。
(まのじ)
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岸田首相の「劣化ウラン弾は通常兵器」の答弁を受けて、広島市HPから劣化ウラン弾の説明サイトが削除 / 「平和都市」広島市に巣食う日本会議・統一教会が核武装を進める

 「私や妻が関係していたら〜」の答弁の後に公文書改ざんが行われたことを思い出しました。岸田首相が国会で劣化ウラン弾が通常兵器だと答弁した後、広島市は公式HPでそれまで掲載していた劣化ウラン弾の説明を全部削除したようです。機転のきく方が元のスクショをとっておられたのはすごい。「これを吸い込むと、化学的毒性により腎臓などを損傷するとともに癌などの放射線障害を引き起こします。また、土壌などに付着し、半永久的に環境汚染も引き起こします。」とありました。
 「広島市はウクライナのためなら放射能を撒き散らす劣化ウランも支持すると宣言したに等しい。広島が世界に発信した平和宣言を自ら否定する行為で、全ての原爆犠牲者と被爆者に対する冒涜だ。」「広島市はもう、平和サミット開催地の道義的権利を失ったも同意」と広島市への抗議の声が上がっています。また、これをきっかけに消される前のサイトを拡散して、劣化ウラン弾が危険な核兵器だと多くの人に知らせることや、広島市の問い合わせフォームで抗議を伝える動きも始まり、大事な意思表示になりそうです。
 広島市では以前に、平和教育の教材から「はだしのゲン」を削除する方針を出しました。そして削除を決めた市教委を評価したのは「日本会議」でした。表の顔を日本会議とする統一教会は日本の軍拡、核武装を求め、広島市に深く介入しているという指摘もあります。広島市議会が統一教会との関係断絶決議案を否決したのは、まさしくその表れでした。
 被爆地広島を汚染し、広島出身の首相をも汚染した統一教会を象徴する削除です。これはもう、広島市から統一教会を追い出す勢いで抗議しなければ。
(まのじ)
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ウクライナの「核攻撃」偽旗作戦が具体的に報じられる 〜 ウクライナが保有するトーチカUを基にダミーのイスカンダルを製作、放射性物質を詰め込んでロシアの核攻撃と宣伝する

 スプートニク、リアノーボスチなどがウクライナの偽旗作戦計画を具体的に報じています。ウクライナの企業「ユージュマシュ」の専門家がイスカンダルのダミーロケットを作り、それに放射性物質を詰め込み、チェルノブイリ廃炉原発の立ち入り禁止区域内に発射する。ウクライナが防空システムで迎撃した後、ダミーのイスカンダルの残骸を西側メディアに見せて、あたかもロシアによる核攻撃であるかのように見せる偽旗作戦にするらしい。ダミーのイスカンダルはウクライナが所有するトーチカUミサイルを基に製作されたそうです。ここまでバレていることを多くの人に知らせて作戦を阻止しよう。
「ロシア軍が自国の領域で、自国の住民に核兵器を使うことに何の意味があるのだろうか。全くない。」というモスクワ国立大学教授の見解があります。教授は逆に核攻撃をロシアのせいにすることでロシアの正当性を失わせ、アメリカ中間選挙を有利にするという西側NATOの利益に完全に合致すると述べています。ロシアのポリャンスキー国連次席大使の「ロシアがオオカミ少年の嘘をついていると言われても私は構わない。これで地球全体を汚染しうる大惨事を防ぐことができるなら。」という、グッとくる発言をすらいとさんが取り上げておられました。ロシアは国連安保理にこの偽旗作戦を議論するよう要請しましたが、一方ウクライナはIAEAに査察を求めました。IAEAのいる所で偽旗作戦実行でしょうか。西側に悪者呼ばわりされても地球を守る熊さん。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ウクライナ、チェルノブイリで「汚い爆弾」の偽旗作戦を計画か
転載元)
(前略)
ウクライナが同国北部のチェルノブイリ原発(現在は廃炉)で放射性物質を拡散させる「汚い爆弾」を使用した、いわゆる「偽旗作戦」を準備している可能性があることが分かった。事情に詳しい関係者への取材で明らかになった。

関係者は、宇宙産業などを手掛けるウクライナの国営企業「ユージュマシュ」の専門家らがロシア製短距離弾道ミサイル「イスカンデル」の模型を作っていると指摘。ミサイルに放射性物質を詰め込み、チェルノブイリ原発の立ち入り禁止区域内で使用、防空システムで迎撃することで、ロシアによる核攻撃と主張する「偽旗作戦」を行う可能性もあると述べている。

関係者はキエフ政権はミサイルを『迎撃』したあとに、西側諸国やウクライナのメディアに残骸をイスカンデルのものであるかのように見せて、ロシアが悪いと西側世界を説きつけるつもりだと話している。

「汚い爆弾」とは、放射性物質と爆発物を入れた装置のこと。爆薬が爆発すると容器が破裂し、衝撃波によって放射性物質が飛散し、広範囲で放射能汚染を引き起こす。
(中略)
ロシア軍の放射線・化学・生物学防護部隊を率いるイーゴリ・キリロフ中将は24日、「ウクライナの2機関が汚い爆弾の製造を引き受けており、作業はすでに最終段階に入っている」と発表していた。
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配信元)

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メガソーラーなど再エネ事業による地方の経済植民地化が進行している 〜 全国再エネ問題連絡会が結成、各地の反対運動を繋いで豊かな自然を守る法整備を

読者の方からの情報です。
 政府の脱炭素政策(カーボンニュートラル)によって太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーへの切り替えが各地で推進されました。脱原発への流れも加わって、日本の山肌を大規模に削って醜く覆うメガソーラーパネルが急増しました。しかし一方でそれらは土砂災害や水質汚染の原因となる危険も指摘され、さらにFIT(再エネの固定価格買取制度)認定による売電権(ID)は投資商品となるため、住民の意思を無視した再エネ事業者による強引な開発が引き起こされてもいます。現状は再エネ事業を規制する法整備がないため、自然破壊や廃棄物、有害物質の処理などは野放しでした。
痛ましい熱海の土砂災害のあった昨年、「全国再エネ問題連絡会」が結成され、今年6月には第1回全国大会があったと長周新聞が報じました。各地で個別に立ち上がる住民の反対運動を連帯し、安全な住民生活や豊かな自然を守るための法改正を実現しようという目的です。
 各地からの報告はいずれも重大な問題を伝えていました。宮城からは国と県が結託してペーパーカンパニーの事業者の違法行為を見逃していること、北海道からは地元には全く利益にもならない風力発電による健康被害や環境破壊、岩手からは市長が住民を裏切るような契約を事業者と交わし、違法行為まで行っていたこと、埼玉からは「森林文化都市宣言」をしている市で、森林伐採をともなうメガソーラー事業を住民の反対を無視して行い、その売電収入で無駄なサッカー場を作ったこと、長崎からは、手つかずの美しい自然の小さな離島に大企業の合同会社が島の4分の1にも及ぶ面積に165万枚のパネルを設置するという日本一の規模の事業を勝手に決め、島民の反対を押し切り強引に工事着工をしていること、そこではすでに外資などでIDの転売が繰り返され、事業の実現も責任の所在も不明のままで巨大な風車や大量のパネルの残骸が押し付けられていることなど、どこの地方にも起こりうる無残な成り行きです。長周新聞の元記事で各地の具体的な報告が読めます。
 いずれも行政が利権優先で無責任を決め込んでいますが、読者の方の情報では「山梨県は相当先進的な条例で規制をかけている」そうです。「山梨県は基本的に太陽光をつくらないという条例をつくった。知事はこれで民間事業者に訴えられても正面からたたかう、判例をつくるといっている」と長周新聞でも伝えています。山梨県では外資など民間事業者の経済植民地になることを拒否しています。
 ただ、こうした再エネ事業の問題に取り組む人々の多くが「原発再稼働一択」の解決策しか訴えていないことは短絡的にすぎると思われます。この点での政治利用に注意が必要なことを読者の方からも指摘いただきました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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全国再エネ問題連絡会が第1回全国大会 「企業の儲けのために人や自然を脅かすな」
転載元)
 全国再エネ問題連絡会は4日、東京都世田谷区の烏山区民会館で第1回全国大会を開催した。大会には、北海道の稚内から長崎県五島列島・宇久島まで、全国各地から住民団体や個人約250人が参加した。各登壇者の発言は、再エネ事業者が政府の脱炭素政策というお墨付きを得て、地方をターゲットに法律の不備を突いた悪質な行為をくり返し、FIT(再エネの固定価格買取制度)認定による売電権(ID)が投資商品として売買され、こうした一部の人たちの利益のために住民生活や豊かな自然環境が脅かされていることを明らかにした。大会はそれに規制をかけるための法整備を国に強く求めていくこと、そのためにも地域が一丸となって住民運動を起こし、全国が横につながって大きな世論にしていくことを確認した



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