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イーロン・マスク「脳の状態を保存できるようになります。保存した脳の状態を別の身体に移す事も物理学の観点からは可能です。」 / クラウス・シュワブ「人工知能…メタバース…これら技術を使いこなす者が何らかの形で世界の支配者になるだろう」

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画でイーロン・マスクは、“1年以内に人間にニューラリンクを埋め込めるようになるかもしれない。開発中の装置は、直径1インチくらいです。頭蓋骨に穴をあけ、そこにニューラリンク装置を入れます。装置には電池、Bluetooth、無線充電器が付いてます。…脳のどの部分にも接続できます。…脳の問題は理論上なんでも解決できます。四肢の機能も取り戻せます。…機能を向上させ、脳と装置の交信速度を上げれば、手を使わずにパソコンと交信できるようになります。…可能性は無限大です。…脳の状態を保存できるようになります。保存した脳の状態を別の身体に移す事も物理学の観点からは可能です。少しは別人かもしれませんが、寝て起きても少しは別人ですし、5年前と比べれば、かなり別人だと言えます。そういう意味では、自分では違いがわからない程度には、ほぼ自分と変わりないです”と言っています。
 イーロン・マスクは、人間の脳の状態を別の身体に移しても「ほぼ自分と変わりない」と考えているようです。確かに肉体(狭義)の「身体」のみに着目すれば、あまり変わらないのかも知れません。
 しかし、私は本人とクローンは完全に別ものと考えているので、イーロン・マスクの考えには違和感を覚えます。クローンには魂(ジーヴァ)はなく、チャクラは肉体(狭義)の「身体」にのみ存在し、他の身体には存在しません。従ってクローンは見た目には人間と同じですが、「人間」ではありません。
 例えば、人間であれば肉体(狭義)の表層の「身体」にもチャクラは存在します。しかし、クローンにはないのです。こうした事から、ある人物がクローンであるか否かは、すぐに分かるのです。
 本物のイーロン・マスクはすでに死亡しています。今回取り上げた動画に出てくるイーロン・マスクはすべてクローンです。ただ、本人(?)は、自分が本物のイーロン・マスクだと信じているかも知れません。
 次のツイート動画では、“ある日超人的な視力を持てる様になるかもしれません。お気に入りのアルバムを頭の中で流したり、コンピューターにあなたの脳をダウンロードするのです。イーロン・マスクと神経技術の新興企業であるニューラリンク社のチームは、自社の電子脳コンピューター・インターフェースがこれを可能にすると考えています”と言っています。
 “続きはこちらから”のツイート動画のクラウス・シュワブは、「タコジジイ顔変わった?」という書き込みからも分かるようにゴムマスクです。キンバリー・ゴーグエンさんは、クラウス・シュワブは死亡しており、“彼の最後の使用可能なクローンも亡くなった。世界経済フォーラム(WEF)の運営委員会は、テレビでクラウス・シュワブのマスクマンを使うことにした”と言っていましたが、この通りだと思います。
 そのゴムマスクのクラウス・シュワブは、“私たちは今、指数関数的な段階に移行しているところです。人工知能もそうですが、人工知能だけではありません。メタバースもあります。…そして、これら技術を使いこなす者が何らかの形で世界の支配者になるだろう”と言っています。
 これに対し、イーロン・マスクのクローンは、“一つだけ言わせてもらうと、これは世界政府サミットと呼ばれていますが、私たちは、単一の世界政府になりすぎることを少し心配する必要があると思います。…もし私たちが単一の文明に傾倒しすぎると、全体が崩壊する可能性があるからです。…文明の一部に何か問題が生じても、全体が崩壊しないようにある程度、文明の多様性を持っていたいと思うのです”と言っています。
(竹下雅敏)
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マスク氏 5年後にテレパシーを使う時代が来る
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【オハイオ州の貨物列車事故】一部の専門家は、この脱線事故をチェルノブイリ規模の大惨事と分類 ~「半径100マイルの農地が使用できなくなる可能性があり…オハイオ川全長の飲料水が被害を受ける」と予想

竹下雅敏氏からの情報です。
 オハイオ州の貨物列車事故の続報です。141両編成の貨物列車の脱線事故は2月3日夜9時ごろに起こりました。オハイオ州のマイク・デワイン知事は、周辺の空気と水の安全が確認できたとして8日に避難命令を解除したということでした。
 主要メディアはこの貨物列車事故をまったく報じないで、“気球とUFOに焦点”を当てています。しかし、Twitterのトレンドに「#OhioChernobyl(オハイオチェルノブイリ)」が入っていたことからも分かるように、Twitterや各種の独立系メディアの情報を見ている人達は、この事件に注目していました。
 “一部の専門家は、この脱線事故をチェルノブイリ規模の大惨事と分類している”とあるように、「半径100マイルの農地が使用できなくなる可能性があり…オハイオ川全長の飲料水が被害を受ける」と予想されます。
 放出された有毒な化学物質は塩化ビニルだけではなく、2-ブトキシエタノールアクリル酸2-エチルヘキシルイソブテンも含まれていて、“これらの有毒物質は…土壌中に浸透する可能性があり、浄化作業が必要となる”ということです
 「オハイオ州には約75,000の農場があり、その90%は家族または個人によって運営されています。スイスチーズの生産量1位、卵の生産量2位、トマトとカボチャの生産量3位…」とあるように、“これは意図的なもの”であり、食糧危機を人為的に作り出そうとしているように見えます。
(竹下雅敏)
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2月3日、オハイオ州境で、塩化ビニルなどの化学物質コンテナ14本を積んだノーフォーク・サザン鉄道の100両編成の列車が脱線・爆発した事故が発生した。
 
一部の専門家は、ノーフォーク・サザン鉄道の脱線事故をチェルノブイリ規模の健康と環境の大惨事と分類しています。
 
これはUFOではありません。
これはオハイオ州のチェルノブイリです。
 
「空気も水もきれい」
 
ワクチンが「安全で効果的」であるとあなたに言ったのと同じ連邦政府が、オハイオ州の空気と水はきれいだと言っています。

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47都道府県で2023年の超過死亡が激増している 〜 原因はコロナ死ではなく、mRNAワクチンの副作用で持病が悪化し老衰が進行した「高齢者の大量死」

 OKさんという方が47都道府県全ての、各月の全死者数と各月の新型コロナ死者数のグラフをツイートに上げておられました。2023年1月のコロナ死者数は、どの県も2022年までのデータを大きく上回り、「大幅な超過死亡が懸念されます」とコメントされていました。確かに超過死亡が激増していることが分かりますが、その原因を新型コロナによる死亡と判断して良いのだろうか?
 鹿先生が、mRNAワクチンによって持病が悪化し、老衰を進行させたと見られる具体的病変を解説されていました。
日本は世界標準の数倍ものオミクロン二価ワクチンを打っています。一方で「オミクロン株は弱毒化して今はコロナで死亡しない」という実態があります。大量のコロナ死(PCR陽性者の死亡)がカウントされていますが、コロナ死として数えられていない超過死亡はコロナ死の3倍越えだそうです。鹿先生は、現在起こっている高齢者の大量死はコロナ死ではなく「mRNAワクチンの副作用による持病の悪化、老衰の進行で亡くなっている」とキッパリ述べておられました。その副作用の特性は大きく分けて2つ、「免疫異常」と「血管炎」があり、さらに「免疫異常」は「免疫過剰」「免疫抑制」に分けられています。「免疫過剰」には慢性心不全、慢性腎不全、全身炎、自己免疫性間質性肺炎、自己免疫性腸炎、横紋筋融解症が挙げられ、「免疫抑制」では、敗血症、細菌性肺炎、細菌性腸炎、急速転移癌、そして「血管炎」では、脳出血、脳梗塞、心筋梗塞、大動脈解離など、それぞれワクチン接種によって発症しやすくなる機序を説明されていました。元気だった高齢者が急死されるケースが激増していることと付合します。例えば慢性心不全、慢性腎不全は、高齢者の通常の死因の代表例ですが、mRNAワクチンの副作用によって「天寿を全うできる年齢よりも数年早めに背中を押されるように」慢性心不全、慢性腎不全で亡くなってしまった場合、ワクチンが原因だとは見えにくくなっているようです。そして「そのことは臨床医も分かっている。ただ言わない。そのことを覚えておいて下さい、皆さん。ワクチンの副作用で死にます。」
(まのじ)
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河野太郎デジタル相がマイナンバーカードとSNSとの紐付けに言及 / ネット上では社会監視システムへの危惧が殺到

 マイナンバーカードの交付率は7割に迫るそうです。河野太郎デジタル相は、あの手この手で申請を強要し、もはや国民に嫌われることは気にしていないようです。「いろいろな(SNSの)サービスのアカウントを作るときに、マイナンバーカードで認証を最初、するということにすれば、年齢制限をきっちり守ることができますから、そういうところにも(マイナンバーカードが)役に立ってくると思う。」「迷惑動画といっても、中には明らかに犯罪行為だというものもあり、その場合は、まずこれは犯罪だということをきちんと認識してもらわないといけない」とテレビ番組で述べました。これについてネット上では批判が殺到し、「全く意味のない政策をしたがるのは何故?」「国民を監視、情報収集したいという政権の考えが漏れ出てきた」との反応です。
 回転寿司店で不衛生な迷惑行為をして動画にアップするという炎上ケースが多発しています。一連の騒動が店内の監視システム導入、やがては社会の監視システム導入を狙った意図的なものではないかという意見がありました。河野大臣の発言からして、この読みは正しかったようです。らんさんは「何時の時代も。検閲と校閲と言論統制の開始時は。まず先に何らかの偽旗作戦が実施され。それが何故か大きく報道されて世論を形成。」、あいひんさんは「事実上のネットの実名化」と危機感を表明されました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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河野デジタル相「SNSにマイナカードで認証を」発言に非難轟々「やっぱり国民を監視する恐怖ツールだった」
引用元)
(前略)
ジャーナリストの山路徹氏は2月13日、自身のTwitterにこう書きこんだ。

ただでさえマイナンバーカードの個人情報漏洩が懸念されているにも関わらず、河野さんはSNS運営会社にマイナンバー情報を提供するというのでしょうか?不信感を通り越して恐怖すら感じます。この国は一体どうなってしまうのか、、、》

 SNSでのアカウント取得に際し、マイナカードを認証や年齢制限に利用する河野氏の考えには、SNSで批判的な声が多く上がっている。

《河野調子に乗りすぎ》

《やっぱりマイナンバーカードは、国民を監視するための恐怖ツールだったことが明確になってきた。利便性とか全く無関係になってる》

《実質SNSにまでマイナンバーを紐付けすることになるのかな。管理社会に向かってるし、情報流出の恐れとか個人にとってはデメリットの方が大きくない?》

《こうやってマイナンバーカードを「悪用」して国民を監視、情報収集したいという政権の考えが漏れ出てきた》

別にマイナンバーカードを使わなくても年齢認証は出来るし、マイナンバーカードで年齢認証しても無くならない。全く意味のない政策をしたがるのは何故?
(以下略)
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配信元)

【トルコ地震】トルコ・シリアへの人道支援からみえてくること ~シリア大使はロシアの人道支援について「同盟国以上の存在だ」と語った

竹下雅敏氏からの情報です。
 Yahoo!知恵袋に、「トルコ・シリアの地震の件で募金をしたいです。ここはやめた方がいいという怪しい団体を教えてください」という質問がありました。“トルコ大使館が開設した口座の一択です”という回答が多かったです。
 問題はシリアで、シリアの支援に寄付できる支援団体を紹介した記事もありましたが、“基本的に国連が絡むような団体は話にならない”ということは、ウクライナ紛争を見ていれば分かるはずです。
 シリアへの緊急支援を求める、あるNPO法人では「長らく続くシリア危機の中でアサド政権とロシア軍による虐殺から逃れてきた国内避難民はトルコとの国境に近い非政権支配地域のシリア北西部に避難しており、今回の大地震で最も甚大な被害を受けています。」と書いてあるのです。
 “シリア危機の中でアサド政権とロシア軍による虐殺”という認識は、“ウクライナ紛争でロシア軍による虐殺があった”というのと同じくらいの事実誤認です。シリアで活動していたホワイト・ヘルメットが本当に慈善団体だと思い込んでいる人なら、“アサド政権とロシア軍による虐殺”というプロパガンダに騙されるのでしょうが、シリア戦争を今のウクライナ紛争と同じようにウオッチしていたなら、“ホワイト・ヘルメットが欧米政府のプロパガンダを目的とするNGOで、メンバーがアルカイダであること”を理解しているはずです。
 2018年4月20日の記事で、“ピンク・フロイドのリーダーだったロジャー・ウォーターズ氏が、「ホワイト・ヘルメットは人道支援団体を装った偽善団体」だとコンサートで発言した”ことをお伝えしました。
 このように、正邪を真逆に認識している支援団体には、支援する気にならないのは確かです。支援団体の「世界情勢に対する正しい認識」と「波動」を見ると、残念ながら今のところシリアへの適切な支援団体は見つかっていません。
 冒頭のツイートの“シリア大使はロシアの人道支援について「同盟国以上の存在だ」と語った”という言葉が示すように、ロシア人の民度の高さは世界でも最高峰ですね。それに比べて欧米からの支援物資を見ると、日本の千羽鶴を思い出しますね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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重要なお知らせ
引用元)
日本円で義援金を送ることを希望される場合には、駐日トルコ共和国大使館ならびに在名古屋トルコ共和国総領事館の下記口座にご送金いただけます。大使館又は総領事館に集められた義援金は災害緊急事態対策庁(AFAD)に届けられます。
 
銀行名:三菱UFJ銀行
支店名/支店番号:渋谷明治通支店(470)
口座種別:普通
口座番号:3195717
口座名:TURKISH EMBASSY


銀行名:三菱UFJ銀行
支店名/支店番号:名古屋営業部(150)
口座種別:普通
口座番号:1273225
口座名:Turkish Consulate General
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配信元)
 
 

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