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今回の危機は、人類と新型コロナウイルスとの「戦争」ではなく、私たちと新型コロナウイルスを利用してNWO(新世界秩序)を実現しようとするリチャード・ハチェット博士のような人たちとの「戦争」

竹下雅敏氏からの情報です。
 感染症流行対策イノベーション連合(CEPI)の責任者リチャード・ハチェット博士は、「新型コロナウイルスのワクチンは早ければ年内にも接種可能」だと言ったようです。そのリチャード・ハチェット博士は、“ジョージ・W・ブッシュ大統領の顧問当時、全国民外出を禁止する防疫対策「ロックダウン」を考案”した人物だということです。今回の危機で、“Covid19を「戦争」と表現した最初の人物”とのことですが、事の本質は、人類と新型コロナウイルスとの「戦争」ではなく、私たちと新型コロナウイルスを利用してNWO(新世界秩序)を実現しようとする博士のような人たちとの「戦争」なのです。
 この「戦争」の中心に居るのが、トランプ大統領とQグループであることは、時事ブログの読者の方はおわかりだと思います。ところがツイートによれば、リチャード・ハチェット博士を「感染症流行対策イノベーション連合(CEPI)」の事務局長に任命したのは、2017年のトランプ政権だと言うのです。
 トランプ大統領は公約を次々に実行に移していますが、911事件の真相解明は全くの手つかずと言えます。また、トランプ大統領はワクチン反対派ではなく「多くのワクチンの大量投与」に反対と言う態度のようで、トランプ大統領は「新型コロナウイルスのワクチン開発計画を正式に発表」しています。政府や米軍、民間企業が連携してワクチン開発と供給を迅速に進める「ワープ・スピード作戦」で、“来年1月までに国内向けに数億回分の供給を目指す”とのことです。
 こうしたニュースを見ていると、トランプ米大統領は、アンソニー・ファウチと手を繋いでいて、多くの自国民を人工呼吸器で殺し、ワクチン開発で大儲けをし、最終的にラムズフェルドたちに加勢して中国を滅ぼし、NWO(新世界秩序)を実現しようとしている「闇の勢力」の一員に見えます。
 オバマゲートで逮捕しようとしているのはオバマ元大統領やヒラリー・クリントンと言った中間管理職のみ。しかも、逮捕は替え玉の可能性が高い。こう考えると、トランプ大統領とQグループも闇の一員と解釈できるのですが、こういう所が、“トランプ大統領は4次元チェスをする”と言われる所以です。
 トランプ大統領とQグループの「波動」を見れば、こうした疑念に陥ることはないでしょう。彼らは、はっきりと「光の勢力」です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナのワクチン、年内に接種可能になる可能性も-CEPI
引用元)
新型コロナウイルスのワクチンは早ければ年内にも接種可能になる可能性があると、世界的な官民連携でワクチン開発に取り組む感染症流行対策イノベーション連合(CEPI)が明らかにした。

  ノルウェーのオスロに本部を置くCEPIは現在、新型コロナワクチンを開発する9つのプロジェクトを支援している。これまでは接種が可能になるまでに1年から1年半かかるとしていたが、企業の緊密な連携でプロセスが加速する可能性や、臨床試験の早期実施などを勘案していなかった。CEPIの責任者、リチャード・ハチェット氏が電話会議で明らかにした。

  CEPIは米モデルナやイノビオ・ファーマシューティカルズなどの製薬会社のほか、オックスフォード大学などの研究機関とも提携している。
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配信元)
 
 
 
 
 
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“全身の血管に炎症が起きる「川崎病」に似た症状”が、新型コロナウイルスによって起こる可能性あり ~ロックダウンが子供達の免疫力の著しい低下を招く

竹下雅敏氏からの情報です。
 米ニューヨーク州で全身の血管に炎症が起きる「川崎病」に似た症状があった子供が73人確認され、“5歳の男の子が新型コロナウイルスに関連した合併症で7日に死亡した”とのことです。
 細胞内で増殖した新型コロナウイルスは血管内へと進行し、ACE2受容体は血管内皮細胞にも存在するため、“血管内皮細胞炎が起こった結果、血栓ができたりサイトカインストームと呼ばれる免疫系の暴走が起こったりする”と考えられています。なので、“全身の血管に炎症が起きる「川崎病」に似た症状”が、新型コロナウイルスによって起こる可能性は十分にあります。
 ただ、なぜこのタイミングで子供たちに、このような病状が現れたのか。ニューヨーク州のロックダウンが、子供達の免疫力の著しい低下を招いたためではないかという気がします。
 昨日の記事で紹介したジュディ・マイコヴィッツ博士のインタビュー動画⑧「マスクについて」の1分48秒~2分1秒の所で、“私たち全員が免役力を低下させるシェルターを出ると…病気が蔓延するでしょう”と2人の医師が語っていました。
 “その通りのことが起こっている”と考えて良いのではないでしょうか。私たちがウイルスへの「恐怖」から、頻繁に手を洗ったり消毒をすればするほど、私たちの免疫力は弱くなります。ウイルスへの警戒は当然必要ですが、過剰な反応はかえって危険です。
 要はウイルスへの警戒は怠らないようにしつつも、免疫力を下げないようにすることです。多くの人と交わってストレスを発散すると言うのではなく、自然と交わってリラックスする術を、この際に身に付けた方が良いのではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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“川崎病”症状の子ども2人死亡 米・NY州 新型コロナ関連調査
配信元)
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新型コロナが原因か 川崎病に似た症例に注意 大半が14歳以下の子ども
転載元)
米ニューヨーク州のクオモ知事は12日の記者会見で、川崎病のような症状が出た約100人の年齢の内訳を発表し、その約半数は14歳以下であると明らかにした。この症状は新型コロナウイルスに関連している可能性があると見て、調査が進められている。同州では先週、この症状を示した子ども3人が亡くなった。米ニューヨークタイムズが報じた。

ニューヨーク市では川崎病に似た症状を示す子どもが52例報告されている。ニューヨーク州では先週、この症状を示したニューヨーク市の男の子(5)、ウェストチェスター郡の男の子(7)、ロングアイランドの少女(18)が亡くなった。
 
ボストン小児病院のジェフリー・ブルンス医師によると、川崎病の特徴を示す子どももいれば、サイトカイン・ストーム(免疫系の暴走)の徴候を示す子どももいる。
 
川崎病とは全身の血管に損傷を引き起こす病気で、心臓にダメージを与えることもある。感染するのは主に乳幼児。サイトカイン・ストームとは免疫系の過剰反応で、全身に炎症を起こし、臓器の損傷を引き起こす恐れがある。
 
同病院のサイトによると、治療には血液希釈剤や免疫系調整剤が使用され、ほとんどの子どもたちは回復しているという。
 
米国疾病管理予防センター(CDC)のスポークスマンは12日、新型コロナウイルスに関係していると見られる子どもの危険な炎症に注意するよう、医師らに周知する準備を進めていると発表した。
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カジノの米ラスベガスサンズが業績悪化で日本参入を断念 / 種苗法は14日に速攻採決の予定が一転、野党議員一致して審議が延長に

 カジノを日本に持ち込もうとしていた米カジノ運営大手ラスベガス・サンズが日本への参入を取りやめると発表しました。市民の反対を押し切って誘致を進めてきた横浜市は見事にハシゴを外された格好です。新型コロナの影響でレジャー需要が落ち込んだための業績悪化が原因とのことで、予想外の嬉しい展開でした。サンズだけでなく北海道での展開を予定していたカナダのIR企業も撤退らしく、カジノへの流れが一気に終息です。
 予想外の動きがもう一つ。
審議入りしてしまった種苗法改正ですが、野党議員が「今この緊急下で審議すべき法案ではない」との意見で一致し、審議延期となりました。元々の予定では、12日に農水委員会での主旨説明を経て、14日にたった3時間の審議で即採決の流れだったそうです。これもまた火事場泥棒的に決められそうな状況でした。堤未果氏によると、SNSでの関心の高まりや、電話・FAXでの働きかけが決してムダではなかったようです。無論、来週に再開される可能性もあり予断を許しませんが、これまでいともたやすく踏みにじられてきた民意に光が当たったような、何か流れが変わったような気がします。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本進出を断念 米カジノ大手サンズ
引用元)
【ロサンゼルス時事】米カジノ運営大手ラスベガス・サンズは12日、カジノを含む統合型リゾート施設(IR)の日本での開発を断念すると発表した。サンズは昨年、大阪市の開発機会から撤退。横浜市が誘致を進めるIRの運営事業者選定の有力候補とみられていた
(中略)
 アデルソン最高経営責任者(CEO)は、声明で「日本におけるIR開発の枠組みでは私たちの目標達成は困難であると思われる」と指摘した。新型コロナウイルスの感染拡大に伴うレジャー需要の冷え込みで経営環境が悪化しており、他の地域に経営資源を集中する。
(以下略)
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ヒラリー・クリントンを大統領にしたいがために、国家機関を使って大統領選挙に干渉していたオバマ政権! 〜 この大事件を“全く報道しない”日本のマスコミ!

竹下雅敏氏からの情報です。
 国際問題アナリストの藤井厳喜氏の「オバマゲート」の解説が分かり易いです。2016年の米大統領選挙で、オバマ政権がトランプ陣営の盗聴を行っていた。
 これを行なっていたのは司法省とFBIで、ヒラリー・クリントン陣営と民主党本部がクリストファー・スティールという元MI6の情報員にお金を払って、全くのガセネタのスティールレポートを書かせた。トランプ陣営とロシアとの関係をでっち上げて、それを理由にFISA(外国情報監視法)の令状を取り、盗聴の許可を得ただけではなく、トランプ陣営にスパイまで送り込んでいたというもの。
 これはオバマ政権がヒラリー・クリントンを大統領にしたいがために、国家機関を使って大統領選挙に干渉していたというもので、ウォーターゲートなど問題にならない大事件。これを、“日本のマスコミは全く報道しない”と言っています。
 “続きはこちらから”のトランプ大統領の一連のツイートを見ると、司法省がマイケル・フリン中将の起訴を取り下げたタイミングで、「オバマゲート」が話題として上がって来たようです。日本のマスコミは、オバマ元大統領やヒラリー・クリントンと言った大物が逮捕されるまで、この事件を無視し続けるつもりなのでしょうか。
(竹下雅敏)
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[藤井厳喜さん][メディアは完全無視] オバマゲート・オバマ政権で国家権力を使いトランプ陣営に情報監視とスパイ工作
配信元)
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配信元)





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“2019年8月にはCOVID19が日本国内へ侵入し、蔓延していた可能性が高い”とする福島淳也医師 / 同時期に新型コロナウイルスの性能を確かめるための人体実験が行われた可能性のあるアメリカ

竹下雅敏氏からの情報です。
 箱コネマンさんのツイートに、“福島淳也医師(筑波大学卒・消化器内科医)らによる基礎研究で、2019年9月の採血から新型コロナウイルスの抗体が見つかった”とあります。詳しくは福島淳也医師のフェイスブックの記事をご覧ください。
 この事から福島淳也医師は、“2019年8月にはCOVID19 が日本国内へ侵入し、蔓延していた可能性が高い”としています。これは武漢での発生より前に、既に新型コロナウイルスの患者がいたことを意味します。
 医療ガバナンス研究所理事長の上昌広氏による2019年9月25日付の「インフルエンザが9月なのに流行し始めた理由」という記事があります。記事の中で「夏場にインフルエンザが流行するとは奇妙だ」と書かれているのですが、これはインフルエンザではなく「新型コロナウイルス」だったのかも知れません。
 箱コネマンさんのツイートでは続けて、“2019年8月2日付けの米記事「米陸軍フォート・デトリック生物兵器研究所で事故、全ての研究を無期限中止」”に触れ、“事故後に集団発生した肺炎についてCDC米疾病予防管理センターは「電子タバコによるもの」と断定”しているものの、この肺炎は新型コロナウイルスだったのではないかとしています。
 そこで、4月22日のソルカ・ファール情報を今一度見直すと、アメリカ陸軍基地フォート・デトリック内に設けられた研究機関「アメリカ陸軍伝染病医学研究所」を、CDCの調査官の部隊が2019年8月2日に閉鎖したとのことです。閉鎖の3週間後の2019年8月23日に「電子タバコ死」の最初の症例報告が上がってきたことから、“この死は…アメリカ市民を故意に標的にして、彼らの電子タバコやヴェイピング製品にコロナウイルス付着の添加物を混入したせいで起こった”のではないかとしています。新型コロナウイルスの「生物兵器」としての性能を確かめるための人体実験だったのかも知れません。
 昨日のソルカ・ファール情報では、2019年9月に「中国南部で謎の死に至る病が突如発生」していることから、米国、日本だけではなく中国南部でも同じような人体実験をしていたということかも知れません。「5G」の完備した武漢は本番だったということでしょうか。
 昨日紹介したジュディ・マイコヴィッツ博士は、4つめの動画「コロナウイルスについて」の1分のところで、新型コロナウイルスが発生したのは、“アメリカ陸軍伝染病医学研究所と武漢の研究所だと確信している”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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《拡散希望》MS Task Force for COVID19 代表 福島淳也
引用元)
2019 8月にはCOVID19が日本国内へ侵入し、蔓延していた可能性が高いとの研究結果を得ましたので報告致します。世界中で昨年6月以降の検査をやって頂けますように。よろしくお願い致します。
一人でも多くの世界中の尊い生命を救いたいという我々医師、医療従事者達の強い理念から今回、100名以上の同志達で、MSTask Force for COVID19(以下MSF)を結成しております。MSFでは今回のCOVID19による感染がすでに昨年秋、日本国内で第一波が蔓延していた可能性があると考え、仮説検証試験を行なっております。

(中略)

遅くとも昨年20198月には日本にCOVID19が上陸しており、昨年秋に感染が蔓延していた可能性が高いと考えます。また、IgG抗体の低下に伴う二度目の感染を起こすと考えられ、20203月頃より第二波が開始していると考えます。今後、大規模な抗体検査の実施が望まれます。

(中略)

MSFでは第二波で重症化するメカニズムが隠れていると考えています。またパンデミックでの重症化の主病態をサイトカインストームによるものだと疑っています。

(以下略)

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