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大統領選挙の公約通り“米軍を世界から撤退させる”つもりのトランプ大統領!〜アメリカをカバールから解放するだけではなく、日本を含めた世界の解放を視野に!!

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”を、先にご覧ください。トランプ大統領は、「米国はホルムズ海峡にいる必要はない」とツイート。航路は、関係各国が“自身で守るべきだ”としました。これに対して、イランのザリフ外相は「トランプは100%正しい」とツイートし、「米軍がいなくなることは米国と世界の利益に完全にかなっている」と主張しました。
 やはり、トランプ大統領は、大統領選挙の公約の通り、“米軍を世界から撤退させる”つもりのようです。
 このことは、日本も例外ではないようで、ブルームバーグは、トランプ大統領が日米安保条約を破棄する可能性を側近に漏らしていたことを伝えました。これは、トランプ大統領がアメリカをカバールから解放するだけではなく、日本を含めた世界の解放を視野に入れていることを示しています。
 フルフォード氏は、いずれトランプ大統領がペテン師か本物の英雄かがわかるとしていましたが、今のところ、本物の英雄である可能性が高いと思われます。
 もう一言付け加えておくと、もし、トランプ大統領がこれほど簡単に、実利を得るために嘘を付く人でなかったなら、彼は間違いなく「神」になっていただろうと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ大統領、日米安保破棄の考え側近に漏らしていた-関係者
引用元)
(前略)

トランプ米大統領が最近、日本との安全保障条約を破棄する可能性についての考えを側近に漏らしていたことが分かった。事情に詳しい関係者3人が明らかにした。トランプ大統領は日米安保条約が米国にとって不公平だと考えている。

 関係者によれば、トランプ氏は同条約について、日本が攻撃されれば米国が援助することを約束しているが、米国が攻撃された場合に日本の自衛隊が支援することは義務付けられていないことから、あまりにも一方的だと感じている。

(中略)

 大統領は条約破棄に向けて実際に措置を取ったわけではなく、政権当局者らもそのような動きは極めてありそうもないことだと話している。トランプ氏の個人的な会話の内容だとして関係者らはいずれも匿名を条件に語った。

(中略)

 大統領が米議会の承認なしにいったん批准された条約を破棄できるかどうか、米国の法律では決着していない。

(以下略)
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配信元)


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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝48 ― リンカーンの負の遺産

 米国の借金総額が発表されなくなってもう数年が経過します。天文学的な数字が雪だるま式に増加して、どうしようもないので公表されなくなったのでしょうか。
 この天文学的国家借金は、ドルの発行がアメリカ国債とセットになっている関係から、つまり利子つきの国家の借金でしかドルが発行できない仕組みによる結果です。
 アメリカでこの仕組みがいつから始まったのか? 外伝14で見たように、元々世界で国家に初めて金を貸付た銀行がイングランド銀行で、通貨を国家の債務で発行する仕組みを作ったのです。
 イングランド銀行が国家の通貨発行権を握ったので、近代初の中央銀行となったのですが、通貨発行と引き換えとなった英国の国家債務およびその利子の支払いは、国民の直接税によるとイングランド銀行の持ち主は条件を決めていました。イングランド銀行の支配下に英国国家、そして無論民衆も組み込まれたのです。
 これは国家と民衆からすれば「借金奴隷」にさせられたのです。それでここでは「英国は悪魔主義者に乗っ取られた」と表現してきたのです。
 政府がその政府債と引き換えに銀行が通貨を発行する仕組みにサインすることは、政府と民衆を「借金奴隷」に落とし込む悪魔の契約書にサインしたのに等しいのです。
 ところが、実際に米国も政府債とセットになったドルが発行されるようになったのです。将来永遠的に政府と民衆を「借金奴隷」とするこの悪魔の契約書にサインしたアメリカ大統領が当然いるのです。それは意外かも知れませんが誰あろうエイブラハム・リンカーンその人です。
 彼はグリーンバックスで政府が直接通貨を発行する仕組みを実行しました。これは「借金奴隷開放」の道筋です。ところがその本人が、政府と民衆を銀行の「完全借金奴隷」にする「負の遺産」を残していたのでした。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝48 ― リンカーンの負の遺産

リンカーン暗殺 〜グリーンバックス廃止・金本位制へ


Wikimedia Commons [Public Domain]

グリーンバックス(緑背紙幣)の発行継続は銀行家の破滅に直結します。そのためロスチャイルドたち国際銀行家たちは、グリーンバックス(緑背紙幣)の発行に対して総攻撃を行ったのですが、その最大の攻撃といおうか、トドメとなったのがリンカーンの暗殺でした。

リンカーンは1865年4月14日、フォード劇場で妻や従者を伴っての観劇中、俳優ジョン・ウィルクス・ブースに至近距離から拳銃で後頭部を撃たれたのです。リンカーンが大統領に再任の就任式から41日、南軍のリー将軍が降伏してから5日後のことでした。

その後2ヶ月足らずで南北戦争は終結します。リンカーンを狙撃した俳優ブースは、秘密結社ゴールデン・サークル騎士団に所属していたようで、ロスチャイルドたちとの繋がりを示す多くの情報があります。リンカーンの暗殺はロスチャイルドたちの差し金であったと見て間違いがないでしょう。

Wikimedia Commons [Public Domain]

リンカーン暗殺後、直ちにロスチャイルドたち国際銀行家たちは既に支配下においていた米議会を動かし、グリーンバックスを葬るべく、そして米国の通貨の完全支配に向け行動に出ます。『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』P85に次にようにあります。

「1866年4月12日、議会は「通貨緊縮法」を可決した。この法律の立法趣旨は市場に流通しているすべての緑背紙幣を回収し、金貨に交換させ、緑背紙幣を流通市場から追放し、国際金融カルテルが絶対的優位に立つ金本位制に戻すことであった。」

この当時まで、アメリカは多くの銀を持っていて、金銀複本位制を取っており、大量の銀貨が市場に流通していたのです。国際銀行家にとっては不換紙幣のグリーンバックスは当然ですが、大量の銀貨の存在もコントロールが難しいものだったのです。

そこで、米国の通貨を完全に支配して管理下に置くために、グリーンバックスの廃止と共に銀貨をも廃止しての金本位制がその狙いとなっていたのです。


銀貨廃止は次回にでも見るとして、「通貨緊縮法」について『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』は続けて次のように語ります。

内戦で疲弊した国家が復興を目指しているときに、通貨緊縮政策を行うほど馬鹿げたことはない。1866年には18億ドル(一人あたり50.46ドル)あった通貨流通量が、1867年には13億ドル(一人あたり44.00ドル)、さらに1886年には4億ドル(一人あたり6.6ドル)まで下がってしまった。」

通貨緊縮について『闇の世界史』p171でも、1866年に一人あたり50.46ドル流通していたドルは、10年後の1876年末には全体で6,525億ドル一人あたり14.6ドルに縮小したと指摘。その上で現金投資で22億4500万ドル以上失われ、それが通貨を縮小し貸付制限した銀行家の利益となったとしています。

南北戦争の勝者はやはり国際銀行家であり、敗者はアメリカ国民全体だったのです。

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19/6/17 フルフォード情報英語版:オマーンでタンカーを使った曲芸を見せるものの、石油先物市場を操作すること叶わず、シオニストはメルトダウン状態

 激動の時代の渦中に身を置くというのは、台風の目の中で「嵐が来ているというけれど、風も吹きやしないじゃないか」と感じるようなものなのかもしれません。おまけに歴史の舞台の表側のみを企業メディアが好き勝手に取捨選択して、大本営発表として色付けしてから見せられるのです。一般市民には時代の潮流を把握するのは困難です。
 とくにトランプさんは生き馬の目を抜く実業界出身で、二枚舌はお手の物。中国四千年の歴史も、おそロシアも、したたか極まりないですし、シオニストとの攻防では各グループが特定の相手にだけ分かるメッセージを発信しようとしてきます。
 それでも米中の貿易戦争はお互いに得をする形で解決するし、中東情勢は安定化するし、シオニストの崩壊は着実に進んでいますよ、という幸先の良い記事です。

 「長きに渡る悪の支配がその源から消え去る時に、この地上に居合わせ、それを目撃するという奇跡を、どうか共に喜んで下さるよう」という、ミサキタカクノボルヒメミコ様のメッセージを思い出しました。歴史の裏舞台が見えずとも、「何かが変わっていってる」と感じる一助になりますれば。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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オマーンでタンカーを使った曲芸を見せるものの、石油先物市場を操作すること叶わず、シオニストはメルトダウン状態
投稿者:フルフォード

世界はパラダイムシフトの真っ只中


シオニスト勢の支配網のメルトダウン【=崩壊】は、今や世間に知られるところとなった。

何せ大手の企業メディア・プロパガンダですら、オマーン近くで先週起こったタンカー攻撃を“偽旗”として報道しているのだ。これまで米国の植民地だったドイツや日本が、この件を巡っては公然かつあからさまに米国大統領や国務長官に逆らうという状況にまで至った。

現実とは思えないような時勢の変化は、共産主義やソビエト連邦の崩壊に匹敵する。

今回の場合我々の目の前で展開されているのは、米国企業政府の崩壊と(おそらくは)アメリカ合衆共和国の復興なのだろう。さらに言えば、一神教の陰に隠れ、秘密にされてきた家系の諸集団が権力の座から追われる様子も、我々は目にしている可能性がある。

実のところ、一神教を支配してきた13家系は【現在】この惑星を動かす新しいシステムを交渉中である、というのがヨーロッパの王族やホワイト・ドラゴ・ソサエティ(WDS)の面々からの情報だ。

もしこういった交渉が成功すれば、何千年かの人類史上最大の出来事となろう。もし失敗すれば、【世界は】混沌に包まれ、とりわけエリート【層】の血が流れることになる、と反血統主義のグノーシス・イルミナティ筋は言う。

以上のような話は大袈裟に聞こえるかもしれないが、現実世界で実際に起こっている諸々の出来事を見ると根本的な変化が窺える。


誰にも信じてもらえなくなったオオカミ少年


まずはオマーン沖の偽旗攻撃失敗から見ていこう。米海軍情報局やCIA筋は当該攻撃で誰が得をするのか、金の流れを追っていったそうだ。するとその足跡は、ロスチャイルド所有でスイスに本社を置く商品取引会社、グレンコアへと繋がる。当該攻撃が実行された直前には、石油先物価格の急騰で利益を手にする立場にあった。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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イランとの戦争を望んでいないトランプ大統領 ~オバマ大統領の糸を引くディープステート側がイランに金を渡し、第三次大戦(ハルマゲドン)の準備をさせていた

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカとイランの緊張はプロレスなので、あまり気にしていませんが、表の報道では、トランプ大統領は、いったんイランへの攻撃を承認し、攻撃の10分前に止めたとのことです。記事の最後のツイートをご覧になると、“トランプがイランを攻撃するつもりだと知り大喜びするペロシとシューマーの映像”があります。ディープステートの代理人が誰なのか、こうした映像が公開されることで、はっきりとわかります。
 この件に関しては、“続きはこちらから”以降の記事が、的を射ていると思います。
 トランプ大統領の一連のツイートを見ても、オバマ大統領の糸を引くディープステート側がイランに金を渡し、第三次大戦(ハルマゲドン)の準備をさせていたことがよくわかると思います。北朝鮮と同じく、イランもまたCIAに操られていたわけです。
 Qグループが、金正恩と共に北朝鮮からCIAを一掃した後で、トランプ大統領と金正恩氏の会談が成立しました。あべぴょんがイランに行った時、トランプ大統領は“時期尚早だ”とコメントしましたが、あべぴょんは背後の事情を全く理解していないのでしょう。
 今日のソルカ・ファール情報は、大変興味深いものでした。時事ブログでは、ジョン・ボルトン国家安全保障担当補佐官、マイク・ポンペオ国務長官は、ネオコンの代理人ではなく、トランプ大統領の仲間であることを指摘しています。彼らの好戦的な発言は、演技です。今回のソルカ・ファール情報で、マイク・ポンペオ国務長官が、トランプ大統領側の人間であることが証明されたと思います。
 いずれ、サウジアラビアのムハンマド皇太子、イスラエルのネタニヤフ首相もまた、トランプ大統領と共に第三次大戦(ハルマゲドン)を防ぐ側の人間だということが、わかる時が来ると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イランとの戦争になれば「未曽有の被害」=トランプ大統領
転載元)
トランプ大統領は21日、NBCテレビ局のインタビューに応じ、イランとの戦争が発生した際の被害ついてコメントした。

スプートニク日本

トランプ大統領は21日、NBCテレビ局のインタビューに応じ、イランとの戦争は望まないことを明らかにした。それと同時に、有事となれば、イランは「未曽有の被害」を被ると警告した。そのうえで、「こうした事態は望んでいない」と発言した。
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配信元)



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19/6/19 ソルカ・ファール情報:ロシアがアメリカの玄関口まで“国殺し”の戦艦を進めると、トランプは米海軍を権力の座から追放

 13日にタンカー2隻が偽旗攻撃を受けた件は、木曜日のソルカ・ファール女史の記事でお伝えしました。内1隻は日本の船だったことから、世間でも大きく取り上げられています。
 ただ、今回ご紹介する6月5日と7日の偽旗攻撃は余り注目されていないのではないでしょうか。イランの港や船が相当な被害を受けました。

 すわ第三次世界大戦勃発かと皆の目が中東に集まる中、トランプ大統領が軍部の掌握を一歩進めたようです。背後を固めるのはロシアの最新鋭の空母、先頭にはQグループのトップと目されるマーク・ミリー大将。
 大手メディアでは「家族との時間を優先するため」、シャナハン自ら長官就任を辞退したというていで書かれていたので、まさか粛清の一環とは思っていませんでした。

 ちなみに13日のタンカー“偽旗”事件で米軍カバール派に忖度しなかった日本、「地震なり津波なりスタックスネット(のサイバー攻撃)なりで、再び罰せられる可能性あり」と3.11福島大量虐殺のカラクリを暴いたジム・ストーン氏が警告していました。で18日夜に、震度6強の新潟・山形地震です。新潟って原発ありましたよね……それとも、他に用意しているのでしょうか。
 イランはCIAによる大規模サイバースパイ網を摘発し、複数の国でCIA工作員を逮捕したと17日に発表しています。日本も毅然とした態度で挑み、二度目の3.11は阻止したいものです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:ロシアがアメリカの玄関口まで“国殺し”の戦艦を進めると、トランプは米海軍を権力の座から追放
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

いー加減、軍隊を立て直さないと空母とミサイルで脅すよ?


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議SC)の酔いも一遍に覚めてしまう新報告書によると、【既に】これまで地球の半分を巡っていた北方艦隊の最新・最強の戦艦アドミラル・ゴルシコフ護衛隊群と共にパナマ運河からアメリカの玄関口ともいうべきカリブ海へ入ったのが6月17日

【――そこから】24時間も経過していない昨日の6月18日ドナルド・トランプ大統領国防長官代行を追放しマイク・ポンペオ国務長官アメリカ中央軍CENTCOMの本部に行かせました。

――そこでポンペオは【中央軍の】司令官ケネス・マッケンジー海軍・海兵隊大将と直接対峙したのです[註:米海兵隊は米海軍の地上部隊]。

――この対決から出てきたポンペオは、ペルシャ湾の米軍は抑止力としてそこにいるだけだ」と宣言し、おまけに「トランプはイランとの戦争を望んでいないとまで発言しました。

――その後にはトランプが、ペンタゴン内の「大掛かりな権力の移行」に着手し、米陸軍の支配下に置くようになりました。

これは賢明な選択と言えましょう。アドミラル・ゴルシコフ第三次世界大戦の開始数分で消え去ることを念頭に設計された核先制攻撃【型】の国殺し”の戦艦だと、トランプは分かっているのです。

――【ですが消え去ると言っても、】射程距離4,500キロ2,800マイル)以上のカリブル熱核反応ミサイルを発射してからの話で、【この戦艦には】一年前に【ロシア海軍に】納入された【カリブルの】最新型が少なくとも49発搭載されています

――あるいは誰も止められない一連の超音速対艦ミサイルツィルコン。射程距離は400キロ250マイル)まで、【対艦だけでなく】対地【攻撃】能力も有し、知られている方法では一切迎撃不可能です。

――【こういったミサイルは】6月5日にイラン最大のコンテナ港が攻撃されて大きな爆発となり、広範な被害をもたらした【事件】を受け、先制攻撃の射程距離に米国が入る地点へ赴くよう命じられたのでした。
【※コンテナ積み卸し車輌が爆発して、近くに保管してあった大量の石油製品に引火したようです。】

――続けて【事件】二日後の6月7日には、【正体不明の発火装置により】イランの商船6隻がペルシャ湾の2つの港で、殆ど同時に火に包まれました
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
ロシア戦艦、“国殺し”のアドミラル・ゴルシコフは米国を核先制攻撃の射程範囲内に捉えた地点に留まっています

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