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[日本や世界や宇宙の動向]我々はもうじきバンク・ホリデーに直面する 〜バンク・ホリデー→ホームレス→FEMAキャンプ / ブラックリストに載っている一般市民もFEMA送りに〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 現状では、この記事にある内容のかなりの部分が、この通りになるのではないかと感じています。チャネリング系の人たちは今にもイベントが起こり、バラ色の未来がやって来ると信じているのですが、世の中はそんなに甘くありません。そのような世界が来る前に、現状の腐った社会は完全に崩れ去る必要があります。その時、社会は大混乱になると思います。
 混乱に巻き込まれて相当数の人々が命を落とすことになると思うのですが、これだけ欧米社会に属する者たちが、政治的な無関心により、他国を搾取し、テロなどの紛争を引き起こし、多くの命を奪って来たということを考えると、当然のカルマだという気がしてなりません。
 いずれ確実に“バンク・ホリデーに直面する”ことになり、結果、現金を手元に持っていない多くの人々はホームレスになります。アメリカでは、彼らをFEMAキャンプに収容することになるでしょう。
 ほぼ同時に、政府による意図的な暴動が発生します。これはダーイシュ(IS)をオバマがアメリカに潜入させているためです。軍は、政府に援助されダーイシュによって組織された暴動の鎮圧に乗り出す形となります。
 この大混乱の中で、政府のブラックリストに載っている一般市民(民主主義を求める平和運動家等)が組織的に逮捕され、FEMAキャンプに送られることになると予想されます。
 もし運が良ければ、政府のこうした目論見を把握している軍が管轄するFEMAキャンプでは、人々は食糧を与えられ真相を教えられることになり、救われるでしょう。しかし記事にあるように、DHS国土安全保障省の支配下にあるFEMAに送られた人たちは、ナチスドイツ下のアウシュビッツの状況になると思われます。
 今のところ、どう転ぶのか私にも予測出来ないのですが、突然地球上の人々が全員心を入れ替えて善人にならない限り、これは避けられないように思います。私たちは、こうした陰謀を画策する悪人やダーイシュのような連中と未来の世界で共存する事など考えられないからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/police-state/2015/12/key-bankers-told-bank-holiday-is-near-read-this-before-taking-money-out-of-the-bank-2620.html

(一部)
12月14日付け
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我々はもうじきバンク・ホリデー(銀行の休業日)に直面することになります。↑この写真のように銀行の前で長蛇の列を作って預金の引き出しをすることになるのでしょうか。もしそうなったら、段ボール箱の中で暮らすようになってしまいます。ホームレスはみな水と食料を与えてくれるFEMAキャンプに収容されることになります。

FRBは偽旗サイバー攻撃を演じ、預金者のお金を強奪する
でしょう。実際に2013年10月23日と24日にFEMAとDHS国土安全保障省はその時のために訓練を実施しました。

2014年11月10日に、FRB,FDIC連邦預金保険会社、ロンドン銀行は、銀行が広範囲に及ぶ機能不全に陥った場合を想定した訓練を実施しました。

2014年11月16日に、G20は、銀行の預金は預金者のお金ではなく銀行が欲しいときにいつでも使えるお金であると宣言したのです。

2012年8月8日に、米第7巡回控訴裁判所は銀行は、預金者が銀行にお金を預けた時点で預金者のお金を所有するとした判決を下したのです。

元米軍諜報部員によれば、最近、ニューメキシコ州アルバーカーキーでFRB主催の秘密会議が開催されました。この会議の出席者は欧米の大手銀行関係者たちです。彼らはみな、強制的に国家安全保障協定(非公開の規定も含む)に署名させられました。この協定では、秘密のリークを阻止するために、各銀行家は銀行家同士や家族とのやり取りを全てモニターされるとしています。

そして、この協定に違反した場合は、個人の財産(銀行預金、不動産の権利書、その他)を没収し、法的手続きなしに、ただちに連邦刑務所に投獄され25年間の強制労働を強いられることになるとしています。この協定は銀行家らを米政府の諜報員に仕立てあげたということです。

この情報はペンタゴンの司令部や米軍の諜報機関にまで知れ渡っています。

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DHSが大量の銃弾を調達したのはこの時のためだったのでしょうか。
これは世界経済のリセット、世界統一通貨そして世界統一政府というシナリオに基づいています。
しかし世界がこのようなシナリオで動くと、世界中の国々(特にアメリカや中国)で内戦が勃発するでしょう。


ロシアのプーチンは、ロシアにおける彼のエネルギー利権や金融システムからグローバリストの影響をなくしたために、ロシアの内戦は避けることができるかもしれません。
このシナリオで行くと、世界統一政府は中国ではなくロシアによってもたらされると思います。

アメリカの東海岸でも、一定期間銀行が閉鎖されるという緊急事態を発生させた後に戒厳令を敷くための、外国軍との合同演習が密かに実施されていました(訓練状況は以下のビデオの通りです。)。その後、米東海岸で同じような秘密会議が開催されたのです。


(こちらのビデオはワシントン州で行われた米軍と中国軍による合同軍事演習の様子を映しています。)

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[NESARAニュースブログ 他]驚くべき情報:航空母艦事件・オバマの逮捕状・ロシア、中国、ペンタゴンの連合形成・RV 〜今年のクリスマスは、特別なものになりそうな気配〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 かなり信憑性の高い情報だという気がします。記事によると、中国も戦闘を無力化する兵器を持っているようで、日本も同じ様に痛い目に会えば、南シナ海での開戦は避けられそうです。記事後半部分が、少々意味がわかりにくいのですが、“続きはこちらから”以降で、同じ情報源のニュースと思われるものを取り上げています。この記事の最後のところを見ると意味がよくわかります。どうも大きな変化が起こりそうです。
 今年のクリスマスは、特別なものになりそうな気配です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2015年12月12日 驚くべき情報
http://www.ascensionwithearth.com/2015/12/rumorintel-update-from-nesara-news-blog.html

ハイ、みんな、

1)  航空母艦事件 

オバマ大統領は、航空母艦を南シナ海に派遣したが、到着しなかった。5000人の乗員は今下船を余儀なくされている。中国が電磁波を浴びせかけたので、航空母艦は、役立たずの巨大なコルクのように海に浮かんでいるだけの存在になっている。

極めて滑稽な光景だが、この航空母艦を港まで牽引するために、多くのタグボートが現場に派遣されている。多くの人はこの話を信じようとしていないが、これは実際に起きている出来事なのだ。ある人達は自分の情報源からそれが実際に起きていることを確認している。

米国の航空母艦が北海の軍事演習に参加した時に、ロシア軍に同じようなことになると脅迫されたとのことであるが、これについては、下記のサイトを参照されたい。
http://beforeitsnews.com/alternative/2015/03/terrified-us-aircraft-carrier-flees-from-russian-subs-to-uk-safety-3126894.html
​​
http://beforeitsnews.com/alternative/2015/03/terrified-us-aircraft-carrier-flees-from-russian-subs-to-uk-safety-3126894.html>


2)  オバマの逮捕状 

高等裁判所の長官が反逆罪によるオバマの逮捕を認める書類に署名をした。
http://www.fourwinds10.net/siterun_data/government/judicial_and_courts/news.php?q=1449809794 3)  ロシア、中国、ペンタゴンの連合形成 

[14:52:30] .: ロシア、中国、ペンタゴンがカバールに対抗する連合を形成している。

[14:56:26] .: ETはカバールの核爆弾起爆装置、起動するとマイクロウエーブ炉になる携帯電話装置を無力化した。

[15:37:31] .: 高等裁判所の長官がオバマの国家反逆罪による逮捕状発行承認書類に署名した。

[15:39:40] .: 南シナ海での航空母艦の無力化のニュースが入った。

[15:41:09] .: カバールに地球外への退去が要求されたが拒絶された。カバールは南オーストラリアのある地域を要求したが拒絶された。その後ブラジルのある場所の要求も拒絶された。

[15:42:32] .: ニュージーランドの小島を要求したが拒絶された。

[15:43:15] .: カバールは終わりである。メリークリスマス!


4)  RV 

RVはこの時点で起きつつある。おそらくは月曜日までに世界中に広まるだろう!!! 8カ国の通貨が最初のバスケットに入ることになっている。

私はペンタゴンからの直接メッセージが読まれるのを聞いた。

他にもその後起きる、新共和国、新技術などの話がある。

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[嗚呼、悲しいではないか!]フルフォードレポート英語版(12/8) 〜地球上から悪人が一掃されるまで、この戦いは続く〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 レポートによると、“NATOは…ロシアと戦う気がない…米軍はすでにイスラエルを守る気がない”とあり、大勢は決していると思います。
 文末に、今後のシナリオが書かれています。いずれ近いうちに、“銀行崩壊とハザールNWOの終了”となります。地球上の暴力はずいぶんと減ることになるでしょう。しかしその後、フランシスコ法王を中心とするグループのNWOとの戦いになります。地球上から悪人が一掃されるまで、この戦いは続きます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(12/8)
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[Sputnik 他]2つの反テロ連合軍、連携は果たして可能か? / シリア軍攻撃当日、現場上空を連合軍の軍機が飛来、露国防省 / 「対ISIS有志連合は混乱」

竹下雅敏氏からの情報です。
 米国が主導する有志連合と、ロシアが主導する反テロ戦線は、有志連合側の誤爆に見せかけたシリア軍攻撃などもあり、際立った対照を見せています。冒頭の記事では太字にしたように、はっきりと名指しで有志連合の参加国がテロリストを支援していることを指摘しています。
 次の記事では、いずれシリア軍を攻撃したのが誰かがはっきりするということで、有志連合はますます国際社会から孤立することになります。インターネットの影響で、事の真相が光の速度で世界中を駆け巡り、これまでのような大手メディアを使った隠ぺい工作は出来なくなりました。愚かなB層は騙せるでしょうが、専門家を騙すのは不可能です。各国の政治、経済、軍事は、B層が受け持っているわけではありません。もっとも日本の場合には、極めてそれに近いものが専門家として大手を振っているように見えますが…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2つの反テロ連合軍、連携は果たして可能か?
転載元)
1295092

米国が主導し「ダーイシュ(IS,イスラム国)」と戦う有志連合軍はロシアとシリアが形成した反テロ作戦の実際の戦線からはますます乖離する傾向を見せている。ロシア人政治学者のウラジーミル・レペヒン氏はこうした見方を示している。以下、レペヒン氏の見解をご紹介しよう。

「先週木曜に行われた連邦教書でプーチン大統領は反テロ戦線の創設を提案し、この戦線は国際法を基盤とし、国連の庇護のもとで行動するものであらねばならないと指摘した。6日、オバマ米大統領は国民を前に演説したなかで、米議会に「ダーイシュ」との闘いを強化するよう提案したことを明らかにした。

ロシアの姿勢は見てのとおり、断固としているが、米国の砲はテロが米国にまで到達せんとしている段階でまだ猫の尻尾を引っ張り続けている。ここで疑問がわくのだが、ロシア指導部の提唱する統一した反テロ戦線と米国主導の有志連合軍の反「ダーイシュ」闘争は果たしてドッキングできるのだろうか?

こうした連合軍の創設を米国ははるか昔の2014年9月の段階ですでに宣言していた。米国が行なった最も目覚ましい行動とはその「参加者」リストを拡大したことだけだ。ところがこの連合軍には65カ国など到底入っていないばかりか、NATO加盟国でさえ、多くは加わっていない。そしてリストに入った一連の国はテロリストを相手に戦ってはおらず、その反対にテロリストを支援している。サウジアラビア、カタールは資金と戦力を提供し、ウクライナとトルコは兵器を、米国は政治的な擁護を与えているといった具合だ。しかも米国および連合国数国の主たる目的は米国務省の言うような「ダーイシュ」との闘争ではなく、「アサド問題」の解決である。

統一の反テロ戦線を創設しようとのプーチン大統領の呼びかけは、米国主導の形式的で見せかけの連合軍の行動に対するアプローチを原則的な方法で変える必要性だと捉えねばならない。これが出来ないのであれば、テロリストやそれに供与する者らとの現実的な闘争を行なう別の連合軍、戦線を作らねばならない。

ロシア内外の多くの専門家は、米国が参加した連合軍が「ダーイシュ」との実際的な戦いに至る可能性はありえないと指摘している。今までの経験から米国務省は、実際の重心が傾いた方に、しかもポートフォリオを分け合い、配当を数える時が熟したまさにその時にしか、加担しようとはしない。したがってロシアは米国の立場を覗うことなく、全く新たな、分かりやすく開示的な原則にのっとり、反テロ戦線を作る必要がある。

こうした戦線の中心的存在は、今日「ダーイシュ」との闘争の中心に立たされているシリア政府の側に立ち、テロリストとの戦いに公式的かつ明確にのぞんでいる国家となる。
米国にではなく、まさにこうした国に反テロ戦線の本物の参加者らは組みいらねばならない。こんにち、こうした戦線に加わっているのはロシアとイランだ。これに明日にもイラク、エジプトが加わる可能性がある。思考中なのはフランスをはじめとする他の欧州諸国だ。そのうち数カ国はすでにテロに対抗する構えを表している。一連の国は急進的イスラム教徒とのリアルな戦いを目指して動き出している。ということはプーチン大統領の提唱した反テロ戦線の形成もそう遠い未来の話ではない。

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[Sputnik]ロシア、地中海の潜水艦から「ダーイシュ」を攻撃(動画) / アムネスティ「ダーイシュ(IS)」がどこから武器を手に入れたかを明らかに 〜世界情勢の流れは、完全に変わった〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 現在、ISをダーイシュと呼ぶようになっており、確かにこの呼び名の方が適切だと思います。
 冒頭の記事は、イスラエルに対する強烈な脅しになっていると思います。今でもトルコの石油密売にイスラエルが加担していることが指摘されていますが、今後、ますますそのことが知られて来ることになるでしょう。
 下の記事では、アメリカが用意した武器をイラク軍から奪われるという形を取って、ダーイシュに武器提供をしたことが指摘されています。加えて、いわゆる穏健派とされるグループに米国は武器を提供し、それがダーイシュの手に渡るという方法で意図的にテロリストを援助して来たということが、アムネスティ・インターナショナルに暴露されています。ますます、こうした見方は世界の主流となって行くに違いありません。
 いまや世界情勢の流れは、完全に変わったということは明らかだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシア、地中海の潜水艦から「ダーイシュ」を攻撃(動画)
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

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アムネスティ「ダーイシュ(IS)」がどこから武器を手に入れたかを明らかに
転載元)
1289420

国際人権団体アムネスティ・インターナショナルのデータによれば、「ダーイシュ(IS,イスラム国)」の戦闘員らは、およそ25カ国から持ち込まれた100以上の武器を使用している。

今日発表された、同団体の報告書の中では、次のように述べられている―「そうした武器は、この10年間、特に監視もなくイラクに届いていた。送り元は主に、米国やその同盟国だった。

戦闘員らは、それらの大部分を、米国政府により軍備が整えられたイラク軍から奪って自分達のものとした。武器の流入に対する監督がなかった事が『ダーイシュ(IS)』にとって幸いした。

たとえば『ダーイシュ』は、北部の要衝モスルを占領した際、退却したイラク政府軍の武器・兵器を我が物とした。

『穏健な』グループも含めて、武装集団に武器を供給するのを止めるべきだ。なぜなら、武器は、その持主が容易に変わる可能性があるからだ。」

なおアムニスティ・インターナショナル中東・北アフリカ地域担当責任者のベリイ・スンドネーエフ氏は「オバマ政権は『ダーイシュ』殲滅を目指す中で、人権を侵害してはならない、またイラクやシリアでの深刻な人権侵害に関与した戦闘員らがさらに武器を入手できるような道を開くべきではない」と指摘した。

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