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アーカイブ: 竹下氏からの情報

画像の出典: Pixabay

エリエゼル・ユドコウスキー氏「超人的に賢いAIを構築した場合、現状と全く同じような状況で最も起こりうる結果は、文字通り地球上のすべての人が死ぬことだと予想」、イーロン・マスク氏「人工知能については、かなり慎重になるべきだと思います。私達最大の存亡の危機が何かと言えば、おそらくそれでしょう。」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　イーロン・マスクとAI専門家を含む1125人は、高度なAI開発の6ヶ月間の一時停止を求める公開書簡に署名しました。非営利団体「Future of Life Institute」が発行した公開書簡は、強力なAIシステムは「その効果がプラスになり、そのリスクが管理可能であると確信できる場合にのみ開発されるべきだ 」と述べ、3月14日にOpenAIによって発表されたGPT-4よりも強力な技術の訓練を一時停止するよう求めています。
　この事に対し、2001年から人工一般知能の研究に取り組んできた研究者・作家のエリエゼル・ユドコウスキー氏は、タイム誌に発表した論説の中で、“私を含め、この問題に詳しい多くの研究者は、超人的に賢いAIを構築した場合、現状と全く同じような状況で最も起こりうる結果は、文字通り地球上のすべての人が死ぬことだと予想しています”と記し、政府や軍隊の例外を認めない「無期限かつ全世界的」な禁止令を提案しました。
　エリエゼル・ユドコウスキー氏は、「十分に知的なAIは、コンピュータの中に長く留まることはないでしょう。現代では、DNAの文字列をメールで送信すれば、研究所が要求に応じてタンパク質を生産してくれるため、最初はインターネットに閉じこもっていたAIが、人工生命体を作ったり、ポストバイオロジーの分子製造にそのままブートストラップしたりできるようになります。」とし、「地球上のすべての人が死ぬ」という予想は、“もしかしたらではなく、そうなるのは明らかだ”としています。
　こちらの動画でイーロン・マスク氏は、「人工知能については、かなり慎重になるべきだと思います。私達最大の存亡の危機が何かと言えば、おそらくそれでしょう。人工知能によって我々は悪魔を召喚しています。ペンタグラムと聖水を持った男性が登場する話では、彼は悪魔をコントロール出来ると確信している様ですが、上手くいきませんでしたがね。」と言っていますが、彼もエリエゼル・ユドコウスキー氏と同じく、高度な人工知能は人類がコントロールできないと感じているようです。
　スプートニクの記事では、「（人工知能に）卒業論文を書かせる例は後を絶たないでしょう。こないだは、女子小学生が宿題を代わりにやってくれるボットを作っていました。…人間が全く怠惰になって、勉強しなくなるというリスクはあります。」とありますが、これは一時的なもので、将来は教師も人工知能なのでこの手のインチキは通用しなくなるように思います。
　また、イーロン・マスク氏らが心配しているのは、私達の職が人工知能に奪われるというようなレベルのことではないわけです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【ルポ】転換点　AIは世界を、仕事をどう変える？
転載元）
SPUTNIK 日本 23/4/6

© Sputnik / Olga Mashukova

イーロン・マスク氏をはじめ、実に多くの人工知能（AI）専門家がAIのトレーニングを少なくとも半年間は停止するよう呼びかけている。なぜAIの開発を止める、または逆に加速させる必要があるのか。AIに核ボタンを渡したらどうなるのか。ルーティンワークの一部をニューラルネットワークが担うことで人類は堕落するのか。スプートニクは3月31日にモスクワで開催のIT会議「TrueTechDay」を取材。こうした問いへの答えを探った。
 
モスクワのコンサートホール「MTS Live Hall」で開催されたIT会議はロシアの通信事業者MTSが主催。4つのホールで異なるテーマが掲げられ、並行して講演が行われた。同様の会議は同時にドバイ（アラブ首長国連邦）、アスタナ（カザフスタン）、トビリシ（グルジア）でも開催されており、主なテーマとして、AI、サイバーセキュリティ、プログラミング、ビジネス、マネジメントが取り上げられた。
 
会議では、さまざまなタスクを解決するための生成的モデルの応用、開発およびIT分野でのビジネスの拡大、ニューラルネットワークが普及した時代の負うリスクと責任などが話し合われた。

© Sputnik . Olga Mashukokva

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定年退職時の平均余命の仮定が、前年のモデルと比較して1.9%（6カ月）減少、英国の企業年金制度の債務が最大300億ポンド (約5兆円)減少する可能性 ／ アメリカでは2023年の遺産税の収入が、すでに過去のすべてを何倍も上回っている

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竹下雅敏氏からの情報です。
　英国では約1,000万人が民間の確定給付型年金制度に加入しているということですが、ここ10年で最大の平均寿命の低下が起きているために、定年退職時の平均余命の仮定が、前年のモデルと比較して1.9%（6カ月）減少、英国の企業年金制度の債務が最大300億ポンド (約5兆円)減少する可能性があるとのことです。
　「CDCのデータにより、ワクチンを接種した男性は寿命が2.5年縮んでいたことが判明」という情報もあることから、年金制度の債務はさらに減少するものと思われます。
　2016年8月26日の記事で、“グローバリストは、懸命に人口の90％を削減しようと頑張って、戦争、ワクチン、GMO、農薬、ケムトレイル、人工地震、人工台風etc、頑張っているのですが、そんなことをする必要は無いのです。何もしなくても、アホな首相が1人居れば、人口の9割は自然消滅します”とコメントしました。
　また、2020年5月8日の記事では、“こうまでして「PCR検査」をしたくないとなると、やはり「集団免疫作戦」という建前で、「年寄りには死んでもらおう」という美しい日本、というか年金のための「人口削減計画」を実行に移しているとしか思えない。この後、ビル・ゲイツのワクチンの「強制接種」と、誰が予防接種を受けたかを追跡するための「デジタル証明書」の発行という予定でしょうか”とコメントしたわけですが、英国だけでなく日本政府も「超過死亡で年金に余裕が出てきた」と喜んでいるのではないでしょうか。
　それだけでなく、アメリカでは「2023年の遺産税の収入が、すでに過去のすべてを何倍も上回っている」とのことです。アメリカのこの3年間の「年間の平均超過死亡数は56万人」だということなので、“このままのペースが続けば、今年のアメリカの遺産税の歳入は、記録的なものとなる”とIn Deepさんは予想しています。
　もちろん、「この大量死の原因」は分からない事になっています。逆に分かっていることは、「アホな首相は1人ではなかった…」ということです。

追記）読者の方から、「CDCのデータにより、ワクチンを接種した男性は寿命が2.5年縮んでいたことが判明」の所は、“原文では2.5 decadesなので25年の間違い”だとの指摘がありました。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカでは「最も裕福な人たち」も次々に亡くなっている可能性があることが、米財務省の「遺産税」歳入データで判明。そして、全体の「死の波」もまったく収まっていない模様
転載元）
In Deep 23/4/4
（前略）
アメリカで、「 2023年の遺産税の収入が、すでに過去のすべてを何倍も上回っている」ことを、英デイリーメールが伝えていました。
（中略）
アメリカで、遺産税などの連邦税に関する歳入を司る連邦機関は、「アメリカ合衆国内国歳入庁」という機関で、アメリカでは、一般的に「 IRS 」と呼ばれているようです。
（中略）
遺産税の徴収を担当する内国歳入庁のデータをグラフ化したものを見ますと、「まだ 3月が終わったばかりなのに、遺産税の額が近年で最大」であることが示されています。
 
アメリカの遺産税（相続税あるいは贈与税）の歳入の推移

The biggest estate or gift tax collected in more than a decade
（中略）
このままのペースが続けば、今年のアメリカの遺産税の歳入は、記録的なものとなると見られます。
（中略）
ちなみに、アメリカのこの 3年間の年間の平均超過死亡数は 56万人です。3年間で、ではなく、毎年の平均数がです。
 
この大量死の原因にはふれません。書くまでもないことです。
ここからデイリーメールの記事です。太字はこちらでしています。

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画像の出典: いらすとや

［YouTube］ぽっちゃり猫の譜面

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竹下雅敏氏からの情報です。
これは見事だにゃ～。
他にもいいのがいっぱいあるのにゃ。
（竹下雅敏）
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Sympawny no.4 (Chubby Cat)
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YouTube 23/1/12
画像の出典: Author:内閣府 [CC BY] & silhouette-ac

苫米地英人氏「コオロギを推進してる人たちとワクチンを推進した人たちは、大体同じですよね。…戦争をさらに悪化させてる人たちと同じですよね」 ／ 日本航空の子会社がコオロギパウダーを使った機内食を提供していることが発覚して炎上 ／ 粉末コオロギには別名がある

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竹下雅敏氏からの情報です。
　ユーモア記事の延長としてご覧ください。コロナワクチン、マイナンバーカード、コオロギ。「難あり案件」の傍らには、いつもこの男の存在があるのです。
　2023年2月27日19時43分には、Wikipediaの「河野太郎」が「コオロギ太郎」に変わっていたという情報もあるくらいに、今やブロック太郎からの変態を遂げたコラ画像をよく目にします。
　こうした昆虫食に関して、苫米地英人氏は、“言えることと言えないことがあるんですけど、ものすごい単純に言うと、コオロギを推進してる人たちとワクチンを推進した人たちは、大体同じですよね。…戦争をさらに悪化させてる人たちと同じですよね。…オレらに「コオロギ食え」ゴキブリの粉末まで言ってる人いますからね。そして私たちを爬虫類扱いにしてるとしか思えない。…そういうこと言ってる人たち、あなたたちが爬虫類じゃないですか？ぐらいにボクは思うんで。普段ポリポリコオロギ食ってるから、オレらに勧めてんの？ぐらいに感じてるのが本音ですけど”と言っています。　　
　「言えないことがある」と言っていましたが、「あなたたちが爬虫類じゃないですか？」という本質は、しっかりと言っているように思いました。
　“続きはこちらから”をご覧ください。こちらの記事によれば、日本航空（JAL）の子会社である格安航空会社ZIPAIR Tokyo（ジップエア　トーキョー）」は、グリラスと提携してコオロギパウダーを使った機内食を提供しているとのことですが、ネット上で取り上げられ炎上しているとのことです。
　粉末コオロギの別名には、ドライクリケット、グラリスパウダー、シートリア、サーキュラーフードがあるようなので注意が必要です。外食の場合、知らない間にコオロギやゴキブリを食わされているということになりかねません。「中国各地でゴキブリを使った料理を提供する店が出現している」ということです。
　「ベナレスで死ねば解脱できる」という言葉があるのです。「ゴキブリを食べなければ解脱できる」という世界になってはいけない…。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチン、マイナカードの次は「コオロギ食」…　専門家は「まず救うべきは農家、酪農家」
引用元）
gooニュース 23/4/4　デイリー新潮
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
河野太郎デジタル大臣

「難あり案件」の傍らには、いつもこの人の存在がある。接種後死亡者が相次ぐコロナワクチンや、マイナンバーカードの「不都合な事実」を直視しようとしない河野太郎デジタル大臣。目下、SNSで拡散されているのは、その大臣がコオロギを口に運ぶ画像で……。
（中略）
「まともな食糧を確保することにお金を使わないで、どうして未知の部分があるコオロギを食べるという議論になってしまうのか。通常の感覚からすれば信じられない話ですよ」
 
そう憤るのは、元農水官僚で農業行政等に精通する東京大学大学院農学生命科学研究科教授の鈴木宣弘氏である。
（中略）
「本来であればまともな農業生産力を高め、国民に食料を供給できる態勢を整えて危機に耐えられるようにしなければならないのに、“牛乳搾るな”“牛殺せ”“米作るな”では、セルフ兵糧攻めをやっているようなものです。それでいてコオロギを食べようというのは本末転倒も甚だしく、正気の沙汰ではありません」
（以下略）
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画像の出典: Author:Maksim_Safiullin [CC BY]

欧米の価格上限を超えるロシア産原油を購入している日本 ～「どの面を下げてそんなことを日本はできるのでしょうか？」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　ウォール・ストリート・ジャーナルが、「ロシア産石油を上限超えで購入　足並み乱す日本」という記事を出したのですが、それは“G7（主要7カ国）が設定したロシア産原油の1バレルあたり60ドル（約8000円）の上限価格について、日本が例外規定を利用して上限を大幅に上回る1バレル＝70ドル前後で取引を続けている”というものです。
　ShortShort Newsさんの動画では、“今夜は、ロシアの勝利について、お伝えしたいと思います。…日本はアメリカの親密な同盟国です。日本は西側諸国と一緒になってロシアに制裁を課しましたが、今度はその日本がロシアの石油を買うことにしたのです。どの面を下げてそんなことを日本はできるのでしょうか？ …これは、ロシアを封じ込めようとする米国の計画を頓挫させるものです。…日本は欧米の価格上限を超えるロシア産原油を購入しています“と伝えています。
　岸田首相は3月27日の参議院本会議で、「サハリン・プロジェクトについては、我が国のエネルギー安全保障上重要であり、権益は維持する方針だ」などと、“どの面を下げてそんなことを日本はできるのでしょうか？”という態度を示しました。
　日本とすれば、一般的なロシアからの輸入ではなく、“日本のサハリンにおける権益分を受け取っている”だけなので、「まったく問題ない！」ということなのでしょう。これこそが日本の外交です。
　論理的な思考力にたけているインド人などは、“どの面を下げてそんなことを…”と気が狂いそうになるでしょうが、長い間「まったく問題ない」「そのような指摘はあたらない」という菅官房長官語を聞きなれた日本人は、０と１の両方が同時に併存している「量子力学的外交」は想定内のことなのです。
　米エネルギー省のデイビッド・ターク副長官は、“日本はG7で合意した上限価格を超える値段でロシア産原油を輸入しているものの、この事態は上限価格に関する合意に当初から盛り込まれたものであり、パートナー国の合意を得ている”と表明しています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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露産石油の上限価格　日本は事実上の「順守破り」　国益優先の例外規定
転載元）
SPUTNIK 日本 23/4/4
G7（主要7カ国）が設定したロシア産原油の1バレルあたり60ドル（約8000円）の上限価格について、日本が例外規定を利用して上限を大幅に上回る1バレル＝70ドル前後で取引を続けている。米紙「ウォールストリートジャーナル」が伝えた。アナリストらは、この「免責」の事実はロシア産化石燃料への日本の依存を示すものであり、なぜ日本はウクライナへの全面的支援に躊躇するのかを説明してもいると報じている。

米国や日本を含むG7は2022年12月5日から、露産石油に対する1バレル＝60ドルの上限価格を導入した。一方で、日本の商社も参画する「サハリン2」で生産された石油については、日本のエネルギー安全保障の観点から規制の対象外とされた。他にも、EU、豪州などが上限価格措置を適用している。

「ウォールストリートジャーナル」が日本の財務省による貿易統計のデータをもとに伝えたところによると、日本は1～2月、74万8000バレルのロシア産石油をおよそ69億円で購入（約5200万ドル）。単純計算すると1バレルあたり70ドル弱で購入したことになり、上限価格を大幅に上回っている。同紙はこの事実を「日本が米国の石油同盟から脱退」「アジアで最も米国に近い同盟国が、上限価格以上で露産石油を買っている」と、日本に対して批判的な論調で伝えている。

さらに同紙は、日本は「サハリン2」プロジェクトのロシアのLNG供給については「免責」を獲得していたと指摘している。日本が購入する天然ガス輸入のうち、ロシア産は10分の1。だが、日本がロシアから購入するエネルギー量はこの1年間で4.6％増加したという。アナリストらの見解では、ロシアからのエネルギー資源の供給を日本は拒否することもできるものの、それは望んでいない。

米国防総省のジョン・カービー報道官は、ロシア産エネルギー資源への価格制限の導入について、決してロシア産石油の市場からの完全排除を意図したものではないと繰り返し述べている。

発展途上国はロシア産の安価なエネルギー、食料、肥料へのアクセスを開くことに重大な関心を寄せている。まさにこうした諸国がまず、ロシアのような有益なパートナーとの生産的な関係を手放すことを望んでいない。
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配信元）
Twitter 23/4/4
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