アーカイブ: 竹下氏からの情報

キンバリーさん「(イーロン・マスクについて)政府は職を削減する一方で、新たな雇用創出の対策を講じることなく、大規模なリストラを実施しています。…それを補う施策が一切ないのは、全く理解できません。」 / イーロン・マスクは子供の頃から悪魔と戯れていた

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、キンバリー・ゴーグエンさんはイーロン・マスクについて、“政府は職を削減する一方で、新たな雇用創出の対策を講じることなく、大規模なリストラを実施しています。一日に何百万もの職が消えていくのに、それを補う施策が一切ないのは、全く理解できません。現在、この件の責任を問われているのは、主に裏で非難されている政府効率化局(DOGE部門)です。この局については、以前UNNでサニーが行ったインタビューによると、イーロン・マスクは子供の頃から悪魔と戯れていたという話があります。そのインタビューを再びアプリやYouTubeにアップして、人々が実際に確認できるようにすべきかもしれません。(6分32秒)”と話しています。
 “続きはこちらから”の動画と記事をご覧になると、「イーロン・マスクは子供の頃から悪魔と戯れていたという話」を実際に確認できると思います。記事の方は要点のみを引用しています。非常に長い記事なので、興味のある方は引用元をご覧ください。
 ここでは、この動画と記事の要約をします。イーロン・マスクの乳母だったというローズマリーさんは動画のなかで、“(サンテリアのグランドマザーをしていた)イメルダおばさんに「彼は反キリストなの?」と尋ねたら、彼女は瞬きもせず、「いいえ。でも彼は刻印を見せる。そしてあなたがそれを見た時、反キリストのための舞台が整う。」と言った”と話しています。
 ローズマリーさんがこの質問をした時、彼女は13歳で、当時の彼の名前はエル・エリオン(El Elyon)だった。時が経つにつれイーロンに変化したということです。
 引用元によれば、ローズマリーさんの母親はサンフランシスコで「マダム・クレア」という娼館をやっていて、CIAのアセット(協力者)になっていた。CIAの「ミッドナイト・クライマックス作戦」は売春婦を雇い、無防備な犠牲者に薬を飲ませ、撮影し、脅迫した。
 ローズマリーさんは1965年にサンフランシスコで生まれた。彼女の名前をローズマリーと名付けたのは、イーロン・マスクの母親メイ・マスクだった。メイ・マスクはサンフランシスコのカイザー病院でローズマリーさんの出産に立ち会った。メイ・マスクの父で、イーロンの祖父であるジョシュア・ノーマン・ホールドマン博士は1974年に自分の死を偽装し、シリコンバレーで、脳チップ、レーザー、ロボット、気象などあらゆる良からぬものを研究していた。
 ローズマリーさんの母親はイルミナティであり、メイ・マスクとホールドマン博士もイルミナティの家系で、イルミナティは世界征服を企んでいる。
 イーロン・マスクが幼い頃、彼はポータルを開き、子守り役のローズマリーさんを「動物の頭を持った巨大な生き物」の餌として与えようとした。この時、彼女はイエスの名を叫んで救い出された。彼女はイルミナティだったが、この時の体験で改心した。
 イーロン・マスクは「選ばれし者」「彼はいつか世界を支配することになる」と言われていた。ローズマリーさんは、イーロン・マスクが見せるという「獣の刻印」とはニューラリンクの事で、彼を「偽預言者」だと思っている、ということです。
 私は、偽預言者ではなく反キリストではないかと思っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
自分の失敗を無関係なキムになすり付けようとするディープステート|アメリカに持ち込まれた危険な物質レッド・マーキュリーとマルドゥクの遺産の終焉|02/12/2025 UNN GIAレポート【要約】
配信元)

※動画は配信元でご覧ください(画像をクリックすると配信元へ飛びます)

» 続きはこちらから

トランプ大統領は消費税を「輸出補助金」とみなしており、間接的に「消費税をやめろ」と要求している ~そもそも消費税は輸出企業の競争力を高めるための補助金

竹下雅敏氏からの情報です。
 2月14日の日経新聞『米国、日本の「非関税障壁」問題視 車の安全基準など』には、“トランプ氏は相互関税の検討にあたって「消費税も関税とみなす」と述べた。消費税が高率なEUを主に想定しているとみられるが、日本政府は米政府の意図や状況の確認を進める考えだ。”とあります。
 トランプ大統領は消費税を関税とみなし、その報復措置として、アメリカに輸入される自動車に課す関税について「税率は25%前後になるだろう」と述べています。
 トランプ大統領は消費税を「輸出補助金」とみなしており、間接的に「消費税をやめろ」と要求していることになります。これは日本国民にとって非常に有難い。
 冒頭の動画は、“そもそも消費税は輸出企業の競争力を高めるための補助金”であるということを、ものすごく分かりやすく説明しています。二つ目の動画では、消費税の「輸出還付金制度」について触れています。
 京都大学の藤井聡教授は、“日本の消費税の税収は、年間あたり大体26兆円。このうち6兆6000億円を輸出企業に渡しているんです。これがね「輸出還付金」というもので…消費税収の4分の1が国庫に入らなくて輸出企業に回るんです。これ、還付金って言うんですけど、事実上補助金を渡しているのと一緒です。”と説明しています。
 元静岡大学教授・税理士の湖東京至(コトウキョウジ)氏はこちらの動画で、“消費税の納税の仕組みは、仕入れに入っているものについては必ず還付になるんです。…輸出大企業はこのおかげで、それまで納めていた物品税がなくなり、還付金が来るということで…年間約6兆円という金額がこれらの輸出大企業に還付されていると思われます。…私達も還付の経験があります。例えば年末調整で還付金が来る。…あれは自分が納めたのが返ってくるだけですよ。トヨタは実際に税務署に消費税を納めていないんです。トヨタの下請け、外注先、仕入先、取引先が納めたものをトヨタが納めたとみなして還付されるんです。だから早い話、この還付金というのは、私は横取りしているんじゃないかと。”と話し、輸出還付金の制度が格差社会をもたらしていると言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)


» 続きはこちらから

[X]野鳥観察に最適な方法

竹下雅敏氏からの情報です。
天才的な発想。だが、忍耐力も要りそう。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)

アメリカの本当の支配者であり、トランプ政権においても外交・軍事政策を動かしているのはイスラエルである / ロスチャイルド家とトランプの属する軍産複合体は、次の覇権国を中国にするということに関しては対立していた

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は、アメリカの本当の支配者を示しています。ただ、動画のネタニヤフもトランプも替え玉だということは理解しておかねばなりません。J Sato氏の一連のツイートは、トランプ政権の真意を知る上でとても参考になるものです。
 ジェフリー・サックス教授は、“誰が大統領であろうと、実際には関係ない。これは、長期的なディープステートの政策だ。…なぜなら、30年間、中東におけるアメリカの外交政策を動かしてきたのはイスラエルだからだ。”と言っていましたが、トランプ政権においても外交・軍事政策を動かしているのはイスラエルだということは、トランプ政権の閣僚たちがいずれもイスラエルに這いつくばっていることから明らかだと言えます。
 私は大統領の役を演じている替え玉のトランプはもちろん、キンバリー・ゴーグエンさんがトランプの工作員と呼ぶ「ダック・ダイナスティー」、そしてSSP(秘密の宇宙プログラム)のトランプ派閥はいずれも「大イスラエル計画」の支持者だと考えています。
 新世界秩序の指南役ジャック・アタリは、フランスTV局のインタビューで「世界政府の首都はエルサレムになる」と回答しています。
 2月16日の記事で、世界情報機関(GIA)に所属している中東部門のエージェントMの情報を紹介しました。エージェントMは、“メイヤー・ロスチャイルドはイスラエルのネタニヤフ首相を自分たちの仲間だと考えていた。2019年頃にメイヤー・ロスチャイルドは「トランプはロスチャイルドのために働くトロイの木馬」であり、彼自身がホワイトハウスに彼を送り込んだのだと話した”と言っていました。
 トランプをホワイトハウスに送り込んだロスチャイルド家は、アメリカを滅ぼし、覇権国を中国に移す計画を実行に移していました。バイデン政権の政策はアメリカを滅ぼすものであったことは明らかです。
 地球同盟(アース・アライアンス)はアメリカの軍人、退役軍人が中核をなす組織でしたが、地球同盟の軍事作戦として心理戦を担当していたのがQグループでした。
 「トロイの木馬」であるトランプはワープスピード作戦を実行に移し、バイデンに大統領職を譲ることで、地球同盟を完全に裏切りました。
 この結果、地球同盟は大混乱に陥り事実上崩壊しました。いまも地球同盟は残っていますが、情報の全面開示を求める小さな集団です。大部分は「惑星解放同盟」というグレーハットの集団として再編されたようです。
 私は、本物のトランプは裏切り行為によって処刑されたと見ていますが、キンバリー・ゴーグエンさんは「トランプは自然死だった」と言っています。
 現在大統領を演じている替え玉のトランプは、イーロン・マスクと同様に「惑星解放同盟」のメンバーです。彼らがロスチャイルド家と異なるのは、アメリカを滅ぼして中国を次の覇権国にするという計画に反対していて、アメリカの世界覇権を他国に譲るつもりはありません。その意味で、彼らがアメリカを立て直そうとしていることは事実です。
 ロスチャイルド家とトランプの属する軍産複合体は、ナチス・ネオコンを倒すということでは一致していましたが、次の覇権国を中国にするということに関しては対立していました。
 現在のトランプ政権は、ロシアのプーチン大統領と共にナチス・ネオコンを追い詰めている段階だと言えます。並行して、ロスチャイルド家のフロント組織とも言える世界経済フォーラム(WEF)を追い落とそうとするでしょう。
 要は、「新世界秩序の支配者としてふさわしいのは誰か」というディープステート内部の争いが行われているのです。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)





» 続きはこちらから

FRBを解体し、ゴールドに裏付けられた暗号通貨を基軸通貨にしようとしているトランプとイーロン・マスク 〜 その為に準備されているスターリンクと、社会信用システムとして機能する暗号通貨ドージコイン

竹下雅敏氏からの情報です。
 金価格が1オンス2900ドルを突破し、過去最高値を更新(15秒)しているということです。単なる投機では説明のつかないこの急騰の真の要因は、「脱ドル化」の流れだと金融市場のベテラン、グレッグ・ウェルドン氏は警告しています。
 多くの中央銀行が、これまで米ドルを基軸通貨として信頼し続けてきたが、BRICS諸国をはじめとする各国が、米国債の保有を減らし、代わりに金を積極的に買い増し、ロンドンの貴金属銀行から現物の金が大量に流出しているという報道があります。
 今回の金価格の急騰には、ヘッジファンドや個人投資家の投機によって引き起こされているのではなく、政府系機関や中央銀行が主導しているという決定的な特徴があり、各国がもはや紙の契約よりも「本物の金属」を確保することに動き出した(1分13秒)と、冒頭の動画で説明しています。
 根底にあるのは「脱ドル化」という世界経済のパラダイムシフト(5分13秒)であり、BRICS諸国をはじめとする新興国は、米国債の保有を減らし、代わりに金を積極的に買い増している(5分35秒)。
 これは通貨戦争の一環(5分42秒)であり、ロンドンの貴金属銀行からは大量の金が流出し、実物資産としての金の価値が再評価されている。ブルームバーグの報道によれば、アメリカの空港には大量の金と銀が到着している(6分3秒)ということです。
 FRBは市場を欺くトリックを行っており、高金利政策を掲げながら、実際には金融緩和へと舵を切っている(10分36秒)。グレッグ・ウェルドン氏は「FRBは市場に対して二枚舌を使っている。一方で金融引き締めをアピールしながら、裏では景気刺激策に舵を切っているのだ。(11分15秒)」と指摘しています。
 この政策の矛盾がもたらす最大のリスクは、最終的に政府が全面的な紙幣発行に踏み切る可能性(11分45秒)であり、その結果インフレが制御不能に陥り、パン一斤が50ドルになる未来が現実となるかもしれない(12分4秒)。
 グレッグ・ウェルドン氏の警告は、レイ・ダリオ氏の「金やビットコインのようなハードマネーを保有し、債券や借入金といった債務資産は避けるべきだ」という指摘と、驚くほど一致しています。
 “続きはこちらから”の動画では、ギリシャの経済学者、ヤニス・ヴァルファキス教授が「トランプ政権の現在の政策とその目的」を説明しています。
  “製造業を復活させるための「ドル安」。お金が借りやすくなって、経済が活性化するための「低金利」。この2つの条件を満たしつつも、米ドルが世界の準備通貨であるという立場を維持する(8分48秒)”というものです。
 この説では、トランプが米ドルの基軸通貨としての地位を放棄しているように見えます。私はトランプが基軸通貨のドルを放棄するとは思えません。
 トランプとイーロン・マスクはFRBを解体するつもりではないかと思っています。「イーロン・マスクは連邦制度理事会(FRB)の監査リーダーにロン・ポールを考えている。」という情報があります。
 イーロン・マスクが主導する政府効率化省(DOGE)の「DOGE」が、イーロン・マスクのお気に入りの暗号資産のドージコイン(DOGE)に影響を受けたものであることは明らかです。
 彼らはFRBを解体して、金(ゴールド)に裏付けられた暗号通貨を基軸通貨にしようとしているのではないかという気がします。スターリンクはその為に準備されていると考えられます。
 ドージコイン(DOGE)は中央銀行デジタル通貨(CBDC)ではありませんが、同じようにプログラム可能で社会信用システムとして機能します。
 トランプ支持者は、これを量子金融システム(QFS)として大歓迎するのかも知れませんが、これは黙示録の666(反キリスト)が支配する世界です。
 幸いなことに、キンバリー・ゴーグエンさんはこのような量子金融システム(QFS)は機能しないと断言しています。
(竹下雅敏)
————————————————————————
金急騰と迫りくる金融危機:米国債務のブラックホール
配信元)

» 続きはこちらから