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ままぴよ日記 127 「オーストラリア旅行記 野生動物たち」

毎年、中1の孫に干支の絵を描いてもらうのですが、そっけなく「引退します」と返事がきました。「そうよね、いつまでもばあばの相手はできないよね」とあきらめていたら突然この絵が送られてきました。

お正月の絵にふさわしいのかわからないけれど「人間よ、おごることなかれ!」と、カツを入れられたような気がしました。
そうです、私達は本気で愛と平和への道に舵を切らなければいけません。
まずは足元からです。

毎回、自分ごとの記事で恐縮ですが今年もよろしくお願いいたします。
(かんなまま)
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我が家は何をやるのも大人数


昨年のクリスマスから今月中旬まで娘が暮らすオーストラリアに行ってきました。今回は私たち夫婦のほかに長男夫婦と中2、小5、小3,4歳の孫達、お嫁ちゃんの両親、長女の高1、中1の孫達を連れての大移動でした。

オーストラリアで迎え入れてくれるのは次女夫婦と小1の孫ですが、偶然近くに住んでいる姪夫婦と小3、小5の子ども達も合流です。全員で19人の登場人物!我が家は何をやるのも大人数。私にとってはこれが当たり前の家族ですが、世間から見たらびっくり家族かもしれません。

20日間の旅でしたが、オーストラリアの旅行記を2編に分けて書こうと思います。まず前編はオーストラリアのブッシュで出会った動物と娘の仕事について。後編はオーストラリアの学校と働き方です。


この旅の2つの目的


さて、久しぶりの海外旅行はデジタル化が進み、ネットでフライトのチケットはもちろんビザ申請、事前チェックイン、パスポートも全身もスキャンされて顔写真を撮られて入国するまで私の情報が強引に開示された気分になりました。これに抵抗したら娘にも会いに行けない時代だなと思いながら最後の入国審査の列に並びました。

ここが最後の関所です。大きな男性が無言で私とパスポートを見比べて、いきなり「行ってらっしゃい!」と言ってくれたのです。驚いてその方の顔を見ると満面の笑みで「日本に留学していました。楽しんで!」と言ってくれたのです。この一言で歓迎されている気持ちになりました。

キャッシュレスも進みオーストラリアドルを見ることもありませんでした。いろいろな事情でクレジットカードが作れない人や子ども達はどうするのだろうと素朴な疑問が湧いてきました。

着いたら娘が小型バスを運転して迎えに来てくれていました。この人数が泊まれる大きな家を借りて合宿です。ベッドルームが6つ。シャワーが3つ。ランドリー、キッチン、リビングがあるひろーい家。自然あふれる庭。スケールが違います。次女のパートナーが料理をを作ってくれて、積る話をしながらゆっくりワインを飲んで、ここに居るだけで楽しくなってきました。


ここでは2人のじいじも積極的にお片付けをしていたので記念写真を撮りました(笑)。

この旅の目的は、次女と姪の家族に会ってのんびりする事。そしてオーストラリアの自然を満喫する事です。

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東京区検察庁は三井化学の子会社「三井化学クロップ&ライフソリューション」を種苗法違反で略式起訴 ~既に生産計画を立て、みつひかり用の肥料も購入していた農家の混乱

竹下雅敏氏からの情報です。
 2024年11月7日の編集長の記事で、政経プラットフォームの『タネを守ろう!! 自民の農家苛め「種子法廃止・種苗法改正で日本は〇〇に!」元農水大臣山田正彦 × 深田萌絵 No.154』を紹介していました。
 この動画で、元農林水産大臣の山田正彦氏は、“種子法と言うのは…地方の農業研究所で作ったものを国の費用で農家に安く提供してきた。…それを廃止して、今度は米・麦・大豆も公共投資を一切やめて、民間の三井化学の「みつひかり」という米の種子…をこれからみんな作りなさいと。…「コシヒカリ」の種がこれまで種子法廃止されるまでは、大体1キロ当たり400円から500円だったんですね。ところがこの「みつひかり」の種は5000円するんです。…三井化学は去年(2023年)の2月、突然種子の提供を止めたんです。…「みつひかり」は不良品種だった。…ロットによってはまったく発芽しなかったんです。発芽しても平均7割ぐらいしかなかった。…2017年に種子法廃止されるんですが、2016年から「みつひかり」について三井化学は異品種を混ぜて売っていた。…産地も偽造してました。それを三井化学は農水省に報告書で出したんです。…農水省は三井化学をいろいろ調べて厳重注意したんで、不処分にしますと。僕はこれは許されないと思って三井化学を鈴木宣弘教授とか堤未果さんとか、あるいは国会議員11人一緒に刑事告発したんです。”と話していました。
 この刑事告発に対して、東京区検察庁は三井化学の子会社「三井化学クロップ&ライフソリューション」を種苗法違反で略式起訴しました。
 日刊ゲンダイの記事には、“この一件は、行政にも責任がある。18年の種子法廃止時、農水省が民間品種の代表として推奨したのが、この「みつひかり」だった。”とあります。
 2023年12月2日の東京新聞『コメ農家が大混乱…三井化学のタネめぐる「詐欺的不正」と「出荷停止」はなぜ起きた? 刑事告発の動きも』には、既に生産計画を立て、みつひかり用の肥料も購入していた農家の混乱が記されています。
 山田正彦氏の次男で、立憲民主党所属の山田勝彦衆議院議員は、2023年12月5日の「質問主意書」で、“全国のみつひかり生産現場の農家に大混乱が生じているが、農水省は、それについて何らかの調査、対策を講じたのか。”と問うていますが、政府の「答弁書」は、“御指摘の「農家に大混乱が生じている」の具体的に意味するところが必ずしも明らかではないが…”とあり、苦笑しました。
 「当事者なんだから、東京新聞くらい読んどけよ」と思いましたが、同時に「農水省は無い方がいいんじゃないか?」とも思いました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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三井化学の子会社を略式起訴…不正タネ販売、意図的に種子混合の悪質 やっぱり「種子法廃止」は間違い
引用元)
種子法廃止違憲訴訟弁護団の共同代表でもある山田正彦元農相らが、不正種子を供給したとして刑事告発していた「三井化学クロップ&ライフソリューション」について、東京区検察庁は種苗法違反で略式起訴した。起訴は今月21日。

同社はコメの品種「みつひかり」について、2016年から23年の長期にわたり、生産地や品種の異なる種子を混入させたり、発芽率について虚偽表示を行って販売していた。意図的に種子を混合させる悪質な行為で、稲作農家のみならず、流通業者や消費者に影響を与えたことになる。

同社は「刑事処分という事態を非常に重く受け止め、二度とこのような事態を招かぬよう、全社を挙げて社内ガバナンスの強化に取り組んで参ります」とのコメントを出した。

この一件は、行政にも責任がある。18年の種子法廃止時、農水省が民間品種の代表として推奨したのが、この「みつひかり」だった。

刑事告発した山田氏らは、「本件事案の重大性に鑑み、略式起訴処分とされたことは大きな意義がある」「同社に対し、再発防止や厳格管理を求める」としている。

さらに、国に対しても「『民間品種が優れていることから民間の種子事業への参入を図る』という種子法廃止法の立法事実が誤りであったことは明確で、種子法の復活を求める」としている。

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[X]赤毛のリス

編集者からの情報です。
ステキな赤毛の女の子。
(まのじ)
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配信元)

[あんどう裕氏] 財務省発表の695兆円「債務超過」について企業会計の手法で国の財政を算出するのは誤り / [桜内文城氏] 「財務官僚は経済学や会計学の知識に本当に乏しい」

読者の方からの情報です。
 財務省が政府全体の財政状況をまとめた最新の「国の財務書類」を公表しました。記事には「負債が資産を上回る『債務超過』の額が2023年度末で695兆7千億円となり、17年ぶりに前年度末時点と比べて減少した。(中略)債務超過は全ての資産を売っても借金を返せない状態を意味する。」とあります。
あんどう裕氏がこのニュースを取り上げて、"これは借金を将来に付け回すという誤った不安を国民に与え「減税なんてムリだよね」と思わせるものだ"と解説されていました。特に「企業会計の手法を参考にして、一般会計と特別会計を合算した財務書類」との記述について、「"企業会計の手法"というのがキモで、それ自体がおかしい。国と企業は全然違うものだ。」「企業が貸借対照表(バランスシート)を作る理由は『配当可能な利益を算出するため』と『債権者に対して返済能力があることを示すため』だが、そもそも政府はお金を作れるので返済可能額は無限。また配当する必要はないので、国はバランスシートを作る必要がない。」「国のバランスシートを作る人は、そもそも国の会計が分かっていない」「こういう仕事を財務省にさせること自体がムダ」「財務省に財政再建のお墨付き(権限)を与えることになる」と指摘されました。

 実は元財務官僚の方が、似たような指摘をされています。読者の方から、元財務官僚・元国会議員の桜内文城氏の動画を教えていただきました。まさに財務省の中にいた人が「財務官僚が会計を知らない」実態を明かしてくださっています。ちょっと衝撃。
「なぜ財務省は国民の敵になったのか!?」という動画では、国民がこれほど貧困化している現実があるのに、財務省は「国家の存亡よりも財政黒字を優先する思考回路」で「政治家やマスコミへの周到な根回しを集団でわーっと行う」ことがバレてきたと述べています。なぜこんなことになるのかと言うと、「役人は法律に従って行政を行う、法律を執行するのが仕事で、新しい財政制度を作るのはどだいムリなんです。」「(財務省は)東大法学部卒が大半で法解釈学は得意でも、経済学や会計学の知識に本当に乏しいんですよ。ほとんどわかっていないのが大半で、知識の不足、専門性の不足が原因。」「予算編成権を守るためにはなんでもやる。その裏にあるのは個人の出世や天下りで、日本を豊かにしていくという観点が全くない。」と一刀両断です。
「反知性主義人事で経済学PhDが何人も辞めさせられた!!」という動画では、せっかくアメリカの有力な大学でマクロ経済学の博士号を取ろうとする人材があっても人事で反対され、辞めてしまった官僚が何人もいると明かしておられました。桜内氏は、財務官僚に求められるものとして「法解釈能力」「マクロ経済学の博士号程度の知識」「公認会計士試験レベルの会計学」の3つのうち、せめて2つは必要だとの考えです。あんどう裕氏の指摘と重なるものがあります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国の「債務超過」額695兆円 17年ぶり減、円安で資産増
引用元)
財務省が政府全体の財政状況をまとめた「国の財務書類」の最新版が22日判明した。負債が資産を上回る「債務超過」の額が2023年度末で695兆7千億円となり、17年ぶりに前年度末時点と比べて減少した。外国為替市場が円安ドル高傾向だったことなどを受けて資産が膨らんだ。

 財務省は国の財政状況を分かりやすく国民に示すため、企業会計の手法を参考にして、一般会計と特別会計を合算した財務書類を03年度分から毎年度作成している

 債務超過は全ての資産を売っても借金を返せない状態を意味する。超過額は減ったものの、巨額の債務を抱える深刻な財務状況が続く。
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【財政破綻?】国の債務超過695兆円
配信元)

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【桜内文城のNewsとって出し】【元財務官僚が語る】財務省はなぜ国民の敵になったのか!?
配信元)

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【元財務官僚が語る】シリーズ第2回 反知性主義人事で経済学PhDが何人も辞めさせられた!!
配信元)

ロバート・マローン博士『ラリー・エリソンというセールスマンが、時代遅れのアイデアやテクノロジーを「人工知能」や「mRNAワクチン」といったセクシーな新しい言葉やコンセプトで包み、…トランプ大統領にうまく売り込んだ』

竹下雅敏氏からの情報です。
 大手ビジネスソフトウェア企業オラクル・コーポレーションの共同設立者で会長のラリー・エリソンは、“サム(OpenAIのCEO)とマサ(孫正義)が提供しているツールを使って取り組んでいる、最も刺激的なことの一つは、がんワクチンです。…がん腫瘍は、その小さな断片が血液中を漂っています。つまり、がんの早期発見が出来るのです。AIを使えば、血液検査でがんの早期発見ができます。…さらに、がん腫瘍の遺伝子配列を解読すれば、個人に合わせたワクチンを設計し、そのがんに対するワクチン接種をすることができます。そして、そのmRNAワクチンは、AIを使ったロボットで、約48時間で製造できます。…これがAIの、そして未来の希望です。”と話しています。
 トランプ大統領は、“本日は、オラクルの会長ラリー・エリソン氏、ソフトバンクCEOであり私の友人でもある孫正義氏、そしてOpenAIのCEO…サム・アルトマン氏にご同席いただいています。…これらの世界をリードするテクノロジーの巨人は、「スターゲイト」の設立を発表します。…スターゲイトは、アメリカのAIインフラに少なくとも5000億ドルを投資し、非常に迅速に、10万人以上のアメリカの雇用をほぼ即座に創出します。この記念碑的な事業は、新大統領の下でのアメリカの潜在力に対する揺るぎない信頼の宣言です。”と言っています。
 これに対して、「金儲けです。人類の健康とか安全など考えに入っていません。金さえ回ればよいという富豪たちの饗宴ですね。」「コロナから癌に移行しただけ?トランプは医産複合体の一員だったか。」「トランプは光側とはなんだったのかw」といった書き込みがありました。
 「イーロン・マスクのmRNAについての考え」は、“合成RNA、DNAを使えば基本的に何でもできます。まるでコンピュータープログラムのようです。…老化を止められるだろうし、望むなら若返りだってできるでしょう。適切なDNA配列があれば、人を蝶にすることだってできるはずです。”というものです。
 私はトランプやイーロン・マスクを詐欺師だと思っていて全く信用していないのですが、2人ともIQは高いです。このように特定の分野では才能を発揮しているのに、良識が欠如している人がいます。こういうのを「5次元の馬鹿」と呼ぶことにしました。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。mRNA技術の発明者ロバート・マローン博士も「5次元の馬鹿」には閉口しているようです。『AI、mRNA、がんワクチン、「スターゲート」』と題する記事には、「また始まった。本当なのか? これが、米国大統領に就任して2日目にして、推進したいストーリーなのか?」とあります。
 ビル・ゲイツは選挙後にドナルド・トランプと夕食を共にし、3時間以上にわたって興味深い話をしたということです。ビル・ゲイツは、“ご存知の通り、トランプはコロナの時代にワクチン開発を加速させました。だから、同じようなことがここでもできるのではないか、と彼に尋ねたんです。…彼は意欲的で、イノベーションを推進することに前向きな印象を受けました。私が提起した問題に、正直言って、かなりの関心を示してくれたことに感銘を受けました”と話していました。
 ロバート・マローン博士は、“ビル・ゲイツがトランプ大統領と会ったことを堂々と発表したときに私が恐れていたことがまさにこれだ。…ここで起きていることは、ラリー・エリソンというセールスマンが、時代遅れのアイデアやテクノロジーを「人工知能」や「mRNAワクチン」といったセクシーな新しい言葉やコンセプトで包み、素朴な政府顧客であるトランプ大統領にうまく売り込んだということです。…そして、それは悲惨な失敗に終わるだろうと私は予測しています。”と言っています。
(竹下雅敏)
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配信元)



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