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ぴょんぴょんの「いじわるツイッター」 ～ある日突然の、アカウントロック

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「え〜っ？ まだ、ケータイ持ってないの？」
と、人から驚かれることを快感としていた私。
携帯電話を持ったのは、日本で、おそらく最後から数えたほうが早い。
パソコンを始めたのも、たぶん最後から何人目。
SNSのアカウントも、去年おっかなびっくり始めたGabが最初。
ＩＴ音痴を地で行くようなひとが、ツイッターのアカウントを作るハメに陥るとは。
（ぴょんぴょん）
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ぴょんぴょんの「いじわるツイッター」 ～ある日突然の、アカウントロック

ある日突然、ツイッターがまったく見られなくなった


昨日は、朝から大あわて。

なんか、あったの？

おめえ、ツイッターやってるよな。

やってるけど、それが、なに？

アカウントも持ってるよな。

もちろん。


で、今までトラブったことねえか？

ぜんぜん。

以前は、アカウントがなくても、ツイッターを見放題だった。
ところが、１年くらい前か、ツイッターを開くと「ログインしろ」「アカウント作れ」の通知がうるさくなった。
毎回、うるさい通知を消してから、ツイートを見るのが習慣になったが、スレッドを見るにも、別のアカウントに飛ぶにも自動的にできない。URLをコピーして飛ぶと、また「ログインしろ」の通知。そいつを消して、ようやく見られる状態だった。

そんなめんどくさいこと、してたの？
さっさとアカウント作ればいいのに。


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自由のために立ち上がる時が来た！ 世界中でグローバリストアジェンダと自由民主主義の戦いが繰り広げられている。〜 カナダでの抗議行動を鎮圧するために緊急事態法を発動したトルドー首相

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竹下雅敏氏からの情報です。
　カナダの首都オタワでは、バレンタインデーに抗議デモ参加者が、警察に感謝の言葉をかけながらバラをプレゼント、一台一台の車に感謝とお詫びを兼ねて薔薇を配るという事態が発生。
　トルドー首相は、カナダでの抗議行動を鎮圧するために、緊急事態法を発動しました。“裁判所の命令なしに、政府は銀行もしくは金融サービスの口座を直ちに凍結または停止することができる”らしい。
　トルドー首相は、最も素晴らしい国は中国だとして、「独裁体制なので、やりたいと思ったことすべてを自由に柔軟に実行できます」と言っていたようです。
　カナダの陸軍少佐は緊急メッセージで、「政府役人たちは…国の最高法規を故意に何度も破っている。…カナダ国民は、特に小さな子供たちのために十分な情報を得た上で医療を選択する権利がある。安全で効果的だと何度も言っておきながら、その選択を与えないのは犯罪であり大虐殺でもある。…軍や警察の仲間たちに呼びかけたい。…今こそ立ち上がり、この政府が強制する医療暴政から愛する人を守ってください。…私はまた、全てのカナダ国民に連帯するように呼びかけたい。自由と愛、私達の地域のために。」と呼びかけています。これは、地球人への緊急メッセージですね。
　緊急事態法の発動に対してカナダ人権擁護協会は、“緊急事態の法的条件を満たしていない”と声明を発表。緊急事態法は、“カナダ政府がカナダの主権、安全、領土の保全を維持する能力を著しく脅かされ、カナダの他の法律の下で効果的に対処できない状況の場合にのみ発動することができる”というものらしい。
　“続きはこちらから”をご覧ください。「これは戦争だ」という認識は、大げさではありません。“世界中でグローバリストアジェンダと自由民主主義の戦いが繰り広げられている”のです。自由のために立ち上がる時が来たのです。
（竹下雅敏）
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2/10ワクチン分科会で決まったもう一つの懸念：妊婦へのワクチン接種が「努力義務」となった 〜 海外で激増している流産・死産を知らせるべき

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　ワクチンの危険を訴える宮沢孝幸先生と宮澤大輔先生。以前に内輪で「Wみやざわだ」と話題にしていましたが、本当に必死のお二人「Wみやざわ」で、5歳から11歳の接種券一律送付に反対する署名を後藤厚労大臣へ直接提出に行かれるそうです。賛同の署名数は今もグングン増えていますが、当日16日まで声を大きくしましょう。メディアに取り上げられて一人でも多くの人にワクチンのリスクに気づいてもらう狙いもあります。
　さて2/10のワクチン分科会の結果、5歳から11歳の「努力義務」を外しながら接種券を送付する事態になっていますが、もう一点、妊婦へのワクチン接種が努力義務となりました。幼いこども達に危険なワクチンが胎児に安全なわけがなく、妊婦さんへの警鐘も喫緊です。分科会の認識は「一定の有効性及び安全性を示唆する情報の蓄積が見られた」ことを理由にしていますが、決定的な有害事象も積み上がっています。Maxwell Smartさんが機転を利かせて昨年末の情報を再掲しておられました。カナダのダニエル・ナガセ医師が「通常1年に５〜６件の死産しかなかったウオータールーオンタリオ州で、突然６ヶ月に86件の死産が発生した。86件全ての母親は完全にワクチン接種をしていた」と報告しています。アメリカの2月のデータでは流産3991件が報告され、それは実際の有害事象の1%未満だと見られています。妊娠中にmRNA製剤は論外です。以前にこのような記事もありました。
　けれども医師でもある妊婦さんが率先して３回目を接種したとのツイートがあり、目を疑いました。その方は「こびナビ」のアナウンスを参考にしておられるようですが、医師であればこそ製薬会社の紐付きでない情報もしっかりと確認していただきたい。
（まのじ）
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こどもへのワクチン接種に対し新聞の意見広告で立ち上がる一般市民のうねり / 名古屋河村市長の「ワクチン後遺症相談窓口」への壁、有志の医師達の結集を

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読者の方からの情報です。
　製薬会社の会社員(闇のダディーさん)のyoutube(ダデイーの学び舎)で知ったのですが、博多の企業経営者の方が自社の内部留保約5,000万円を使い、地方新聞に「日本のこどもたちを守るために」と一面カラー意見広告を掲載し、3月にせまった5歳から11歳までのワクチン接種開始に対して、少しでもブレーキをかけようと活動されています。
　すでに全国の地方紙29社に意見広告が掲載され、最終目標の全国紙への掲載も目途が立ち、まじかのようです。
　この情報を知った方々からの寄付も約2億円近く集まっています。カナダのフリーダム・コンボイも素晴らしいと思いますが、こういう活動も日本人的で有効な方法だと思います。
　全国に散った数少ない方々がネットワーク化されることで多大な力となって結集されることを願っております。
（tk）
　情報提供いただいた動画では、国はもちろん、御用学者も大手メディアもブースター接種のリスクは全く説明しないまま、健康な子ども達への接種を強行する現状に、「これはおかしい、きちんとリスクも説明すべきだ」という医師達、そして名もなき一般の人々が大きな行動を起こしておられる経緯が語られていました。中で企業経営者の方が自己資金をつぎ込み、多くの人々に注意喚起が可能なメディアである新聞に意見広告をしようと取り組まれ、さらにそれに共鳴した一般の人々の寄付も集まって続々と地方紙に意見広告が掲載される様子を伝えています。「もう一般人も黙っていられない」「自分たちの子どもは自分たちで守る」という大きなうねりを知らせるものでした。
　もうひとつ、医療従事者の方から届いた情報も重要でした。
2/11記事で、河村市長の「ワクチン後遺症窓口設置」は本気かという情報を取り上げましたが、それについて、市長は確かに本気らしいと。しかし自民党系の政治家に対してコロナウイルスワクチンについて箝口令が敷かれているため思うに任せぬ実情があることに加えて、仮に相談窓口を設置したとしても、現時点でワクチン後遺症に対応してくれる医療機関が確保されていないという大きな問題があるようです。公的な病院で受け入れが不可能であっても、市内のクリニックレベルで連携して対応が可能ではないか、ここでも有志の医師達が結集することが大事ではないかという貴重なご意見をいただきました。河村市長には従来の政治と決別して大いに奮闘いただき、加えて長尾医師のように力を出してくださる医師達の現れんことを。
（まのじ）
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おい！一般人をなめるなよ！！　2022年2月7日知っといてニュース
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YouTube 22/2/7

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メキシコ便り（108）：メキシコシティはイベルメクチンを無料配布していた！/メキシコ、エネルギー分野と教育分野で「新自由主義」にバイバイ👋

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　２０２０年１２月から２０２１年９月まで、メキシコシティではコロナ陽性者にイベルメクチンを無料配布していたらしい。が、２０２１年９月に連邦政府の厚生省がイベルメクチンを禁止（十分な検証結果がないので）する治療のガイドラインを出したので配布中止に。😩 今回、マスゴミの報道「メキシコシティは２０万人の市民の同意なしに危険なイベルメクチンの実験に使っていた。」で大ニュースに。
　IMSS（メキシコ社会保障庁:厚生省に属し医療精度、年金などの社会保障システムを管理）の長ソエは、マスゴミのフェイクニュースの誤解を解き、「イベルメクチンはかなり前からメキシコで承認された安くて安全な薬である。」「メキシコシティのイベルメクチン配布は実験ではなかった。すでに多くの研究論文が出ている。」「コロナ禍、イベルメクチンで多くの人々が入院する必要がなくなり効果を発揮した。」とメキシコシティのやったことは正しかったことを説明。IMSSはコロナ禍、かなりまともな対応をしていた印象があります。厚生省下にありながら、独自の路線でIMSS病院でコロナ対策をしていたような。。。それよりもびっくりしたことに連邦政府のガテル厚生副大臣/新型コロナ対策チーム長もイベルメクチンの安全性を伝え、メキシコシティは実験はしていないかったと庇いました。
　大統領は、これらのマスゴミは前政権からお金をもらっていたメディアで、現政権に対して攻撃していると語っていました。いや、それよりも、メキシコシティがイベルメクチンの効果があることを言ってるのに、なぜ厚生省が禁止したかを議論しなきゃ！そこには全く焦点が当たらず、あ〜あ😩（Mexico News Dailyより）

　そんな残念なメキシコですが、エネルギー分野、教育分野で「新自由主義」にバイバイしています。その様子をまとめてみました。
（popoちゃん）
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メキシコ便り（108）：メキシコシティはイベルメクチンを無料配布していた！/メキシコ、エネルギー分野と教育分野で「新自由主義」にバイバイ👋

新自由主義の産物


ちょうど一年前２月半ば、メキシコの北部の国境地帯で大規模停電がありました。５州に渡り４６０万世帯が数日間の停電被害に遭い、popoちゃん家もその一つでした。幸い、連邦政府の素早い対応としてメキシコ南部の水力発電の電気を送ってくれたため、popoちゃん家は確か１.５日ほどで電気復活。この大規模停電の全世帯の電気を復活させるのに、テキサス州は一ヶ月かかったのに対し、メキシコは１週間かからなかったと大統領はいつも自慢げに話しています。


確かに素早い対応でした。大規模停電の理由は、メキシコがテキサスから輸入している天然ガス（天然ガス発電に使う）の量が、寒波到来でテキサス州を優先したためにガックンと減少させられたことだと言っていました。他国のエネルギーに依存することで痛い思いをさせられたメキシコでした。


資源豊富なメキシコがアメリカからわざわざ輸入している理由は、新自由主義時代の政権によってもたらされた産物。過去３０年間でじわじわと法を改正し、民間企業や多国籍企業に門戸を開いたメキシコ売国奴ら。今では国の電力の半分が民間企業に侵食された状態に。このままだと近い将来、すべてが民間企業に。ちなみに北部国境地帯は電力の８０％は民間企業になってしまっているらしい。（JACOBINより）

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