投稿者:ルイーザ
■その3のポイント■
✅
「人々は目覚めるのか」
大使:啓蒙しても、金魚なみの記憶力なのが問題。
フルフォード氏:それでも政府の公式発表を疑う人は増えている。
ルイーザさん:現代の人間はホームレスになっても、声を上げないので不甲斐ない。とはいえ情報は統制されているので、真実を知ることは困難。
✅
「アメリカの抜本的な解決方法」
フルフォード氏:米軍を動かすしかない。あるいはカナダ。
大使:スカンジナビア諸国はメディア洗脳されている。逮捕が急務。
✅
「事態を改善する具体的な方法」
フルフォード氏:米軍に物理的に占拠させる。ワシントンとEUは破産させる。ハードランディングは避けられない。
ルイーザさん:そのための軍隊。そのための対中国貿易戦争。
フルフォード氏:否。苦しむのは中国じゃなくて、アメリカ!
ルイーザさん:そのためにトランプが製造業を中国から呼び戻す。
フルフォード氏:今のアメリカ通貨では意味ない。
究極的な解決策は、通貨切り下げ&自国通貨発行。なのにそれを避け、生活水準を下げて代替案としようとしている。
大使:カバールは中東で戦争をする態勢に入った。その証拠に中国の気を逸らそうとしている。
フルフォード氏:でも米軍は今回同調しない。
✅
「シベリアにユダヤ人を追放する案」
フルフォード氏&大使:場所は実在する。
フルフォード氏:相当数の情報源が、ずっと口にしている話題なので気になっている。追放は犯罪因子だけにして欲しい。でも実はユダヤ人にとっても良い話。
ルイーザさん:昔は何教徒だろうが共存出来ていた。ここ数年おかしい。
フルフォード氏:だからこそ、今度のイスラエル総選挙でネタニヤフがどう出るかが重要。シオニストの一部は邪悪すぎて、真実和解委員会では不十分。
人々を目覚めさせるには
【※ルイーザさんの「経営のプロであるトランプ大統領が、通貨切り下げのショックを和らげようとしてくれているのでは」という質問に対して。】
大使:いえ、問題はそうではなく。
やらねばならないのは、連邦準備制度の撤廃です。
連邦準備制度が主権主体かつ、いち企業体である限り、あなたたちは奴隷の如く、連邦準備制度のために借金を支払い続けます。後から彼らは破産をするでしょうが、金(かね)は彼らのポケットに行きます。非常に大掛かりなゲームを展開しているのですよ。
だからこそ、無知に対して戦いを挑むことにしました。Qアノンや、ここで我々がしていることですね、
これは現実に何が起こっているのか金魚たちの目を覚ますためです。ただ金魚の記憶というのは短いのが厄介で。
何度も何度も繰り返していかない限り、我々が伝えたことを金魚は忘れてしまいます。
フルフォード氏:ですが、
エプスティーンの事件で興味深いのは、公式には自殺をしたとなっていますが、
僅か28%のアメリカ人しか政府の言うことを信じていないらしいです。9.11やケネディ其の他と比べても、異様に低い数字です。
つまり
人々というのは深い部分では、自分たちがどんどん貧しくなっており、政府に嘘を吐かれていると分かっている訣です。私から言わせれば、良い傾向ですね。アメリカの成れの果て、
寄生虫的な上部構造の全体的な崩壊に近付いている印です。
ルイーザさん:【ホームレスだらけの】サンフランシスコが良い例でしょう。お二人は、アメリカの都市で人間の排泄物について【道端でするなとの】標識が出されるなんて想像できましたか? 全くもって恥ずべき話です。情けない話です。
どこまで行けば人々は目覚めて、代表者に対して声を上げるようになるのだか。
人民の、人民による、人民のための、って参加していかなきゃいけないのに、人々の気持ちは離れてしまいました。そりゃお店は強盗に遭いますよ、人々が関心を払わなければ。それが今起こっていることです。アメリカは世界の光でありながら、アメリカの人々は【自州の】政府に責任を問わないのだから非常にがっかりさせられます。
とはいえ、彼ら側の擁護もしておくと、知らない内に社会的にそうなるように操作されてきたんです。
メディアが全てを牛耳っているため、情報が検閲され、アメリカの人々はこういった事実や真相にアクセスできないようにされています。なので手に出来る情報は限られているんです。しかもこういったことをよく知らない場合は、調べて突き止めるのに物凄い労力を要求されます。
それでも彼らが私たちに見せる幻想は、実際に表面に現れている内容ではありません。なので、もっと多くのアメリカ人が政府に責任を追及していない点には、がっかりしています。
百年前でしたら皆が輪に加わって、集会に出たり、裁判所に詰めかけたりしたでしょう。誰もが共和国の創造と発展に加わった筈です。こんにちでは、人々の気持ちは離れてしまいました。
彼らの側からすれば、誰も信用なんて出来ないと。ベンジャミンが言っていたのは、政府に対する信頼の喪失ということだと思います。
» 続きはこちらから
これは当初から予想されたことで、韓国はいずれ、日本企業を相手にしなくなると思われます。記事をご覧になると、すでに、韓国企業は、M&A(合併・買収)を含むドイツ企業の誘致活動を行っていることがわかります。
“続きはこちらから”をご覧ください。米国の著名な投資家であるジム・ロジャーズ氏は、貿易戦争で米国経済が悪化すれば、いずれ日本に対しても貿易戦争を仕掛けてくると言っています。むしろ、すでに仕掛けられているのだが、メディアがそれを報じないと言うべきかも知れません。
記事の冒頭では、「これまで経験したことのない経済危機が訪れる」と言っていますが、藤原直哉氏は、いずれ1ドル50円前後になるのではないかと言っています。トランプ大統領はアメリカ再生を目指しており、企業を国内に呼び戻す政策を取っています。トランプ大統領にすれば、円高ドル安に持って行きたいわけです。
トランプ大統領は、新金融システムが立ち上がれば、当然のことながら米ドルは基軸通貨ではなくなり、他の国と同様に、貿易で外貨を得なければならないことを理解しています。いずれアメリカは、政府通貨に切り替わると思いますが、その時の為替レートは、藤原直哉氏が予言している通りになるかも知れません。もし、こんなことになったら日本は大変で、まさしく、“これまでに経験したことのない経済危機”となります。
一方、ジム・ロジャーズ氏は、北朝鮮は最も有望な国だと評価しています。いずれ韓国と統一されることになり、アジアで最も繁栄した国になると考えられています。トランプ大統領も金正恩氏も文在寅大統領も、こうした共通のヴィジョンの下に協調して動いています。
こうしてみると、日本というのはどうしようもない国だということがわかります。早く方向転換しないと、アメリカ以上に日本は厳しい状態に置かれる可能性が高いです。