アーカイブ: *司法

キノコ狩りも共謀罪の対象に 未遂や中止でも処罰可能

竹下雅敏氏からの情報です。
 以前、政府に反対するデモを行う人たちはテロリストと見なされるようになるのではないか、とコメントしたわけですが、これはもはや間違いないようです。
 保安林でキノコを採ることもテロの資金源となるため、キノコ狩りも共謀罪の対象になるとのことです。しかも計画を中止したとしても、準備行為が行われればテロ等準備罪は成立するということで、未遂や中止でも処罰可能だということです。
 ポイントは準備行為で、準備行為が行われる前に計画から離脱した人は処罰の対象にはならないようです。準備行為が行われたか否かは捜査当局が判断する事柄で、必ずしも犯罪行為である必要は無いのが大きな問題です。例えば、予定日の前に“ATMでお金をおろす”という行為でも、準備行為と判断されるわけです。ツイートにあるように、仲間と“キノコ狩りの計画”を立てるとテロ組織だと見なされ、共謀罪が適用されるとすれば、政府の意に反するデモを計画すれば、まず間違いなく処罰されるでしょう。テロ対策と言いながら、実際には捜査当局が強大な力を手に入れ、市民の口封じをするためのものだとしか考えられません。
 下の動画の14分30秒〜18分の所はハイライトです。ぜひご覧ください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
シャレにならない、共謀罪はキノコ狩りをしようと「相談するだけ」で「中止しても」成立すると判明
引用元)
(前略) 

4月17日、民進党の山尾志桜里議員は(中略)…森林法違反の事例を挙げて「保安林でキノコを採ることもテロの資金源となるのか」と質問。

金田法相は「森林窃盗の対象となる産物には、立木、竹、キノコ(など)相当の経済的利益を生じる場合もありますことから、組織的犯罪集団が、組織の維持・運営に必要な資金を得るために計画することが現実的に想定されるのであります」と答弁し、なんとキノコ狩りも共謀罪の対象になることが判明しました。

(中略) 

そして恐ろしいことに、例え共謀罪の対象となる犯罪の計画を中止したとしても、共謀罪は成立することが明らかになりました。

(中略) 

4月18日の閣議決定で、重大な犯罪が計画され、準備行為が行われれば、その後、計画が中止になっても、すでにテロ等準備罪は成立(中略)… 

これは恐ろしいことで、捜査当局が保安林でのキノコ狩りの準備行為が行われたと認識すれば、結果的に中止になったとしてもアウト。途中で計画から離脱してもアウトということ。

(以下略) 

————————————————————————
配信元)



————————————————————————
【4/17決算行政監視委員会】キノコ採りも溶岩拾いも「共謀罪」!山尾志桜里「共謀罪」について安倍総理と金田法相に質問
配信元)

牛サマディー君の読書レビュー①:世界の黒い霧 ジョン・コールマン博士の21世紀陰謀史(上) 〜プーチン大統領がロシア国民に支持される理由〜

 現役大学生で、中身の濃い本をよく読まれている牛サマディー君に時事ブログの読者の方とも共有できそうな本のレビューを書いていただきました。
 第1回目はジョン・コールマン博士の著作の中からプーチン大統領に関する部分を取り上げてもらいました。ゆっくり本を読む時間がない社会人にとって良書のエッセンスを短い時間で知ることが出来るのは有り難いです。
(編集長)
————————————————————————
世界の黒い霧 ジョン・コールマン博士の21世紀陰謀史

西側メディアのプロパガンダにより、実際の姿とは異なる悪魔的イメージが流布されている指導者が多数いる。カダフィ然り、アサド然り。
ロシア大統領、ウラジーミル・プーチンもそのうちの一人である。

プーチンは本当に、多くの者がイメージしている通り悪い奴なのだろうか。何故、日本を含め西側のメディアは彼に対し執拗なネガティブ・キャンペーンをし続けてきたのだろうか。そしてプーチンは一体何者であり、何を企んでいるのか。
これらの疑問に対し曇りなき目で真摯に追及する者たちは、次の答えに辿り着くだろう。

すなわち、「プーチンは欧米勢が流布するような悪魔的人物では決してない。彼は偉大な政治家なのであり、非常に知的で大いなる勇気を持ち合わせた人物である」と。


ジョン・コールマン博士



現在私が読み進めている書籍は、ジョン・コールマン博士の著作「世界の黒い霧 ジョン・コールマン博士の21世紀陰謀史」。
数十年に渡り闇の世界権力の計画を暴露し警鐘を鳴らし続けてきた人物”ジョン・コールマン”、彼の名は時事ブログにおいても度々出てきておりご存知の読者も多いことだろう。
竹下氏は時事ブログにおいて、彼のことをこう評した。


(前略)誠実で、真実を伝える真の勇者です。愚かな人たちは彼らを陰謀論者と呼びます。何ごとも自分でキチンと調べる人は、彼らが本物であることを知っています。(以下略)

シャンティフーラ時事ブログ「 [井口和基氏]本物チャネラーvs偽チャネラー:どっちがどっちだ? 」 より引用


コールマン博士は1935年生まれであるから、もう御年八十を越している老人である。本書を読む者は、コールマン博士のその深き洞察力は未だ衰えを知らぬことを理解するに違いない。幾つになろうとも真実の探求を止めることがない彼の確固たる在り方が見えてくるのである。健康被害を含む様々な活動妨害を受けながらも、彼はそれに屈せず、意気旺盛な言論活動を展開してきたという。この聡明な老人、ジョン・コールマン博士は、その老体に鞭を打ちつつ、世界の為に日々を奮闘している。尊敬すべきジョン・コールマン。私は、この偉大なる先輩の英知に対し敬意を払いつつ本書を読み進めたく想うのである。

本書は最近の様々な国際情勢ついての論考がなされており、六つの章で構成されている。第一章ではイスラム国、第二章ではパリのテロ事件、第三章ではロシア・プーチン、第四章ではジョージ・ソロス、第五章ではウクライナ危機、第六章ではモンサントについて取り上げられているが、どの章もおいても興味深い情報が数多く記されており、非常に読み応えのある書籍といえる。今回の記事では特にロシア・プーチンについて焦点を当て、本書を紹介していきたい。

» 続きはこちらから

うつ病治療に効果的な「魂のつる草」 / 大麻の危険性についての誤情報を麻薬取締局が撤回 〜うつ病と天の裁き〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 アマゾン川流域に住むインディオは、アヤファスカ(魂のつる草)と呼ばれる薬草を長い間使用して来たということです。これがうつ病の治療に効果があるようです。
 下の記事では、アメリカ麻薬取締局のサイトから、大麻(マリファナ)に関する誤った情報が削除されていたということです。引用元では、“「大麻の使用は危険」という情報のほとんどは都市伝説レベルの偽情報”と書かれていますが、今回アメリカ麻薬取締局のサイトから、その一部が撤回されたということのようです。
 私は大麻についての知識は全くありませんが、状況から見て、大麻は大変有用なものであり、医薬品レベルでもこれが解禁されると、製薬会社は相当大きなダメージを受けるのではないかと思います。
 例えば、膝や腰の痛みを訴える人たちは多くいますが、医療大麻の使用が合法化されれば、これまで西洋医学ではほぼ処置無しだったこうした痛みにも有効な対処法が見つかると思います。うつ病にもかなり効果があるのではないかという気がします。少なくとも治療効果の有無に関しては、きちんと研究する必要があるでしょう。
 うつ病に関しては、何度か天の裁きとの関連について記述しました。うつ病は、様々な原因で発症していると思いますが、その中の一つとして天の裁きもあります。ヤマ・ニヤマ(禁戒・勧戒)に著しく反する行為を行うと、波動が闇に落ちてしまうのです。これが常態化すると、うつ病と同様の状態になります。通常はガヤトリー・マントラの除霊と浄化の祈りを行えば、闇の波動から抜け出すことが出来、うつ病から解放されるはずなのですが、カルマが重い場合には、この祈りの効果が出ないのです。その場合、カルマ軽減の祈りが必要になります。カルマ軽減の祈りを行ってから、先ほどのガヤトリー・マントラの除霊と浄化の祈りを行ってください。このセットを1回行うだけでうつ病から解放されれば、ラッキーだと思ってください。残念ながら、このセットを何度も繰り返さなければ解放されないぐらい重いカルマを持っている人が結構います。
 ただ、そうした重いカルマを持っている人でも、本心から謝罪しているということが神々に伝われば、 1セットで解放されることもあり得ます。
 うつ病の原因は、天の裁き以外にも様々な原因があると思います。ワクチンは自閉症の原因になるようです。うつ病も同様に、様々な複合的な原因が考えられると思います。ただ、それがどういうものであるかは、私も含め、あまりよくわかっていないのではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
メキシコの学者 うつ病治療に「魂のつる草」を推奨
転載元)
メキシコの学者グループは、うつ病を治療するために、幻覚物質を含むアヤファスカ(「魂のつる草」の意味)を使用する事を勧めている。

スプートニク日本

情報インターネット・サイトFBA「エコノミカ・セヴォードニャ」によれば、この物質は以前から使われている抗うつ剤の代わりとなり得るもので、重い複雑なうつ症状の改善に役立つという。

長期的な実験の枠内で、慢性的なうつ病に悩む一つのグループは、アヤファスカを含む飲み物を摂取し、もう一つのグループには、プラセボ(有効成分を含まない、治療効果のない薬)が与えられた。

一週間後、第一のグループでは「自身の気分が良くなった」、「うつの程度が軽くなった」との報告があった。

南アメリカでは、アヤフェスカを含んだ幻覚剤が、昔から長い間、使用されてきた。伝統的に、アマゾン川流域にすむインディオのシャーマン達は、アヤフェスカを入れたスープ(煮出し汁)やクスリを用意していた。また地元の人達も、魂と交流するためと称して、これを使用している。

————————————————————————
大麻の危険性についての誤情報を麻薬取締局が撤回する:アメリカ
転載元)
(前略) 

アメリカ麻薬取締局のサイトが更新?大麻(マリファナ)の健康への害に関する文書が削除される 
DEA website refresh? Document on marijuana health risks no longer listed
2月14日【The Cannabist】
 

大麻(マリファナ)が健康に悪影響を与えるという誤った情報を広げていると批判されていた、アメリカの麻薬取締局(DEA)の公開文書が同機関のウェブサイト上から消えていた。

(中略) 

昨年、医療大麻の使用合法化を求める団体(ASA、Americans for Safe Access)は、(中略)…麻薬取締局のサイトにはマリファナに関する誤った記述が25件提示されており、これは政府機関が公衆に提供する情報に品質と客観性、有用性および整合性を求める「データ品質法(仮訳:Data Quality Act、Information Quality Actとも)」を侵害していると同団体は12月に訴えていた。

(中略) 

月曜、麻薬取締局のサイトから問題の資料が亡くなっていたことを受け、同団体は喜びの声をあげている。

(中略) 

これはアメリカ全土で、深刻な疾患の治療としてカンナビスに頼っている医療大麻使用の患者たちにとっての勝利でした

(以下略) 

[情報速報ドットコム]【共謀罪】金田勝年法相「保安林でのキノコや鉱物の採取も対象犯罪」 〜理不尽に慣らされることに抵抗しなくてはいけない〜

 現在、国会で共謀罪について審議されていますが、金田法務大臣の答弁で山でキノコを採るだけでテロリスト認定されることが判りました。
 記事の一番下に作家の中島京子さんが共謀罪について意見を述べていますが、短い文章でズバリ本質を突いているように思いました。
 「権力が敵だと思えば、ありえない方法で取り締まれるのが共謀罪」「誰かを取り締まりたいときに、277の犯罪からどれかを選んで使うための法律」と指摘しています。森友学園問題と対比させることで、問題の本質がくっきりと浮かび上がってきます。
 共謀罪も強行採決される可能性が高いですが、中島京子さんがおっしゃるように私たち国民は「理不尽に慣らされることに抵抗しなくてはいけない」と思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
【共謀罪】金田勝年法相「保安林でのキノコや鉱物の採取も対象犯罪」
転載元)

共謀罪(テロ等準備罪)について安倍政権はキノコや鉱物の採掘作業も場合によっては逮捕の対象になると言及しました。4月17日の国会で金田勝年法相は「相当の経済的利益を生じる場合もある。組織的犯罪集団が必要な資金を得るために計画することが現実的に想定される」と述べ、キノコ採取なども対象になると発言。

これは民進党の山尾志桜里議員の答弁に対する回答で、政府側はテロリストの資金源になる可能性があれば、他の分野でも共謀罪の適応が視野に入っていると明言しました。

共謀罪は犯罪の準備段階で逮捕が可能になるという法案で、犯罪行為の資金源に関しても取り締まりの範囲となっています。

————————————————————————
配信元)


フルフォード氏の言う「ゴールドマン・ファミリー」と板垣英憲氏の情報 〜今上天皇とエリザベス女王の意向が強く働く「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(300人委員会)」〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 今日のフルフォードレポートの日本版で、「ゴールドマン・ファミリー」という言葉が出てきました。このことで板垣英憲氏の情報が、かなりの程度正しいということが判りました。これまでフルフォード氏は、“小沢一郎はヘンリー・キッシンジャーと並んで「300人委員会」のトップだと周囲に言いふらしている”と書いていました。板垣氏の情報からは、小沢一郎氏とヘンリー・キッシンジャー氏はゴールドマン・ファミリーズ・グループに属しており、ゴールドマン・ファミリーズ・グループと300人委員会は、同じ組織だと考えられます。
 『吉備太秦が語る「世界を動かす本当の金融の仕組み」』(板垣英憲著、ヒカルランド)のp97には、“世界銀行には『300の個人委員会』があります。これが、いわゆるゴールドマン・ファミリーズ・グループのことです”と書かれています。また、p105には、“最終承認の文章には、以下の各機関の代表者がサインします。世界銀行、国連、国際刑事裁判所、IMF、国際決済銀行、国際司法裁判所、ファイナンシャルタスクフォース、バチカン、ホワイトハウス、FRB、米国財務省です。実は、エリザベス女王は、ジェイコブ・ロスチャイルドの代理人なのです”とあります。
 ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(300人委員会)の会長は、エリザベス女王のはずです。そのエリザベス女王がジェイコブ・ロスチャイルドの代理人だということは、事実上この組織が、ジェイコブ・ロスチャイルドによって支配されていると考えて良いでしょう。
 ところが、下の板垣氏の記事にあるように、すでにロックフェラー財閥もロスチャイルド財閥も、ゴールドマン・ファミリーズ・グループから排除されているのです。このことは、この組織がこれまでNWO(新世界秩序)を推進してきたのとは逆に、記事の通り、“世界恒久の平和”を築く方向に転換したと考えられます。
 これは両財閥が排除された関係で、今や今上天皇とエリザベス女王の意向が強く働くようになり、その意向を実現すべくキッシンジャーが努力しているという事ではないでしょうか。
 本来ならキッシンジャーは、小沢一郎氏の天敵のはずです。そのキッシンジャーが小沢一郎氏を日本の代表として指名したという事実だけを見ても、これまでとは全く異なる動きだということがわかります。
 これまで何度か書いているように、キッシンジャーの“オレだけは助けてくれ”と言う密約が、プーチン大統領とその背後に居る宇宙の勢力に聞き入れられたと考えるのが自然です。
 ところが、フルフォード氏は、ゴールドマン・ファミリーズ・グループと300人委員会を別の組織だと考えている可能性が高いと思います。また、キッシンジャーが方針を転換していることも気づいていないかも知れません。ただ、このゴールドマン・ファミリーズ・グループの行動が合法か否かは何とも言えません。ドラゴン・ファミリーの金塊を自分たちの所有物だと考えている可能性があります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
【 プエルトリコの破産危機 】
皇室に近い右翼筋によると、先週「ゴールドマン・ファミリー」と名乗る欧米勢が天皇陛下に手紙を送り、今年の4月末までに安倍晋三政権を小沢一郎政権に置き換えるよう要請したという。また、今週アメリカのマイク・ペンス副大統領とウィルバー・ロス商務長官が来日する際にも、それぞれ日本の国家権力中枢に対して同様の要請がなされる見込みだ。

しかし欧米権力が混乱している今のうちに、日本の国家権力が勇気を出して外国勢からの要請を拒否する姿勢を打ち出せれば、日本は再び「真の独立国家」になれる。また、それによって日本から外国勢へと不当に渡っているおカネの流れも止まり、世界中のテロの根源である連中が人類を苦しめることもなくなるのだ。

何故に 彼らが今年の4月末までに「小沢政権」を誕生させたいのかというと、下記リンクのニュース記事でも報じられている通り、アメリカ自治領(コモンウェルス)であるプエルトリコの破産危機が間近に迫っているからだ。

https://www.yahoo.com/news/puerto-rico-seen-sliding-toward-bankruptcy-deadline-nears-070022952–sector.html

(以下略) 

————————————————————————
世界支配層は11月11日より、小沢一郎代表をリーダーとして「新機軸」に基づく具体的行動を始める
◆〔特別情報1〕

 天皇陛下を戴く世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・クループ」は、世界恒久の平和を築くための「新機軸」に基づく「国際秩序」を確立することで合意しており、いよいよ11月11日より、小沢一郎代表をリーダーとして具体的行動を始める。「新機軸」とは、「第3次世界大戦=核戦争回避」「全世界の原発廃炉=原発ゼロ」「地球環境改善=地球温暖化対策」「世界経済健全化=人工知能(AI)活用型産業社会の構築」などを実現することである。「強欲資本主義」の権化と言われる米国最大財閥デイビッド・ロックフェラー、欧州最大財閥ジェイコブ・ロスチャイルドは、すでに他界。両財閥ともに世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・クループ」からは、外されているので、これらの財閥に僕の如く仕えて奉仕してきた米国政府はじめ各国政府、政治家、軍人、経済人などは、「軍産複合体」「金融工学活用型強欲資本市場」最優先の価値観や手法を大転換、すなわち、「パラダイムシフト」を求められている。安倍晋三首相の自公連立政権も例外ではない。