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3月8日の国連報告書で小児性愛を進めるなど異常な性的アジェンダ 〜 国連が悪魔崇拝組織であることを隠そうとしなくなった

読者の方からの情報です。
 3月8日に出された国連報告書が問題になっています。やまたつさんの動画で簡潔に説明されていました。この報告書というのは「国際法律家委員会、国連合同エイズ計画、国連人権高等弁務官事務所が共同でまとめた、人権と刑法のバランスに関する報告書」で、「あらゆるものを人権という観点から見た意見」だそうです。やまたつさん曰く「人権を主張するあまりモラルが崩壊している状態」の報告となっているようです。例えば提言には「中絶に刑法を適用すべきではない」とありますが、この問題には胎児の殺人と見る中絶反対の意見と、胎児は母親の身体の一部であり母親の女性としての人権を優先すべきとみる中絶容認の意見があります。こうした問題は一律に決められるものではなく、ケース・バイ・ケースでヤマニヤマの観点から判断すべきと考えますが、国連の報告は左翼的な中絶容認の立場に寄っているそうです。
 この報告書で最も問題視されているのが「合意の上での性的行為」の項目で、国内法の性交同意年齢に関わらず、本人の行為を決定する権利と能力を反映すべきだという主張です。「(子供の)年齢、成熟及び最善の利益を十分に考慮し、差別のない保障に留意すべき」と書かれていました。つまり低年齢でもその子の権利として性行為を認めるべきと読めます。この点についてInvestment Watchの記事には「18歳未満の子どもたちが有意義にセックスに同意できると考えるのであれば、何歳までと考えるのだろうか?16歳?14歳?12歳?」という一文がありました。子供を守る観点に立てば個人差や人権を理由にこのような規定はすべきではない。「国連は小児性愛を認めた」との批判は当然だと思います。
 やまたつさんの解説では、他にも婚姻外の性交渉を認める、二次性徴抑制ホルモンの投与や男性・女性ホルモン治療、外科手術などの「トランスジェンダー治療」への刑事罰を無くし未成年への治療も認めるなど、国連の無軌道とも言える極端な性的アジェンダがありました。 
 国連の「瞑想の部屋」の管理者はルシス・トラストでした。今回の報告書は、国連が悪魔崇拝を隠そうとしなくなってきた表れのようです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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4.19 ド左翼活動家のような国連報告書
配信元)
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衝撃的な国連文書が明らかにした、グローバリストが全世界に押し付けようとする病的な性的アジェンダとは?
引用元)
(前略)
彼らは、自分たちの歪んだ価値観を地球全体に押し付けるまで、止めるつもりはないのです。(中略)これは、セクシュアリティ、ジェンダー、生殖の権利に関するすべての世界的な法律を同期させるための青写真です。 UNAIDSはこの文書の起草に関わった組織のひとつで、公式ウェブサイトでは、ある種の性的行為を禁止する多くの世界的な法律が「人権だけでなく、刑法の基本原則そのものを侵害している」と主張しています。 驚くべきことに、グローバリストがターゲットにしている法律の中には、大人が子供とセックスすることを禁止する法律が含まれています
(中略)
もし、18歳未満の子どもたちが有意義にセックスに同意できると考えるのであれば、どの年齢にあるべきと考えるのだろうか。
16歳なのか?
14歳か?
12歳?

ビル&メリンダ・ゲイツ財団は、子どもは生まれながらにして性的であり、10歳未満で「商業的性労働」について学ぶべきだと主張する非政府組織に毎年数百万ドルを寄付しています。
(中略)
文明社会であれば、女性や子どもを守ろうとするはずですが、私たちの社会では、女性や子どもを搾取し、虐待することに貪欲なのです
(以下略)

(DeepL翻訳機による)

【必見動画】ロバート・F・ケネディ・Jr.の講演「67%の人々は、医師の称号のような正当性を認められた権威のある人物がいる場合、…権威者の命令を受け入れるでしょう。たとえそれが彼らの最も神聖な価値観に反していても。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロバート・F・ケネディ・Jr.の講演のハイライト23分は必見です。動画の冒頭で、“イベント201は…コロナウイルス・パンデミック・シミュレーションです。それは2019年10月に行われました。…今は、コロナウイルスはすでに9月に流行していたことが判っています。…主催は、ビル・ゲイツ、アヴリル・ヘインズ…他にいたのはジョージ・ガオ、中国のCDCの責任者です。彼はコロナウイルスが蔓延していることを明らかに知っている。…そして、すべてのソーシャルメディアプラットフォームが居て、大手保険会社。J&Jと大手製薬会社。…彼らは取り組んでいました、コロナウイルスのパンデミックを口実に利用して、世界全体で全体主義的な統制を行なう方法に。…ジョージ・ガオとCIAのアヴリル・ヘインズが話しています。…人々が言うのをどのように取り締まり、止めることができるのか、これが実験室の漏洩によるものだと。…そして彼らは言っています。ええ、ソーシャルメディア企業に検閲とプラットフォームからの排除を求めなければならないと”と言っています。
 19分6秒の所では、アメリカの心理学者スタンリー・ミルグラムが行った有名な「ミルグラム実験」に触れています。この実験は、“閉鎖的な状況における権威者の指示に従う人間の心理状況を実験したもので、実験の結果は、普通の平凡な市民でも、一定の条件下では冷酷で非人道的な行為を行うことを証明するもの”でした。
 ロバート・F・ケネディ・Jr.は、“67%の人々は、医師の称号のような正当性を認められた権威のある人物がいる場合、その67%の人々は、権威者の命令を受け入れるでしょう。たとえそれが彼らの最も神聖な価値観に反していても。…私が皆さんにお伝えしたいのは、33%の人が退出するということです。…何をすべきかを指図されることはない人々です。私たちの現在の仕事は67%のための戦いです。彼らが目を覚まし、自分で戦うことができるようになるまで。私たち全員が信じていた自由を取り戻すために”と言っています。
 日本の場合は、退出するのは33%ではなく8~9%程度ではないかという気がするのですが、私の場合は、“(権威者の指示に従う)91~92%のための戦い”ではなく、その前に、“8~9%の人々が自分の思っていること、感じていることを素直に表現できるようにするための戦い”です。
(竹下雅敏)
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配信元)


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岸田首相演説会場の爆弾騒ぎ容疑者のプロファイルがあまりにも出来過ぎ、岸田首相の支持率10%アップもやり過ぎ

 岸田首相を狙ったとされる爆発騒ぎで逮捕された木村容疑者について、これまでの彼の主張がツイッターに明確に残されていました。また昨年には憲法違反の国家賠償請求訴訟を起こすという大変珍しい、また目立つ主張をしています。わざわざ「岸田政権を批判する者、統一教会を批判する者、憲法違反を訴える者」という印象を持たせるような出来すぎの来歴です。メディアもこのような主張を持つ者は危険人物になりかねないと不安を植え付けます。これを機に政府に邪魔な主張は抑えられ、演説会場ではなぜか「プラカードの掲示やヤジが禁止」にされてしまうようです。
 さらに、あまりにも不自然な「岸田政権支持率10ポイントアップ」が報じられ、笑ってしまいました。岸田政権の政策には半数以上が反対だというのに一体誰が支持して10ポイントにまでなるのだろう?この怪奇現象の元はフレンチをご馳走になった大手メディアでしょうか。
ゆるねとにゅーす管理人さんの「デタラメ世論誘導を全開にさせていく予感しかないね」という予想が大当たりでした。
 岸田首相の顔をした、どこのどなたか知りませんが、日本をバカにするのもいい加減にしてくれたまえ。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【ほらね】岸田政権の支持率が突然10ポイント以上も急上昇し45.3%に!「爆弾劇場」で同情や応援が集まったか?「政府の少子化対策では改善しない」が80%、軍事増税も「支持しない」が55%なのに…!
転載元)
どんなにゅーす?

2023年4月15日と16日に行なわれたANN世論調査において、岸田政権の支持率が10.2ポイントも急上昇し45.3%になったと報じられた。

・個別の設問をみると、政府の少子化対策について「改善しない」が80%、軍事増税も「支持しない」が55%に達しているにもかかわらず、不自然なまでに支持率が大きく上昇したことについて、国民から疑念の声が噴出している


岸田内閣支持率が45.3%に上昇 ANN世論調査

~省略~

ANNは15日、16日に世論調査を行いました。
岸田内閣を「支持する」と答えた人は45.3%で、先月より10.2ポイント上昇し「支持しない」は34.6%でした。
また、政府が掲げる少子化対策で問題は「改善しない」と答えた人が8割に上ったほか、その財源について国民負担が増えることは「支持しない」と答えた人はおよそ6割でした。
また、防衛増税について「支持しない」と答えた人は半数を超え55%でした

(以下略)
テレ朝news 2023.4.17.



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機密文書の漏洩に責任があるのは、マルタ騎士団所属のアヴリル・ヘインズ 〜 権力の中枢をアメリカから中国に移す事に同意し、国際通貨基金(IMF)による「国際中央銀行のデジタル通貨」を支配できれば権力を掌握できると考えているマルタ騎士団

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事で紹介したように、米連邦捜査局(FBI)は4月13日に機密文書漏洩の容疑でマサチューセッツ州の空軍州兵に所属するジャック・テイシェイラ等兵(21歳)を逮捕しました。
 記事には、“ワシントン・ポスト紙は、ジャック・テイシェイラ容疑者が「軍事基地の施設内部で働き、コンピューターネットワーク内に格納されている政府の機密情報やプリンターから出力される情報にアクセスできた」と報じていた”と書かれていますが、タマホイさんのツイートに「米国のプロパガンダマシンは、卒業したばかりで航空兵の階級にある21歳の情報技術者が、キエフ政権の攻撃計画、ロシア、韓国、中国、その他の世界に関する極秘情報を知っていたと、私たちに信じさせようとしている」とあるように疑問視されています。
 機密文書の漏洩によって、ウクライナ紛争は「勝つ見込みのない敗北戦」であり、戦死者はウクライナが7人に対してロシアが1人、ウクライナの防空システムは5月にも枯渇することなどがハッキリとしたのです。
 ロイド・オースティン国防長官マーク・ミリー統合参謀本部議長は議会で証言をしていた内容が偽証だったことになります。
 “続きはこちらから”をご覧ください。satoko女史のレポートには、“(情報漏洩の)目的は、ウクライナ戦線での NATO 敗北が確実になったので、今まで騙されてきた一般国民を驚かさないためにも、敗北への道を小出しにすることだ”と書かれていますが、私も同様に考えています。
 最後のツイートは読者の方からの情報提供です。こちらの記事に添付されていたものです。
 元CIA職員ラリー・ジョンソン氏は、「この情報は、米国の外交政策に関して起こるであろう不時着に備え、米国民を準備させるために漏洩されたのだ。」と言っています。
 記事の中でラリー・ジョンソン氏は、「これはCIAよりも上位にあるところが仕掛けたと思う。これは国家情報長官とつながっている構成員だ。」と言っています。現在のアメリカ合衆国国家情報長官アヴリル・ヘインズです。
 私はこの機密文書の漏洩に責任があるのはアヴリル・ヘインズだと思っています。私の感覚に間違いがなければ、アヴリル・ヘインズはマルタ騎士団のメンバーです。CIAよりも上位にある組織で、あらゆる戦争の背後に居るのはマルタ騎士団しか考えられない。
 イエズス会に支配されているのがマルタ騎士団であり、マルタ騎士団のフロント組織が世界経済フォーラム(WEF)です。
 マルタ騎士団は「一極支配の新世界秩序(NWO)」を目指していたのですが、先の記事で見たようにこれは軍事的には破綻しました。そこで、彼らは権力の中枢をアメリカから中国に移す事に同意したのです。それが4月1日だったと考えています。
 彼らは世界支配を諦めたわけではありません。国際通貨基金(IMF)による「国際中央銀行のデジタル通貨」を支配できれば権力を掌握できると考えていると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米当局が機密文書漏洩の容疑で空軍州兵を逮捕、セキュリティクリアランスの保持者
引用元)
米連邦捜査局は13日、機密文書漏洩の容疑でマサチューセッツ州の空軍州兵に所属するジャック・テシェイラ一等兵(21歳)を逮捕、この人物がウクライナとロシアの戦いに関する文書を含む機密文書をDiscordのサーバーにアップした「OG」らしい。


テシェイラ一等兵は合法的に機密文書へアクセスすることが出来た

ワシントン・ポスト紙は12日の段階で「機密文書を流出させたのは銃や防弾ベストなど個人装備を紹介するYouTuber「Oxide」の熱心なファンで、同じ趣味を持つ者同士の交流場としてDiscord内のサーバーを立ち上げたOGと呼ばれる人物の犯行で、彼は電子機器の使用や携帯が禁止された軍事基地の施設内部で働き、コンピューターネットワーク内に格納されている政府の機密情報やプリンターから出力される情報にアクセスできた」と報じていたが、米連邦捜査局は空軍州兵のジャック・テシェイラ一等兵(21歳)を逮捕した。


テシェイラ一等兵はオーティス空軍州兵基地(マサチューセッツ州)の第102情報航空団でサイバートランスポートのスペシャリストとして勤務、極秘情報を確認する任務のため政府から最高レベルのセキュリティクリアランスを与えられていたらしい。

つまりテシェイラ一等兵は「合法的に機密文書へアクセスすることが出来た」という意味で、オースティン国防長官は情報へのアクセスと管理手順の見直しを指示した。
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配信元)

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現在の世界情勢 〜 第3次世界大戦を始めるしかないという所まで追い詰められたネオコンやその操り人形であるゼレンスキー

竹下雅敏氏からの情報です。
 現在の世界情勢を理解するために、いくつかのツイートを並べました。下から順にご覧ください。
 3月16日の記事で紹介しましたが、ロシアの極超音速ミサイル「キンジャール」を6発含む約80発のミサイルが、3月9日にウクライナのインフラに向けて発射され、NATOが運営する地下要塞に命中し、“アメリカ、イギリス、ポーランド、ウクライナの高級将校約300名(NATOの将官、大佐を含む)が死亡した”という決定的な出来事がありました。
 このバンカーは対ロシアNATO作戦の指揮統制の中心で、アメリカの防空システムで守られていたのですが、「キンジャール」の第一撃ですべて破壊され、第二撃は巨大な(厚さ400フィート)鉄筋コンクリートドームの下にあるバンカー自体を貫通して破壊したのです。
 翌日の3月10日に、中国、サウジアラビア、イランは共同声明を発表し、サウジアラビアとイランは北京での会合の後、関係を再構築し、大使館を再開することに合意しました。約7年ぶりとなる公式会談は、4月6日に中国で行われました
 3月28日にASEAN財務大臣と中央銀行総裁の公式会議がインドネシアで始まり、「金融取引における米ドル、ユーロ、円、英ポンドへの依存度を下げ、現地通貨建て決済への移行に向けた議論」が議題の中心になりました。
 3月30日のこちらのツイートには、南アフリカのナレディ・パンドール外務大臣が「サウジアラビア、アラブ首長国連邦、エジプト、アルジェリア、アルゼンチン、メキシコ、ナイジェリアがBRICSへの参加を望んでいる」と語ったとあります。
 4月1日の記事で、“世界がBRICSを中心とする「新しい多極世界秩序」に向かうことは間違いない…このように世界経済フォーラム(WEF)が目指す「一極支配の新世界秩序(NWO)」は破綻したと見て良いでしょう”とコメントしましたが、私の感覚ではターニングポイントは4月1日だったと思います。この事については次の記事で詳しく説明します
 そして、米紙ニューヨーク・タイムズ(4月6日付電子版)が「アメリカとNATOの秘密計画を詳述した機密文書がTwitterとTelegramに登場した」と報じたのです。米連邦捜査局(FBI)は4月13日(現地時間)に装甲車まで出動して、21歳のマサチューセッツ州の空軍州兵ジャック・テイシェイラ容疑者を逮捕しました。
 FOXニュースのタッカー・カールソンは、“この14ヶ月間、ウクライナ紛争について、皆さんは主に2つのことを聞かされてきました。一つ目、ウクライナ紛争は…大国間の代理戦争ではない。…二つ目、これは何度も何度も聞かされました。「ウクライナは戦争に勝っている」「ウクライナ軍は勇敢で高潔である」「ロシア軍は邪悪で無能である」…最も強く主張したいのは、我が国の事実上、すべてのニュースメディアからそれを聞かされていることです。…どちらもデマである。先週末、ウクライナ紛争に関するリーク情報がソーシャルメディアに掲載され始めたため、それがデマであることがわかりました。…これは我々の戦争です。…今こうしている間にも米兵はロシア兵と戦っています。…しかし、この戦争は正式に宣言されたわけでもなく、議会によって承認されたわけでもありません。そのため、この戦争は法律に違反するものであり犯罪です。もう一つ、この資料から学べることは…ウクライナは実際には戦争に負けているということです”と言っています。
 スコット・リッター氏は、“彼(ゼレンスキー)はおそらく死ぬでしょう。彼に反旗を翻すウクライナ人の手によってね”と言っています。 
 機密文書の漏洩によって、事実上、すべてのニュースメディアから聞かされていたウクライナ紛争に関する情報が、全てデマであることがわかったのです。
 ネオコンやその操り人形であるゼレンスキーのようなタイプの人間が生き延びるには、第3次世界大戦を始めるしかないという所まで追い詰められたというのが冒頭のツイートです。
(竹下雅敏)
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配信元)




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