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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第14話 ― 大和行幸から見えるもの

 日本編に取りかかることができるかな?、できたとしても他のことを見た最後になるだろうな、と思っていました。自信がなく躊躇していた最大の原因は、現在もそうなのですが、端的には地上の勢力図で示すと、藤原氏と秦氏との関係が謎というか不可解で整理できていないからです。
 藤原氏と秦氏は基本的に敵対関係にあり、それぞれのバックにあったホツマの神も互いに敵対関係にあったのは教えてもらっていました。
 藤原氏は藤原鎌足から始まる超有力氏族です。天皇家と婚姻を繰り返し、朝堂を独占していました。ウィキペディアでは次にある通りです。

「江戸時代の朝廷において大臣就任の資格を持つ上位公卿17家系(摂家、清華家、大臣家)のうち14家系が藤原家、残り3家系が源氏であり、徳川をはじめとした主要武家の多くも源平や藤原流を称していることを併せると、皇統と藤原家の二つだけの血流が支配階級をほぼ独占するという世界でも稀な状態であった。」

この藤原氏を守護していたのが祖神であるタケミカヅチ尊です。春日大社で祀られる有名なホツマの軍神です。一方の秦氏は古代ユダヤの末裔であり、応神天皇の時に大挙して日本に渡来してきました。秦氏を守護するホツマの神の代表は応神天皇で、八幡系の神社で祀られています。この秦氏が「藤原氏の朝堂独占に対抗するために 聖武天皇の密勅により丹波国で結成」ウィキペディアしたのが秘密結社八咫烏です。
 タケミカヅチ尊を代表とする春日系の神々と、応神天皇を代表とする八幡系の神々は激しい対立と権力争いをしており、地上世界でも基本的には藤原氏と秦氏は敵対関係にあったのは確かです。
 しかしことは単純ではなく、秦氏(八幡系の神々)と藤原氏(春日系の神々)の関係は対立関係だけでは括れないのです。幕末の孝明天皇とその周囲や、八咫烏の政治組織・天忠党の動向を見ていくとその複雑さが浮かび上がります。そして地上世界の支配の実態の一端も…。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第14話 ― 大和行幸から見えるもの

複雑な秦氏と藤原氏の関係 〜裏の南朝勢力に春日系の神々


前回見たように、日本側は1858年の日英条約で外国勢力から次の2つの要件を突きつけられていたはずです。

①日本全土を天皇の領土にすること。
②日本天皇は英国女王のしもべとなること。


英国女王を代表とした外国勢力は悪魔崇拝海賊団の300人委員会で、その大ボスにはロスチャイルドがいました。

日本側は①②の要件を満たす天皇の擁立を迫られていたのですが、当時の北朝天皇である孝明天皇にとっては①②の要件は飲めるものではありません。しかし、日本の南朝勢力はこの①②の要件を軸に革命を起こすべく動いていたでしょう。

明治維新は既に見たように南朝革命でもあり、これはロスチャイルド家が中心に進めていた世界革命(ヴァイシャ革命)の一つでもあったと見ています。そして世界革命はハルマゲドン計画の一環でもあり、日本の南朝勢力はこのハルマゲドン計画に呼応して、北朝の守護勢力に対する攻勢を強めていたのです。


この南朝勢力とは「攘夷」や「天誅」を叫び京都を席巻していた長州勢や、それと気脈を通じる三条実美たち急進攘夷派の公卿を含みますが、そのバックにあって倒幕運動を展開していた中核組織が天忠党です。

天忠党は秘密結社八咫烏の政治組織で、八咫烏は秦氏が組織しています。従って南朝勢力の中心にあったのは秦氏であり、そのバックにはミトラやマイトレーヤのホワイト・ロッジが、更にそれを守護するのが応神天皇を代表とした八幡系の神々です。これはすぐに読み取れます。

しかし、ハルマゲドン計画に呼応した日本の南朝勢力とは秦氏とその背後の霊存在だけだったのか?といえば明らかに違います。藤原一門とそのバックの霊存在が影に隠れた裏側にいたはずです。

藤原一門はまさにその名の通り蔦をどこまでも伸ばすがごとく、どこにでもその触手を伸ばしていて、その一門の全てではないでしょうが、一部は南朝勢力となっていたはずです。超名門で歴史が古い藤原氏は巨大で全体が捉えにくいのです。

藤原氏は、ホツマの神ではタケミカヅチ尊や中臣氏の祖神アマノコヤネ尊が守護していたのは分かります。しかしハイアラーキーでは、ホワイト・ロッジの闇組織に所属していたのか?、ブラック・ロッジと通じていたのか?判然とせず、秦氏のバックのホワイト・ロッジのようには、どの秘密結社に所属していたかがよく分からないのです。もしかするとどことも通じていた?とも思えます。


そして天忠党は秦氏が組織した八咫烏の政治組織ですが、ここのど真ん中にも藤原氏自体は入り込んでいます。公家はほぼ藤原氏なので当然ですが、貴嶺会が示す天忠党の総督の中山家の家系図はアマノコヤネ尊を祖神としています。

更に貴嶺会の「天國の霊鉾」についての記事内容や、「天國の霊鉾」の祭を春日大社で執り行っているいくつもの写真を見れば、天忠党総督の中山家は春日系の神々がバックボーンにあると見るのが自然なのです。

秦氏と藤原氏、そしてそれを守護する八幡系の神々と春日系の神々は対立関係にありました。しかし、裏の南朝勢力には藤原氏と春日系の神々もいたのです。

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20/01/06 フルフォード情報英語版:死に物狂いのシオニスト勢、第三次世界大戦を始めようとするも思いっきり裏目に出る

 情報が錯綜しているようです。ソレイマーニー司令官は死んだのか、死んでいないのか。予告なしで殺されたのか、殺されることを承知していたのか。司令官本人は善人だったのか、悪人だったのか。実行犯のアメリカ側は悪意か、善意か。トランプは加害者か、被害者か。
 ソルカ・ファール女史もこのところイラン関連の記事を連発しながら、この点に関しては妙に煙に巻くような書き方をしていました。フルフォード氏も断定を避けています。
 いずれにせよ、シオニストが第三次世界大戦を起こすのは確実に不可能になったようで何よりです。植民地日本は、相変わらずアメリカから金を無心されていますが、皆さんが少なくとも物理的な攻撃からは守ってくださっている模様。
 なので個人的には、オーストラリアの不自然な放火と、中国の食糧難が気になっています。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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死に物狂いのシオニスト勢、第三次世界大戦を始めようとするも思いっきり裏目に出る
投稿者:フルフォード

イランで第三次世界大戦は始めるのは無理


米国がイランの最高司令官ガーセム・ソレイマーニーを暗殺したのは、“見事なチェスの一手”なのか、あるいは大変愚かなミスなのか。どちらにせよ、シオニスト勢に深刻なダメージを与えた。

「ソレイマーニーの殉教は、ドナルド・トランプ米大統領による見事なチェスの一手だった可能性があります。世界的に反ユダヤ主義【感情】を呼び覚まし、イラン・ロシア・中国・トルコ・EUおよびその同盟諸国を、イスラエル・サウジアラビア・シオニズム・エクソン【モービル】・ディープ・ステート側が利用することを終わらせるために」、とペンタゴン筋の一人は状況をまとめてみせた。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

だがしかし米国の諜報界から、ソレイマーニーが殺されたのは「彼が第三次世界大戦を開始してマフディーなりメシアなり【救世主】を呼び寄せるため、核兵器を爆発させようとしていた」せいだ、と聞かされたイギリスの諜報部門にすれば話は全く異なる。この【後付けの】口実をイギリス側は信じていない。「ペンタゴンがイギリスに事前の警告をしなかったなど、非常に異例のことです」、とMI6筋は指摘する。

何にせよ、シオニストが徹底的に戦争を焚き付けようとしている中で、ペンタゴン筋もロシア筋も中国筋も、この事件を第三次世界大戦へと発展させてはならないとの点で合意している。

「【かつて】アインシュタインは、『第三次世界大戦がどういった兵器で戦われるのかは分からないが、第四次世界大戦は棒きれと石ころで戦うことになるだろう』と言っていました。私たちとしては、イランの現状が近代文明を脅かすことにならないよう心せねばなりません」、とアジア秘密結社筋の一人が、この人工的に作り出された危機に対する中国側の見解を述べていた。

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IR汚職事件とは、「500ドットコム」など産業スパイ企業が、日本の国会議員に金をばら撒いて彼らを買収し、日本の最先端技術を根こそぎ盗もうとしていたもの

竹下雅敏氏からの情報です。
 中国企業「500ドットコム」によるカジノ汚職に関して、孫崎享氏は「IR汚職事件でアメリカ系企業の動きを黙認する検察の不可解」と題する記事を書いています。なので、この事件は単なるIR汚職事件とは思えないのです。
 中国企業「500ドットコム」の筆頭株主は、中国国有のIT複合企業・清華紫光集団です。“清華紫光集団は半導体、AI、ビッグデータ、監視技術などを開発…中国政府が支援して、外国から半導体技術を移転する取り組みの先頭に立つ企業”だということです。2019年11月の日本経済新聞によると、中国半導体大手の紫光集団は、2012年2月に経営破綻した半導体メモリー大手・エルピーダメモリの社長だった坂本幸雄氏を、高級副総裁に起用したとのことです。“日本の技術と中国の資金を活用して先端半導体の開発・量産に乗り出す”計画だったようです。
 こうした流れで、「500ドットコム」によるカジノ汚職をみると、カレイドスコープさんの“「500ドットコム」など産業スパイ企業が、日本の国会議員に金をばら撒いて彼らを買収し、日本の最先端技術を根こそぎ盗もうとしている”という指摘は、的を射ていると言えるでしょう。
 やはりこの事件も、ファーウェイ事件やカルロス・ゴーン氏の事件の延長線上にあるものなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本の半導体技術を盗み取る秘密結社と中国のスパイ企業
転載元)
(前略)
通称「カジノ議連」と呼ばれるIR議連(正式名称:国際観光産業振興議員連盟)に政党として参加していないのは、社民党と共産党、そして、れいわ新選組だけで、その他のすべての政党の議員200名以上が参加しています。

今回のIR汚職の深い深い奥底に眠っている陰謀は、中国人民解放軍の兵器の高性能化や中国の5Gインフラを世界中に拡大するために中国共産党のスパイ企業である「500ドットコム」など産業スパイ企業が、日本の国会議員に金をばら撒いて彼らを買収し、日本の最先端技術を根こそぎ盗もうとしていることにあります。

それは、2009年のエルピーダメモリの倒産劇にまで遡ります。

ここで暗躍したのが経産官僚数人。このときの経産大臣が現・自民党幹事長の二階俊博でした。

この経産官僚数人のうちの一人が日本維新の会の現職国会議員です。

グループの中核的存在である清華大学は、さしづめ日本の文部科学省に当たる国務院教育部直属の国家重点大学であり、特に世界に通用するエンジニアを多数育成してきた“エンジニアの揺籃”と言われている大学です。

胡錦濤や習近平などの中国共産党の支配層を多く輩出しており、同大学の出身者である胡錦濤の息子、胡海峰が「清華紫光集団」の会長を務めています。

「清華紫光集団」は、IT事業を基盤事業に、まざまな産業セクターに企業群を持つコングロマリットとして業容を拡大してきましたが、最近は、半導体事業へ重点シフトしています。

中国は、この「清華紫光集団(清華大グループ)」を軸にしながら、半導体によって人民解放軍の軍事力の近代化と増強を目指してきました。

こうした中国の半導体スパイ企業に絡みつくように利権漁りに躍起となっているのがIR議連の自民党を中心とする超党派200人以上の売国議員です。

超党派とはいうものの、IR議連の95%が自民党の国会議員です。

彼らは破滅的に知性が劣化しており、売国も厭わない反国家的な議員たちであり、したがって、日本の安全保障より「金、金、金」を最優先するのです。

表向きには「対米従属」路線を、水面下では「対中従属」路線を模索・・・これが彼らの正体です。

したがって、このままでは、10年後には日本は中国の属国になっている可能性があります。
(以下略)
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外為法違反事件 中国IR企業の筆頭株主は国営ITコングロマリット
引用元)
(前略)
500ドットコムは、2001年に深センで設立したオンラインくじ販売が主体の民間企業。(中略)… 500ドットコムの強気な態度の理由には、同社の筆頭株主が、華為技術(ファーウェイ)とも肩を並べる、中国国有のIT複合企業・清華紫光集団であることに注目したい。

清華大グループである清華紫光集団は半導体、AI、ビッグデータ、監視技術などを開発している。中国政府が支援して、外国から半導体技術を移転する取り組みの先頭に立つ企業だ。
(中略)
清華紫光集団は2015年、1億2400万ドル(約150億円)で500ドットコムの株30%を取得し、筆頭株主となった。この買収について、紫光集団の副総裁で500ドットコム代表取締役の張永紅氏は、中国メディア「一線」の取材に対して、500ドットコムのユーザーデータを重要視したためだと述べた。「6000万人を超える登録ユーザーは非常に重要なデータのリソースだ」と張氏は発言している。
(以下略)

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20/01/09 ソルカ・ファール情報:サウジアラビアがイラン上空でウクライナ航空機を墜落させたと示す証拠で確認されたのは、最先端のナノ兵器の存在

 1月8日、ウクライナ国際航空の民間旅客機がイランの首都テヘランからキエフに向けて離陸した直後に墜落しました。乗客167人と乗員9人の全員が死亡しています。
 欧米やその受け売りを垂れ流す日本では、「イランによるミサイルの誤射」と報じていますが、イランは3日に革命防衛隊のガーセム・ソレイマーニー司令官をアメリカに暗殺され、中東全域の反サウジ・反イスラエルな各勢力や市民に加え、欧米の国際世論(※ただしRT局などディープ・ステートに毒されていない界隈)までも味方につけたところです。
 このタイミングで本当にやらかしたとしたら、究極のアホです。いくらなんでも悪手です。現場の下っ端の軍人どころか、遠い日本の一般市民ですら、今は絶対に民間人を殺しちゃいかんのは分かりますって。
 「なんなんだ、この訣の分からん事件は!」と首を傾げていたら、ソルカ・ファール女史による面白い分析がありました。木曜日の記事で思想的背景をお伝えしましたが、やはりロシアは「スンナ派(サウジ)とシーア派(イラン)によるイスラム世界の冷戦」として捉えているようです。
 それにしても今時の「ナノ兵器」って、昆虫サイズの殺人ドローン程度じゃないんですね……なんでこういう方向に進化させるかな。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:サウジアラビアがイラン上空でウクライナ航空機を墜落させたと示す証拠で確認されたのは、最先端のナノ兵器の存在
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

■この記事のまとめ■
✅ロシアSVRの極秘報告書:ナノ兵器について警告
✅1月8日のテヘランでのウクライナ旅客機爆発事故
✅原因:衣服に仕込んだ発火式ナノ兵器
✅犯人:カナダに留学中のサウジアラビアのエンジニアか
✅2018年8月にサウジがカナダから学生の退去命令を出した際に唯一除外した人物
✅同時期にアメリカで研究が進められていたナノ・テルミットの知識を保有
✅彼と同じ大学のカナダ人が複数搭乗していた
✅2018年8月時点で、サウジ側はカナダの飛行機を落とすと脅迫ツイート

✅各国がしのぎを削るナノ技術
✅ロシアはナノ技術による強力な爆弾を製造済み
✅アメリカは「国家ナノテクノロジー戦略」に何百億ドルと投入
✅サウジアラビアはナノテクノロジー研究所に大金を投入
✅これが危険になってくる理由:
現在サウジアラビアとイランの間の冷戦が一触即発状態だから

✅戦争間近で牽制し合う各国
✅トランプ大統領:イランとサウジの冷戦が激化する前に、自軍を中東から完全撤退させたいので、一見するとカオス(=支離滅裂)な作戦を開始
✅イラン:イラクの米軍基地をピンポイント攻撃して能力を誇示
✅イスラエル:急遽、次世代のミサイル防衛体制を発表


サウジアラビアが北米から得たナノ兵器


本日クレムリンに出回っている【ロシア】対外情報庁(SVR)の新報告書は、【ロシア公文書の機密度として最上位の】「特に重要な」極秘情報に指定され、大部分が黒塗りされており、「ナノ兵器が人類絶滅への道を開こうとしているとのゾッとする警告をどうやら追認しているようなのです。

――ウクライナ国際航空ボーイング737型【旅客機】は1月8日イラン【の首都】テヘランにあるエマーム・ホメイニー国際空港IKA-OIIE)から離陸した直後の飛行中に炎上した訣ですが、犠牲者の服を調べたところ、ナノ・テルミットが含侵処理されていた決定的な証拠を示しています。

――これでクルーが機体をUターンさせて、地上に降ろそうとしたほど激しい火災だったのも説明がつきます。ですが、空中で爆発し【着陸に】失敗してしまいました。

――【ナノ・テルミットとは】カナダ政府が「繊維【業界】における【様々な】ナノ素材とその適用【基準】」と題した研究で検査を始めるようになった先端技術です。

――この研究に貢献していたのが、アルバータ大学オサマ・モフセン教授でした。

【※「教授」とありますが、プロフィールを確かめると研究助手っぽいです。】

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とんだ肩透かしだったカルロス・ゴーン元会長の会見 ~ゴーン氏逮捕の目的は、日産とルノーとの経営統合の阻止

竹下雅敏氏からの情報です。
 やっぱ、“ゴーン元会長の逃亡劇の映画化”が行われるんですね。主役はMr.ビーンで決まりですね。
 ゴーン元会長の会見は、“とんだ肩透かしだった”ようで、事件の背後にいる政府関係者の実名の公表はありませんでした。リテラによると、社外取締役の豊田正和氏は、“ゴーン下ろしのために経産省が送り込んだといわれていた人物”であり、“背後には安倍首相の側近中の側近で、やはり経産省出身の今井尚哉首相補佐官がいるのではないか”とあります。
 日刊ゲンダイには、“逮捕の数カ月前、日産がルノーとの経営統合を阻止するため…経産省に支援を求めていた”と書かれています。カルロス・ゴーン氏逮捕の目的は、日産とルノーとの経営統合の阻止なのです。日刊ゲンダイは、“日産の後ろには日本政府がいるように見える”とのことですが、さらに背後にアメリカがいるということでしょう。
 冒頭の板垣英憲氏の記事によると、背景には「米トランプ大統領と仏エマニュエル・マクロン大統領との確執」があり、日産とルノーとの経営統合の阻止の理由は、「ステルス戦闘機F35A」に関する日本の軍事技術の流出を恐れたということなのです。日本の軍事技術はフランスを経由して中国にもたらされるからです。
 “ルノーによる日産吸収を希望するパリ・ロスチャイルド家嫡流の第5代当主ダヴィド・ルネ・ジェームス・ド・ロスチャイルド男爵”と米民主党に繋がる中国共産党Bチームは、中国版NWOを目指して協働していると見て良いでしょう。要するに彼らは、トランプ大統領とQグループの敵なのです。イエローベスト運動もノートルダム寺院が焼け落ちたのも、ファーウェイ事件の延長上にある戦いなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
日産自動車のカルロス・ゴーン元会長逃亡劇、レバノンでの記者会見、さらには、カルロス・ゴーン元会長書き下ろしの新たな本(400ページ)の出版・逃亡劇の映画化が行われる
◆〔特別情報1〕
 日産自動車のカルロス・ゴーン元会長逃亡劇、レバノンでの記者会見、さらには、カルロス・ゴーン元会長書き下ろしの新たな本(400ページ)の出版・逃亡劇の映画化が行われる背景には、米トランプ大統領と仏エマニュエル・マクロン大統領との確執(三菱重工が100%造った「ステルス戦闘機F35Aが完全な不良品だったこと」が起因)、ルノーによる日産吸収を希望するパリ・ロスチャイルド家嫡流の第5代当主ダヴィド・ルネ・ジェームス・ド・ロスチャイルド男爵(戦争屋・黒い貴族のボス=カルロス・ゴーン元会長のボス)とマクロン大統領、との関係などが複雑にからんでいる。加えて、カルロス・ゴーン元会長逃亡劇には、「黒い貴族」の眷属と見られている安倍晋三首相と麻生太郎副総理兼財務相ばかりでなく、米CIA、イスラエルの情報機関「モサド」、フランス、ロシアの情報機関も絡んでおり、登場人物はみな、枕を高くして眠れない日々が、続きそうだ。これは、在日駐留米軍と米CIA、イスラエル情報機関モサドに深く食い込んでいる国際軍事情報に詳しい専門家が掴んでいる情報である。
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配信元)
 

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