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「金本位制」の復活に向けて動き出しているロシア 〜 金本位制は一時的なもので、将来的には拡大された新しいGDPの概念によって裏付けられるようになり、最終的には貨幣は消えてしまう

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の冒頭で、“中国とロシア、ユーラシア経済連合は、新しい国際通貨・金融システムの設計をすることに合意、その新しい国際通貨は、中国、ロシア、カザフスタンなどの参加国の通貨と取引所における商品の価格を指数化した新しい国際通貨をベースにするシステムを想定している”と言っています。
 また、ロシア大統領府は、通貨ルーブルと金やその他商品の交換比率を固定することを検討しているとあり、ロシアは「金本位制」の復活に向けて動き出していることがはっきりしました。
 4月27日の記事で、ユーラシア経済連合(EAEU)の統合・マクロ経済担当大臣として、モスクワの戦略的ポートフォリオを統括してきたセルゲイ・グラジェフ氏は、“参加国の通貨を指標とした新しい合成貿易通貨に基づく、新しい世界経済システム”への移行の第一段階が「自国通貨と金」だということでした。
 2017年9月17日の記事で、経済学者で元世界銀行職員のピーター・ケーニッヒ氏は、“将来、通貨制度を裏付けるのは、金や他の鉱物ではなく、経済そのものだろう…経済の強さは、単なるGDPを遥かに超えた諸指標によって規定されるでしょう”と言っていました。
 このときのコメントでも触れましたが、「金に裏付けられた新金融システムは、一時的なもので、将来的には各国のGDPに裏付けられるようになるだろう」と記したように、将来拡大された新しいGDPの概念によって、通貨は裏付けられるのではないかと思います。
 またこのとき、「将来地球から戦争がなくなり、正しい銀行システムの構築によって、地球上から飢える人が居なくなった時に、通貨は自然に地球上から消える」とコメントしたのですが、これはコーリー・グッド氏が指摘しているように、誰もがレプリケーターを所有し、生活に必要なものをすべて空中から取り出せる時代になったとき、通貨は意味を持ちません。レプリケーターで金(ゴールド)でも紙幣でもいくらでも作り出せるからです。
 2017年2月5日の記事で、「いずれにしても、一旦金本位制にもどり、いずれGDPで裏付けられるようになり、最終的には貨幣は消えてしまう」とコメントしたのはこうした考えからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【プーチンの金融戦略、新国際通貨、商品(金?)の指数化を含む報道】サウジアラビアの人民元支払い受け入れ、続金融戦争と新ブレトンウッズ体制
配信元)
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ロシア、金本位制復帰検討 実現なら1世紀ぶり
引用元)
ロシア大統領府は29日、通貨ルーブルと金やその他商品の交換比率を固定することを検討していると明らかにした。ペスコフ大統領報道官が記者団との電話会見で「この問題をプーチン大統領と話し合っている」と表明した。ロイター通信が報じた。

実現すれば約1世紀ぶりの金本位制復帰となる。しかし、ロシア中央銀行のナビウリナ総裁は記者会見で「いかなる形でも議論していない」と語っており、実現可能性は不透明だ。

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ウクライナでの戦いは、ロシアの勝利で間違いなし! ~ロシアのザハロワ報道官「バイデン米大統領陣営がホワイトハウスから逃走している」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「EUの10ヵ国がルーブル建てでロシアから天然ガスを購入」と題するスプートニクの記事によれば、“EUの10ヵ国がルーブル建てによる天然ガスの購入に対応するため、ロシア政府系の銀行に口座を開設した”ということです。
 バイデン政権は、ロシアがウクライナに介入せざるを得ないように追い詰めました。ロシアのウクライナ侵攻を理由にして、ロシアを国外送金の国際銀行間通信協会(SWIFT)システムから締め出せば、ルーブルは暴落しロシア経済は混乱する。混乱に乗じてカラー革命を仕掛けてプーチンを倒すつもりだったのだろうと思います。
 しかし、プーチン大統領は柔道の名手で、相手の力を利用すれば体の小さな者が大きな者を倒せることを知っていました。プーチン大統領は、2022年3月31日付大統領令で、ロシア産天然ガスを購入する非友好国企業にルーブルでの支払いを求める方針を明らかにしました。
 これで攻守は逆転、“あれよあれよと言う間に、とうとうロシア・ルーブルはユーロよりも価値が高くなりました”。プーチン大統領は、“ロシアは西側のかつてないほどの制裁の圧力に持ちこたえた。ロシア経済状況は安定しており、ルーブル相場も2022年初頭の水準に戻りつつある。”と勝利宣言。
 記事をご覧になると、バイデン米大統領の国家安全保障担当副顧問で、世界的な対ロシア制裁の立役者であるダリープ・シン氏が長期休暇を取る予定で、戻って来るのかどうかも分からないようです。ロシアのザハロワ報道官は、“バイデン米大統領陣営がホワイトハウスから逃走している”と指摘しています。
 カナダのロマーナ女王はテレグラムで、「アメリカ軍最高司令官とロシアから、アメリカとロシアの間の公式な仲介役として要請されました。」と記しています。これらのことから、ウクライナでの戦いは、ロシアの勝利に終わると見て間違いないわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


 
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シン米制裁調整官、ホワイトハウスを一時離脱へ-関係筋
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

バイデン米大統領の国家安全保障担当副顧問で、世界的な対ロシア制裁の立役者であるダリープ・シン氏が、近いうちに長期休暇を取る予定であると、事情に詳しい2人の関係者が26日に明らかにした。
 
シン氏は家族の問題に対処するために休暇を取ると、関係者の一人は述べた。休暇の開始時期や終了時期は不明。
 
シン氏は、ロシアのウクライナ侵攻に対応してロシアの銀行、オリガルヒ、企業、政府要人を標的とした米国とその同盟国間の制裁を調整する重要な役割を担っている。
 
このニュースを最初に報じたワシントンポストによると、ホワイトハウスは、カマラ・ハリス副大統領の首席経済顧問を務めるマイク・パイル氏など、複数の後任者を検討しているという。

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ロシアのラブロフ外相への新華社通信のインタビュー ~いつまでも西側の主要メディアのフェイクニュースに騙され続ける人々

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロシアのラブロフ外相への新華社通信のインタビューが、ロシア連邦外務省から出ていました。駐日ロシア連邦大使館のテレグラムには「ウクライナ政府が、情報空間におけるものも含め、シニカルな挑発を止めることが不可欠だ。ウクライナの軍事組織は、ドネツクやクラマトルスクで行ったのと同様に、一般市民を人間の盾として利用して都市の銃撃という蛮行を働いている。拘束したロシア軍人に対しては野獣じみた虐待を行い、その残虐行為をインターネット上で公開している。」とする発言の一部を取り上げていました。
 こうしたロシア側の発言は、これまで時事ブログで取り上げた様々な情報から、すべて事実だと言えます。時事ブログは、人々が攪乱情報に惑わされないようにするために、3.11以降に始めました。ちょうどシリア戦争が始まった年で、このアメリカによる侵略戦争を最初から追いかけて来ました。
 ウィキペディアなどでは「シリア内戦」と表記されるのですが、内戦ではなくシリアを舞台にテロ組織「ISIS(イスラム国)」を利用した代理戦争でした。トランプ氏は2016年8月の米大統領選の演説で、“オバマ氏はIS創設者。共同創設者は「いかさまヒラリー・クリントン氏」だ”と発言しています。
 こうした経緯を見ていれば、西側の主要メディアが流すニュースは嘘ばかりでシリア、イラン、ロシア側の情報が正しかったことを、私たちは理解しています。そして現在、私たちはウクライナ側が流す情報のすべてが嘘であることを知っています。
 ワクチンも含めて、いつまで人々は西側の主要メディアのフェイクニュースに騙され続けるのでしょうか。人々が「自分たちは騙されている」と気づけば、第3次世界大戦は避けられるのです。
 しかし、岸田政権の「対ロシア制裁」を支持し、“アメリカのブリンケン国務長官は、今年6月にスペインで開かれるNATO(北大西洋条約機構)の首脳会議に、日本も参加する見通しだと明らかにしました”と言うNHKニュースを評価しているようでは、どうにもなりません。
 板垣英憲氏は、“バイデン政権は日本を戦争に巻き込もうとしている。NATOサミットに日本が出席するようなことになったら、それこそ大変なことになる。…NATOには戦争をするための費用がない。そのため、バイデンは、なんとか日本にカネ出させたいと考えている”と記していますが、日本が出した金で第3次世界大戦を起こされたのではたまりません。
 「地底人と最低人の戦い」は、いつまで続くのでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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S.V.ラブロフ ロシア連邦外務大臣による新華社通信(中国)へのインタビュー
転載元)
質問:ウクライナ危機の核心は何だと思われますか? この問題を解決するために、国際社会は何ができるのか。
 
セルゲイ・ラブロフ:ウクライナ危機を語るとき、まず、冷戦終結後、一極集中の世界秩序を目指した米国を中心とする西側諸国の長年の破壊的な政策について語らねばならないだろう。そうした行動の重要な要素の1つが、NATOの無謀な東方拡大であった。そして、同盟を拡大しないというそれぞれの政治的約束がソ連の指導者になされていたにもかかわらず、である。ご存知のように、この約束は空文化したままである。この数年、NATOのインフラはロシア国境に近づき続けている。
 
欧米人は、自分たちの行動によって、他人の安全を犠牲にして自国の安全を強化しないという国際公約をあからさまに破っていることに、決して惑わされることはない。特に、ワシントンとブリュッセルは昨年12月、西側辺境におけるわが国の安全保障を保証するロシアのイニシアチブを傲慢にも拒否している。その中には、NATO拡大プロセスの停止、ウクライナにおける脅威となる兵器の配備の放棄、同盟の軍事インフラをNATO・ロシア関係に関する建国法が締結された1997年当時の構成に戻すことなどが含まれていた。
 
米国やNATO諸国が、ウクライナをロシア抑止の手段の一つとして常に考えてきたことはよく知られている。長年にわたり、彼らは積極的に反ロシア感情を煽り、キエフに西側かモスクワか、という人為的で誤った選択を迫ってきたのである。
 
2014年2月にキエフで起きた違憲クーデターを最初に誘発し、その後支援したのは集団的な西側諸国であった。ウクライナで民族主義者が権力を握ると、すぐにドンバスで大虐殺を行い、他の地域ではロシアのものをすべて破壊し始めた。クリミアの人々が2014年の住民投票でロシアとの統一に賛成したのは、まさにこのような脅威があったからであることを思い出してほしい。
 
過去何年もの間、米国とその同盟国はウクライナ国内の紛争を止めるために何もしてこなかった。彼らは、キエフに「ミンスク対策パッケージ」に基づく政治的解決を促す代わりに、キエフ政権に武器を「送り込み」、ウクライナ軍と民族主義大隊を訓練し武装させ、総じてウクライナの軍事的・政治的発展を担ったのである。キエフ当局が進める積極的な反ロシア政策を後押ししたのである。要するに、ウクライナの民族主義者たちが交渉プロセスを混乱させ、「ドンバス問題」を力づくで解決することを奨励したのである。
 
私たちが深く懸念したのは、ロシア国境に近いウクライナで、米国防総省の支援を受けて実施されている未申告の生物学的プログラムについてであった。そしてもちろん、ロシアの国家安全保障にとって受け入れがたい脅威となる、軍事核戦力の獲得というウクライナ指導者の隠された意図も無視することはできなかった。
 
このような状況下では、ドネツク人民共和国とルハンスク人民共和国を承認し、ネオナチによる大量虐殺、ウクライナの非軍事化、非国家化から人々を守ることを目的とした特別軍事作戦を開始せざるを得なかった。ロシアは、自衛権に関する国連憲章第51条に基づいて、ドネツクおよびルハンスクの公式要請により、DNRおよびLNRとの協力および相互支援に関する二国間協定に基づく義務を履行する枠組みで行動を実施していることを強調したい。
 
2月24日に開始された特別軍事作戦は、計画通りに厳密に展開されている。そのすべての目標は、敵の反対を押し切ってでも必ず達成されるでしょう。私たちは今、西側社会の古典的な二重基準と偽善の現れを目撃しているのだ。キエフ政権への支持を公に表明しながら、NATO諸国は政治的合意による作戦の完了を阻止するためにあらゆる手段を講じている。あらゆる種類の武器がポーランドや他のNATO諸国を経由してウクライナに流入している。これらはすべて「反侵略」を口実に行われているが、実際には米国と欧州連合は「最後のウクライナ人まで」ロシアと戦うつもりで、国際関係の独立体としてのウクライナの運命にはまったく無関心である。
 
西側諸国は、自らの地政学的野心を満たすために、世界の全地域のエネルギーと食糧の安全保障を危うくする用意があるのだ。そうでなければ、欧米人が作戦開始とともに開始し、止めようともしない反ロシア制裁の無制限なフライホイールを他にどう説明すればよいのだろうか。
 
米国とNATOがウクライナ危機の解決に本当に関心があるのなら、まず、正気を取り戻し、キエフへの武器・弾薬の供給を止めるべきである。ウクライナの人々が必要としているのは、スティンガーやジャベリンではなく、緊急の人道的問題なのです。ロシアは2014年からやっている。この間、ドンバスには数万トンの人道支援が届けられ、キエフ政権から解放されたウクライナの一部で特別軍事作戦が始まって以来、DNRとLNRにはすでに約1万5千トンの人道支援が届けられている。
 
第二に、キエフがメディア空間を含む皮肉な挑発を止めることが不可欠である。ウクライナの武装勢力は、市民を人間の盾として、ドネツクやクラマツルクで行ったような野蛮な砲撃を町に対して行っている。動物虐待で、拘束されたロシア軍人をあざ笑い、その残虐行為をインターネットで公開するのです。そして同時に、西側の後援者と西側に支配されたグローバルメディアの助けを借りて、ロシア軍の戦争犯罪を非難しているのである。言ってみれば、起きていることの責任を悪いほうに転嫁している。
 
欧米はキエフを遠慮なく「白紙化」し、隠蔽することをやめるべき時が来ている。そうでなければ、ワシントン、ブリュッセル、その他の西側諸国の首都は、ウクライナの民族主義者の血生臭い犯罪に加担した責任を自覚するはずだ。

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フランスやキエフの調査チームにより「ブチャの大虐殺を行ったのはウクライナ軍」と証明された 〜 「ロシア軍による住民虐殺」と報じたメディアは撤回し謝罪するだろうか?

 「Googleとtwitterから最も検閲されたウェブサイト」という輝かしいタイトルを持つ「mpr21」というサイトが、「ブチャの大虐殺を行ったのはウクライナ軍である」という記事を掲載しました。タマホイさんが翻訳全文をスクショにされていますので、要約します。
 ブチャの検証は「反ロシア」の立場で行われたようで、フランス国家憲兵隊の法医学部門の専門家18人とキエフの法医学調査チームが、ロシア軍が町から撤退した後の死因を記録しました。その結果、ウクライナの法医学者ウラジスラフ・ピロフスキー氏は「私たちは、この地域(ブチャ)の他の同僚と同じように、男女の遺体から本当に細い釘のようなものをいくつか発見しました」と語りました。問題はこの釘のような金属ダーツで、これは2014年以降、ウクライナ軍がドンバスの住民に対して広く使用したものと同じ、現代戦ではほとんど使われないものだそうです。ダーツは、ロシアとウクライナの両方にありますが、ロシア軍はこの戦争で今回発見されたD-30タイプは使用していない。ブチャで見つかったダーツの写真を調べた英国の団体「フェニックス・インサイト」の武器専門家ニール・ギブソン氏は、これは122ミリのZSh1砲弾のもので「珍しい、めったに見られない発射物 」「これはアメリカの対人弾シリーズに相当するものだ」と述べています。イスラエルがガザやレバノン領でよく使用した無差別殺傷兵器だそうです。
 調査によって「砲撃により民間人が死亡したことが確認されており、明らかにウクライナの砲弾はロシアの陣地に落下した。ブチャに配備されたロシア軍は、明らかに自軍の陣地に発砲していない。そのため、ウクライナ軍が行った銃撃で民間人が死亡した」ことを証明してしまいました。
これまで西側メディアが伝えた物語、平和なウクライナ人を大量虐殺したロシア軍という特徴は排除されたとし、逆に、ウクライナ軍からの砲撃による多数の民間人殺害と結論しています。
 さて問題はメディアの報道です。英国ガーディアン紙、そしてその報道を元に多くの日本のメディアがロシア軍の砲撃によるものと報じています。今回の調査で、結果的にAFU(ウクライナ軍)の残虐性を裏付けたと判明したことを伝えるでしょうか。
(まのじ)
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配信元)


「それはロシアじゃない!ウクライナが自国民に向けてやっていることだ」プロパガンダ・メディアではなく真実の報道を目指すメディアを探せ / ザウルスさんお勧め「独・KLA」

 いわゆる西側のメディアが、ウクライナ軍の行った残虐を何もかもロシアの仕業と報道する量が圧倒的で、それに反する情報はSNSでも次々と消されていきます。事実は辛うじて個人の無償の努力と協力で伝えられています。そうして伝えられた偽りでない人々の証言は迫力があります。「ウクライナは同胞を殺しておいてそれが全てロシアの仕業のように見せている」「先生、ロシア語で話して!」「それはロシアじゃない!ウクライナが自国民に向けてやっていることだ」何年にも及ぶナチス・ウクライナ軍の無差別殺人への怒りは隠しようがない。
 「主流派メディアのプロパガンダにはうんざりしている」ザウルスさんが、ドイツの独立系メディアKLAを紹介されていました。時事ブログでもずいぶん参考にしているメディアです。ザウルスさんの「メディアとしては、少なくとも『真実の報道をめざしているかどうか』が重要なのではなかろうか?」との言葉が印象的でした。今のまま易々とメディアの言うがままに流されていると、気がつけば日本人が戦争に踏み出すことになり、自国民を平気で死に追いやるウクライナの二の舞です。人々を洗脳し誘導するメディアを見限り、真実をめざすメディアを見つけることが大事な時代です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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独KLAテレビ:反主流派ネットメディア:プロパガンダではないメディア?
転載元)
たまたま知った「独立系・反主流派ネットメディア」を紹介したい

当ブログの読者は、ここ数年来、ますます徹底してきた1984的世界の新聞やテレビといった主流派メディアのプロパガンダにはうんざりしていることだろう。「また、こんなウソを垂れ流しているわい、まったく・・・」という感じで日々過ごしていても、そういったひどいニュースやでたらめのニュース解説ではない、少しはましなメディアとなると、なかなか見つからないものだ。そして、少しはまともな情報源を渉猟しつつネット上をさまようことになる。

今回たまたま見つけた kla.tv という反主流派ネットメディアは「独立系メディア」としてすでに10年の歴史があり、その報道姿勢、編集方針、情報の質は驚くほど優れている。ジャーナリズムがまだ生き残っていた、という印象がある
(中略)
今までウソにまみれた主流派メディアの報道に嫌気がさしてきた分、今回見つけた、この kla.tv は、真実に近い報道をめざしているように思えてしまう。 (^_^;)
(中略)
いくつも記事を見たが、以前からわたしが注目している人たちのインタビュー動画がいろいろある。YouTube では ban されている人たちだ。

しかし、問題は、個々の報道が「真実かどうか」ではない。それは読者が個々に判断すべきだろう。それよりも、メディアとしては、少なくとも「真実の報道をめざしているかどうか」が重要なのではなかろうか?

最初からプロパガンダで出発しているメディアが、テレビ・新聞では当たり前になってはいないだろうか?

(中略)
いくら反主流派を標榜しているメディアでも、情報源としてそれ1つだけに絞ってはならないことは言うまでもない。ここに紹介するのは、数多くある情報源の中でも、今までザウルスが見落としていた、かなり質の高い独立系メディアだからである。
(以下略)