アーカイブ: 社会

ぴょんぴょんの「石光真清の時代」 ~明治維新、西南戦争、日清・日露戦争、ロシア革命の時代を生きる

 日本近代史のリアルを知りたければ、その時代に生きた人の言葉を読むのがベストでしょう。
 最近、石光真清(いしみつ まきよ) の手記を読みました。
 明治元年、熊本城下で生まれた石光真清は、西南戦争を目撃したことから軍人を志し、陸軍士官学校を卒業。日清戦争では、部下を率いて黄砂の嵐を進軍し、コレラやマラリアにかかりながらも生還。その後、ロシア語を学ぶ必要を感じ、ロシアに私費留学。軍の要請によって、軍籍を棄て、私人としてハルビンで洗濯屋、写真屋を開業しながら、満州の地理、ロシアの情報をスパイする極秘任務に就きました。やがて日露戦争が始まり、自身も召集されて参戦。復員後、満州の事業に成功するも、再び軍の要請で、ロシア革命後のシベリアでの諜報任務に就きましたが、シベリア出兵の意味を解しない日本軍に失望し、任務を辞退。事業も失敗し、失意の中で余生を送りました。
 真清の残した膨大な記録は、死後、息子の真人(まひと) によって編纂され、「城下の人」「曠野の花」「望郷の歌」「誰のために」の四部作となって出版されています。
(ぴょんぴょん)
————————————————————————
ぴょんぴょんの「石光真清の時代」 ~明治維新、西南戦争、日清・日露戦争、ロシア革命の時代を生きる

有名人も登場するノンフィクションの生涯


児童文学作家 坪田譲治:
「城下の人」「廣野の花」この二書は全く面白い本で、ここ何年にも、これほどの本を読んだことがないくらいです。「城下の人」は、肥後の熊本、その城近くに生まれた著者が、幼時の思い出を書いたものです。中に、西南戦争が出て来るのですが、明治の歴史を眼前に見る感じです。「廣野の花」は著者がスパイとなって、そのころ、ロシア進出の満州に入り、艱難辛苦をする話です。日露戦争の前のことですが、歴史を思い、人生を思い、深い感慨をもよおす読後感は、やはり、この著者の誠実一途なためと思われます。
(「誰のために」448p)


すごいね、四部作、全部読んだって?

おれにしちゃ、がんばった。

くろちゃん、歴史小説が好きだったんだ?

いや、これは、歴史小説じゃなくて手記、ノンフィクションだよ。固有名詞もすべて実在だし、聞いたことのある名前も登場する。たとえば、西南戦争の熊本城攻防戦で、10歳の真清が言葉をかわしたのが、薩摩軍ナンバー2の村田新八。同じ頃、真清の父に会いに来た政府軍司令官谷干城(たにたてき)と参謀児玉源太郎とも話をしている。他には、日露戦争で軍神となった橘周太は真清の親友で、橘が亡くなったとき、真清の代わりに弔辞を書いたのは同僚の森鴎外。

スゴい! 有名人ばかり!

石光真清の生涯は、そのまま大河ドラマになるほど中身が濃い。生まれた年も明治元年、明治維新の年。

ドラマチック!

10歳の時に西南戦争を間近で見て、軍人になることを決意したが、陸軍士官学校を卒業して2年後 (明治24年) に、日本訪問中のロシア皇太子ニコライ・ロマノフが、日本人警察官津田三蔵に切りつけられた大津事件が起きる。

大津事件跡碑
Wikimedia_Commons[Public Domain]

歴史で習ったなあ。

» 続きはこちらから

25/10/6 フルフォード情報英語版:エジプト軍のブルドーザーがガザへ進入 ~崩壊が続く米イスラエル連合

 現在、国際的に孤立したイスラエルとその属国である米国は崩壊の途上にあるようです。エジプト軍のブルドーザーがガザ地区へ進入した事実は、エジプトが国境に軍を展開した後、イスラエル軍が一戦も交えずに降伏したことを示す決定的な証拠だと言っています。
 人類の90%を抹殺し残りを奴隷化しようとするハバド・ルバビッチ派のラビたち及びトランプ政権関係者らと一緒にいるトランプの写真を載せています。ここに写っている者全員が現在、ホワイトハット同盟によって正当な軍事標的と見なされており、一人当たり100kgのゴールドの懸賞金がかけられていると言っています。
 最近のトランプの異常な言動が顕著であることを指摘しています。自身を教皇やスーパーマンなどに見立てたAI生成画像を投稿したり、妄想的な発言や支離滅裂な演説を紹介しています。さらに、彼はファイザーCEOのアルバート・ブーラをホワイトハウスに招き、mRNA事業拡大のために米国の納税者からファイザーに700億ドルを投じることを発表したようです。
 米国政府機関の閉鎖が迫っており、アングロサクソン系ファイブ・アイズ同盟は、破産した米国政府株式会社に代わり、北アメリカ共和国を設立する準備を進めています。軍や情報機関は、政府が脅迫された小児性愛者たちに乗っ取られていることに気づいたとあり、無秩序と混乱を防げるのは軍だけだと主張しています。また、米軍情報筋によれば、「トランプはすでに弱みを握られている。ディープステートは彼の大統領職を終わらせるような何かを握っており、要求に従わなければそれを公開すると脅している」ということです。
 国際情勢においては、ロシア軍が軍事力で世界で最も強力であり、核戦争を始めようとするシオニストを阻止できるのはロシアだけだと言っています。イランは数週間以内にシオニスト国家イスラエルを消滅させる準備をしているようで、ロシアの軍用輸送機が途切れることなくイランに飛来しているとの情報も載せています。また、イスラエルに対する国際司法裁判所(ICJ)での訴訟を提起した南アフリカ大使がフランスのホテルで不審な転落死を遂げたことにも触れています。
 ヨーロッパでは、ウクライナのゼレンスキー大統領が、冬を前に国民を暖める手段を失ったため、一方的な停戦を申し出たとあります。フランス陸軍参謀総長は、ロシアとの直接的な軍事衝突に備える必要性を示す公式声明を発表し、マクロン大統領は自国民から身を守るために地下シェルター建設に巨額を投じているとのこと。ドイツは経済崩壊の瀬戸際にあり、自動車産業を中心に過去最多の破産申請が見込まれているようです。ナチスの手法にならったカナダ政府は、医療的補助自死を推進しており、殺害した人々から臓器を摘出しているとあります。日本では高市早苗が国内初の女性首相となる見込みであり、「トランプ」に強要された5500億ドルの米国投資を打ち切ると公約していることを伝えています。ちなみにフルフォード氏は高市早苗推しのようです。
 金融面では、米国のペトロダラーはすでに崩壊しており、金の価格は年末までに1オンスあたり5000ドルに達する可能性があると予測されています。AIブームを牽引するNvidiaなどのテック大手は、自社チップに依存するスタートアップ企業に投資し、そのスタートアップ企業がチップを担保に資金を借りて再びNvidiaのチップを購入するという循環的な金融スキームを用いて需要を維持しているとあり、AIバブルの大崩壊が迫っていることを指摘しています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版:エジプト軍のブルドーザーがガザへ進入 ~崩壊が続く米イスラエル連合
転載元)

米イスラエルの崩壊と軍事標的となったハバド関係者


Egyptian bulldozers move into Gaza a USrael collapse continues
By
Benjamin Fulford
October 6, 2025
88 Comments
The international pariah state of Israel and its US subsidiary are collapsing in real time. This video of Egyptian tanks moving into the Gaza Strip is evidence that the Israeli army surrendered without a fight after Egypt amassed its army on its borders.
国際的孤立国家イスラエルとその属国である米国が、今まさに崩壊している。エジプト軍のブルドーザーがガザ地区へ進軍する映像は、エジプトが国境に軍を展開した後、イスラエル軍が一戦も交えずに降伏したことを示す決定的な証拠である。


» 続きはこちらから

維新の大阪都構想に対案として出された国民民主の「特別自治市」計画は、道府県から独立した行政単位に大量の移民を受け入れる構想らしい / 次の国会で地方自治法改正案を提出か

 「中国共産党が日本を乗っ取るために作ったのが維新の会、日本の西側を東海省としてその都を大阪に据えるのが大阪都構想」という計画はよく知られてきました。維新の会は、何度否決されても諦めずにまだ「副首都」と言っています。
 ここに国民民主党が「副首都の大阪都構想」の対案として「特別自治市」という案を出してきました。国や政令都市市長会では以前からすでに「特別自治市制度」の法制化に向けて動いており、国民民主はこの計画を推進する立場のようです。
 ところが、その「特別自治市」計画を詳細に見られた「DJ FOO」氏は「これって激激ヤバイのでは? 外国人育成就労で入れて『特別自治市』計画って 特別自治市警察? グローバル化? 失敗したら恐ろしい日本になりませんか?」と投稿されていました。「昨年 維新 国民民主の賛成で育成就労法案が可決され、先日閣議決定で80万人の外国人労働者の受け入れが決まった。 次の国会法案提出がこの自治市制度を設けるための地方自治法改正案。」と静かな計画の動きを伝えてくださっています。日経によると、国民民主が提起する特別市構想は、大阪市や川崎市のような大きな市を道府県から独立した行政単位とするようです。そこに大量の移民を受け入れるのでしょうか。「年間7000人〜10000人行方不明になる外国人の対策や法案も出来ないままの状態で、先に自治市で市に権限を持たせて育成就労で大量に受け入れたら激ヤバイ」とも書かれています。維新、国民民主と対立しているように見えますが、日本人の立場からすると、いずれも危険な構想に見えます。この「特別自治市」計画には公明党も前向きのようです。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)



» 続きはこちらから

ぴょんぴょんの「過熱する中国ヘイト」 ~イライラの矛先は、移民を送り込む中国共産党と、移民を野放しにする政府に向けよう

 旅系YouTuberでおなじみのBappa Shotaさんの安否が騒がれています。本人が帰国して無事と訴えた動画さえも、「AI動画だ、中国当局に言わされている」と、疑われる始末。
 Shotaさんの安否も気になりますが、もっと気になったのは動画に寄せられたコメントです。
 心配だ、不安だというコメント以外に、中国ヘイトのコメントも多く、何らかの工作が行われていると感じます。
(ぴょんぴょん)
————————————————————————
ぴょんぴょんの「過熱する中国ヘイト」 ~イライラの矛先は、移民を送り込む中国共産党と、移民を野放しにする政府に向けよう

さらなる疑惑を呼ぶBappa Shotaさんの動画


ことの始まりは、この動画だった。

中国ウイグル自治区と強制収容所の実態がとんでもなかった

ウイグルと聞いただけで、アンタッチャブルな予感がするが、それでも、いつものBappa Shotaらしく、フェアでありのままを写した、いい動画だった。

問題はこの後だよ。約3ヶ月間、彼が完全に沈黙したことで、中国当局に捕まったんじゃないかと大騒ぎになってしまった。そんな時、Shotaさんが更新した動画が、さらなる疑惑を呼んでしまう。

中国を旅した後に動画投稿が止まった件について...

Shotaさんの安否動画について、元国連職員の大野寛文氏はこんな話をしている。

Bappa Shotaさんに関しては、(中略)...僕の知り合いの向こうの政府の方に連絡はした。「なんかこういう事実あんの?」っていう話して、(中略)...「かなり有名な方なんで、日本で話題になってるから、もしなんかあるんだったら、解放した方がいい。たぶん大事になるよ」みたいなことはちょっと伝えたんですよ。(中略)...ただその後、1週間後ぐらいに、YouTubeの更新があったので、(中略)...実際、ぼくが言ったのがちゃんと伝わったのか、単純に、ある程度調べ尽くして、脅されて帰ってきたのか、ただ正直な話すると、何かはされてると思います。
(YouTube 5:54〜)

何かはされてる? としても、無事に日本に帰ってたんだ。よかった、一見落着。

・・とは、ならなかった。

*これ見て あ~良かった無事だったんだ~ とは皆ならんやろ
話されてる内容、表情もまるで別人で余計心配になったわ
今の居場所も言及せず みんなが心配してる、拘束ではないと言わないところが不自然。

う〜ん、おれの見た感じでは「ちょっとお疲れ?」ぐらいで、いつものしゃべりだし、なにも問題ないと思うんだが。違和感と言えば、左腕のタトゥー?

タトゥーもだけど、サムネと動画の、服装と背景が違うのもおかしい。部屋の様子が、日本じゃないと言う人も。

*日本にいるなら、自分のキャンピングカーの中で撮影するはずですよね? 何かがおかしい
*見慣れないサッシの鍵、内開きの玄関ドア、これはどう見ても日本じゃない。
*最後出てく時のドア内開きかあ… 災害の観点から日本ではめったに無いんだよな

でも、この部屋は実在するレンタルルームであることが判明。

このレンタルルームは新宿にあるけど、日本では珍しい作りになっているらしい。そしてこの建物の一階には中華料理屋。


» 続きはこちらから

国際的に仕組まれた「新しい管理システム」である、トランプのステーブルコイン、デジタルIDと一体の中央銀行デジタル通貨|監視社会に備えるためのダーチャのすすめ

竹下雅敏氏からの情報です。
 7月18日に米国におけるステーブルコインの規制枠組みを確立する「GENIUS(ジーニアス)法」が成立しましたが、9月30日の記事では、このジーニアス法の秘密を暴いた動画『ステーブルコイン詐欺が暴露されました!!!』を紹介しました。
 この動画の7分11秒のところで、“かつて国債保有者は利息を稼いでいたことを覚えているだろうか。だが、ステーブルコイン保有者は利息を得られない。実際、法律は発行者がステーブルコインに利回りを支払うことを明確に禁じている。つまり、ステーブルコインのユーザーは、史上初の無利息デジタル国債を保有していることになる。”と説明していました。
 ところが、冒頭の動画の6分5秒で大西つねき氏は、“例えばステーブルコインを買う、持つ人が増えて、米国債を【発行者が】その分買うわけじゃないですか。その米国債で金利が発生するんで、ステーブルコインにも金利がつくようなことになると、今まで例えば米国債を買って金利を得ようとすると、米国債を買ったら何も買えないじゃないですか。ステーブルコインを買っとくと、自分の決済用の通貨が金利を稼ぎながら使えるって話になるんですよ。その業者からその金利分得たりすると。こうなるとね、金利、結構最強になっちゃうんですよ。”と説明しています。
 『動き出した米国の暗号資産規制(後編)-GENIUS法の概要』の「発行に関する規制」には、“発行者がステーブルコインの保有者に対して利息を支払うことは禁止”と書かれているので、先の大西つねき氏の発言は勘違いだと思われます。
 また、動画の8分57秒では、“ほんのちょっと前までは、ドルは最終的には紙屑になるだろうと思っていたのが、これやられちゃって多分日本、なす術ないっていうか。このレベルの物事を考えている総裁候補は、多分5人の中にはいないわけよ。…総裁だけじゃなくて、そのレベルで金融とか経済を考えている専門家すら多分ほとんどいない中で、多分ね、やられ放題だろうなと思うんですよ。”と話しています。
 JPYC株式会社は、1JPYC=1円でレートが固定されているステーブルコインの発行を今秋に開始します。代表取締役の岡部典孝氏はステーブルコインの発行を、日本円・日本国債の価値を守るための戦い、通貨主権を守るための戦いとして位置付けていました。日本に、このような高い志を持った若く優秀な人材がいることを知り、驚きました。
 “続きはこちらから”の動画でホイットニー・ウェッブ氏は、“国連の文書や国際決済銀行の文書には、CBDC【中央銀行デジタル通貨】とデジタルID は一体であるべきだと公然と記されている。そしてデジタルIDなしでは、CBDCデジタル金融システムは存在しえない。”と話しています。
 トランプのステーブルコインは、金融の操縦桿をFRBから奪い取るためのものです。ただ、トランプのステーブルコインであろうが、中央銀行デジタル通貨(CBDC)であろうが、国際的に仕組まれた「新しい管理システム」であることに違いはありません。
 こうした状況に対して深田萌絵氏が、“セカンドハウスを田舎に買って、ダーチャするみたいな、家庭菜園して生きるみたいな(19分9秒)”と話すと、大西つねき氏は、“その方がまだ、ステーブルコイン買って、ドル買って、米国債買って資産を守るよりはいいかも。…その方がはるかに人生は楽しくなる。恐らく。そっちのほうが大事。(19分15秒)”と話しています。
 この辺りは、シャンティ・フーラのこれまでの見解と一致しています。
(竹下雅敏)
————————————————————————
日本円は暴落の憂き目!? トランプ新法によるドル覇権と日本弱体化の行方とは? 大西つねき氏 #469
配信元)

» 続きはこちらから
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 940