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ぴょんぴょんの「水素自動車の未来」 ~NWOのためのEV車、顧客と従業員のための水素自動車

 先日の「冬の日のEV車」について、泰子さまからコメントをいただきました。
 泰子さまも似たような動画を追っておられるとのことで、トヨタに関する動画をたくさんご紹介いただきましたが、これまであえて「トヨタの水素自動車」を見て見ぬふりをしてきた私は、目がまんまるになりました。
 もしかして、希望の光は日本にある???
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「水素自動車の未来」 ~NWOのためのEV車、顧客と従業員のための水素自動車

まさかのトヨタが「反グローバリスト的」?


てえへんだ、てえへんだ!!

どした、どした〜 
って、ほんとにどうしたの?

おれたち、こないだ、 電気自動車(EV)のことしゃべったろ?
あれ読んで、パータさんからコメントが来たのよ。


うわあ〜い! なんて、なんて??

あんときのおれたちは、クルマの未来について、けっこう悲観的だったろ?

そうだね、2030年代にガソリン車の新車販売がなくなる頃は、クルマ本体も電気代も高くなりすぎて、EV車はぼくたちの手の届かない存在になっていて、世界経済フォーラムの言うように「あなたは車も持たずに幸せに」ならないって話だった。

それそれ。
それに対して、反対意見を述べるBMWのCEOオリバー・ジプセ氏の話も出たな。

うんうん、こんなこと言ってたね。
〈政治主導で、内燃エンジン車が無理やり禁止される流れには賛成できない。
内燃エンジン車が廃止されたら、「値ごろなクルマ」が消えて、金持ちしかクルマを持てなくなる、としたらそれは極めて危険だ。BMWは、内燃エンジン車生産終了の日程は設けていない〉って、カッコよかったよね!

うん、カッコよかった。
だが、実はもっと身近に、もっと前から、もっとカッコいい発言をしていた自動車会社の社長がいたのよ。

ええ?!

それを、パータさんが教えてくれたんだ。
「内部留保が多くて嫌われるトヨタですが、もしかしたら、今の社長、次期社長は、反グローバリスト的であり、日本を支える産業、就業者のことをちゃんと考えている人々なのではないかと思うようになりました。」


まさか、まさかのトヨタが、「反グローバリスト的」って?

そう! あのマーク! 1つ目に角だよ! ツノ!!
何を意味しているか、明らかじゃん。


Wikimedia_Commons[Public Domain]


ってゆうか、社長なんて、みんな世界経済フォーラムに支配されてるとばかり。

うん、おれも同じイメージで見てた。
だが・・・トヨタの豊田章男社長は、カーボンニュートラルに伴う自動車業界の変化について、「自動車の愛用者を誰一人取り残したくない、自分のクルマに乗れなくなって、不便になったら困る、という視点から発信してきた」って言うんだよ。YouTube

へえ? ぼくたちの不安をわかってくださってる。

また、「敵は炭素であり、内燃機関ではない」「今することを今やろう、国それぞれの道筋がある」と言ってバッシングを受けた、とも。
YouTube

Author:Moto@Club4AG[CC BY]
「『敵は炭素であって、内燃機関ではない』という当たり前のことを言って、バッシングを受けました。
そんな中コツコツと、そういう規制が出ようが、何をしようが、自分以外の誰かのためにやっていた社員がたくさんいたのも事実なんですよ。
(中略)
誰かのためにカーボンニュートラルを実現しようと思っていたなら、努力、行動すると、時間はかかるけれども、見る人は見ているなと感じた2022年だったと思います。
今やっている仕事とか、コロナで閉塞感を感じて、孤独を感じ、いろいろなことを感じているみなさんだと思います。
ですけども、お天道様は見てるんですよ。かならず、サイレントマジョリティーはいます。ですから、自分以外の誰かのためにこれは役立つと、ご自身が信じているなら、やり続けてください。」

(豊田章男氏のことば  YouTube 4:54〜)

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シーモア・ハーシュの調査結果「アメリカはいかにしてノルドストリーム・パイプラインを破壊したのか?」は、バイデン大統領弾劾の絶好のテーマ ~共和党のケヴィン・マッカーシー下院議長を大統領にしようとしているグループ

竹下雅敏氏からの情報です。
 2月10日の記事で、1970年にピューリッツァー国際報道賞を受賞しているアメリカの調査ジャーナリスト、シーモア・ハーシュ氏の記事「アメリカはいかにしてノルドストリーム・パイプラインを破壊したのか?」を紹介しました。
 “NATOの演習「バルトップス22」を隠れ蓑にして、米海軍のダイバーらは遠隔操作による爆発物を仕掛け、3ヵ月後、ノルウェー海軍の軍用機が水中音響ブイを投下し、これによって爆破装置が作動、4本あるパイプラインのうち3本が破壊された”ということでした。
 及川幸久氏は動画の5分40秒で、“そして当然バイデン政権はシーモア・ハーシュの調査結果について完全否定しています”として、アメリカ国家安全保障局 (NSA) および中央情報局 (CIA) の元局員のエドワード・スノーデン氏の2月9日のツイート、「ホワイトハウスがやったにもかかわらず、強く否定した秘密作戦の例を歴史上いくつ思いつくだろうか。」を紹介しています。
 “なぜ主要メディアは今急に、気球の話とUFOの話、この報道になったのか(10分40秒)”について、「宇宙人じゃない。宇宙人であってほしいけど、宇宙人じゃない。これはただのパニック。アメリカの国家安全保障局の記者たちが、ノルドストリーム爆破ではなく風船のでたらめを調査するように仕向けるためなんだ。」というエドワード・スノーデン氏の2月14日のツイートを紹介しています。
 16分30秒で及川幸久氏は、“大統領弾劾のこれは絶好のテーマです。…今回の件は、ものすごい細かい調査報道がシーモア・ハーシュによってなされているわけです。これを審議して、下院で弾劾まで持っていくことは十分可能性があると思います。そこまで共和党のケヴィン・マッカーシー下院議長がバイデンを追い詰めることができるか、ここがこれからの注目になります”と言っています。
 記事をご覧になると、「ハーシュのストーリーにはまだいくつもの穴があり…その中で最も重要なのは、妨害工作におけるイギリスの役割である。彼らが全く関与していなかったというのは信じがたい」と書かれていますが、全く同感です。
 シーモア・ハーシュ氏に情報を提供した人物は、「どこに着地させようとしているのか?」。恐らく、バイデンを弾劾し、共和党のケヴィン・マッカーシー下院議長を大統領にしようとしているのでしょう。キンバリー・ゴーグエンさんは、少し前にケヴィン・マッカーシーを大統領にしようとするグループがあると言っていました。
 この目的のためにトランプ・チームとQグループによって、オハイオチェルノブイリも仕組まれたというのが私の見方です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2023.218【米国】ノルドストリーム事件にエドワード・スノーデンの反応【及川幸久−BREAKING−】
配信元)
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バルト海のテロ事件:誰もが知っていたのに、沈黙を守る。
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

ハーシュが昨年9月にバルト海のガスパイプライン「ノルドストリーム」の爆破の背後に米国政府がいると説明し、この破壊行為の最も可能性の高い仮説を確認して以来、ソーシャルメディアは騒がしくなっている。

ウクライナ侵攻前の2021年末には早くも決定していた。翌年6月、米海軍のダイバーがNATOの「バルトップス2022」作戦の一環としてパイプラインに爆薬を仕掛け、9月に遠隔で爆発させたとされる。

この作戦はバイデンによって命じられ、CIAの指示で実行された。特殊部隊の秘密作戦は軍司令部だけの責任ではなく、議会に通知し、指導部に事前に連絡しなければならないため、特に特殊部隊員ではなく、海軍の潜水士を使用したものである。
(中略)
CIAは作戦の機密性を高め、議会による監視を避けた。したがって、この決定の責任はバイデンにのみある。
(中略)
ハーシュのストーリーにはまだいくつもの穴があり、それは時間の経過とともにニュアンスを変えていくだろう。その中で最も重要なのは、妨害工作におけるイギリスの役割である。彼らが全く関与していなかったというのは信じがたい。
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配信元)

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23/2/13 フルフォード情報英語版:ハザール・マフィアが偽の侵略カードを引くと、エンドゲームが近い

 これまで長きに渡って「アメリカ株式会社」の破綻を警鐘されてきたフルフォード氏ですが、ついに、いよいよ庶民の目から見ても「来たか!」と分かる「米国債デフォルト」の危機報道がありました。米国債を山ほど買わされている日本、、。
今回はハザール・マフィアの崩壊と対照的に、世界各地の人々の怒涛の抗議デモが印象的です。なんとしても戦争を起こしたい者達と、余裕で核戦争を回避するロシアを中心とした「反ハザール・マフィア同盟」とが中東エリアで鮮明になっています。イスラエルとイランの緊張は要注目。

目に見えてきた米国債のデフォルト

国民の年金を盗む政府に猛抗議のフランス国民

中東でロシアを中心とする新たな同盟の動き

イスラエルとイランの緊張をあおるハザール・マフィア

 popoちゃん、次回は帰ってくるかな〜?
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ハザール・マフィアが偽の侵略カードを引くと、エンドゲームが近い
転載元)

ハザール・マフィアの次なる攪乱情報は「UFO撃墜事件」か


End game nears as Khazarian Mafia pulls fake invasion card
By Benjamin Fulford White Dragon Society 352 Comments
It looks like the Khazarian Mafia is finally launching their project Bluebeam fake alien invasion with all these public “UFO shoot downs.” This is just part of an ongoing space opera in the KM-controlled media. You can see 10 videos that are part of this show at the link below.
ハザール・マフィアは、これらすべての公開された「UFO撃墜事件」で、ついに彼らのプロジェクト・ブルービームの偽の宇宙人侵略を開始するようだ。これは、ハザール・マフィアに支配されたメディアで進行中のスペースオペラの一部に過ぎない。以下のリンクでこのショーの一部である10のビデオを見ることができる。
http://themostimportantnews.com/archives/10-videos-that-prove-that-things-just-got-quite-a-bit-weirder/
It would be funny except that the KM’s track record means they are likely planning to blame mass murders of civilians on “aliens.” このハザール・マフィアの業績は、民間人の大量殺人を "エイリアン"のせいにしようと計画している可能性が高いことを除けば、面白いことだ。

The only aliens we need to fight are demonically possessed “leaders” like the fake Joe Biden (even his granddaughter Ashley Biden is now saying he is dead), Justin Castrudeau, Benyamin Netanyahu and Emmanuelle Macron. That is why the arrest of these criminals is necessary to prevent further mass murder. 私たちが戦うべきエイリアンは、偽物のジョー・バイデン(孫娘のアシュリー・バイデンですら、彼は死んだと言っている)、ジャスティン・カストルドー【ジャスティン・トルドー:フルフォード氏によるカストロとトルドーの造語】、ベニヤミン・ネタニヤフ、エマニュエル・マクロンといった悪魔に憑かれた「リーダー」だけである。だからこそ、これ以上の大量殺戮を防ぐために、これらの犯罪者の逮捕が必要なのだ。

Video Player 00:00
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As a reminder to readers, I first started fighting the Khazarian mafia because they murdered many of my colleagues and tried to murder me to stop us from telling the truth. Now, they are trying to murder you and your families with vaccines etc. Do you get it now? Either we get them or they get us. It is perfectly legal to arrest on sight someone like Justin Castrudeau because he is a proven mass murderer who is actively trying to kill you and your family. Neutralizing these people is justifiable self-defense. 読者への注意事項として、私が最初にハザール・マフィアと戦い始めたのは、彼らが多くの同僚を殺害し、私たちが真実を語るのを阻止するために、私を殺害しようとしたからである。今、彼らはワクチンなどで皆さんと皆さんの家族を殺そうとしているのだ。もうお分かりだろうか?私たちが彼らを捕まえるのか、彼らが私たちを捕まえるのか、どちらかだ。ジャスティン・カストルドー【ジャスティン・トルドー】のような人物を見つけ次第逮捕することは完全に合法だ。なぜなら、彼はあなたとあなたの家族を積極的に殺そうとしている、実績ある大量殺人者だからだ。この人たちを無力化することは正当防衛だ。

If you are still not convinced, look at all these patents for the diseases they have been trying to kill us with. もし、あなたがまだ納得していないなら、彼らが私たちを殺そうとしている病気の特許をすべて見てみてください。


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アイスランドの地熱発電を紹介するテルマさん 〜 アイスランドは主力の水力発電と合わせて99.99%が自然エネルギーによる発電

 日曜日なので、なにか楽しい話題を取り上げたいなと思いました。アイスランド出身のテルマさんが母国の地熱発電について語っておられて、その語りがとてもチャーミングでしたのでイタダキ!
 アイスランドは、日本の北海道と四国を合わせたくらいの面積の島国で、多くの活火山があり、温泉はもちろん、豊富な地熱を発電に利用している国だそうです。小さいけれども豊かな国というイメージを裏付けるようなお話でした。
 アイスランドはその昔、石炭を使った暖房だったそうです。石炭は輸入する必要があったので「アイスランドは結構貧乏な国だったのよ。」けれどもある時、温泉の蒸気を自宅にひいて暖房にするアイデアが生まれ、1930年には首都レイキャビックは地熱暖房が普及したそうです。湧き上がる強烈な温泉の蒸気でエンジンタービンを回し、熱エネルギーを電力に変換する。水蒸気はお湯に戻り、各家庭や駐車場などの暖房に利用され、それどころか冬場の屋外プールまでも温めてくれるそうです。そうして水になって自然のサイクルに戻っていきます。エンジンタービンの95%は日本製だそうな。地熱発電はアイスランドの電力の総供給量の約30%で、主要な水力発電の69%と合わせて99.99%が自然の力で発電していることになります。「超natureな国だね!!」
 地熱発電を利用した「ブルーラグーン」という人気の人工温泉や「フリーズヘイマル農園」というオーガニックな温室農園も作って自給自足に役立っているようです。テルマさん曰く「地熱バイナリー発電方式」というのを使えば、天然の温泉を痛めることなく発電に利用できるそうですよ。日本の原子力発電にも言及されていました。「World Nuclear industry Status Report 2020」によると原子力発電のコストは他の発電方法に比べて最も高いそうです。アイスランドでは地熱発電を取り入れたことで、電気代も水道代も安くなり、食料自給率は向上するなど多くのメリットがあったと話されています。政府が賢明だと小さな島国も豊かになります。
(まのじ)
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🇮🇸 アイスランドの地熱発電について!| Geothermal Energy in Iceland
配信元)

インボイス制度は単なる法人税の拡大・増税、「ボイコット大作戦」でギリギリまで登録申請を行わず、親会社も個人事業主も協力してインボイス廃止を

 消費税は、消費者が支払う税金のように思わせて、実は単なる第二法人税でした。第二法人税である消費税を導入する時に「可哀想だから見逃されていた」課税売上3000万円以下の免税事業者がいつの間にか1000万円に下げられ、ついに全ての事業者に網をかけようとするのが、今問題になっているインボイス制度です。ささやかな個人事業主も廃業か増税かを迫られています。国会でも消費税の嘘が追求され、インボイス制度が「単なる弱いものいじめの増税」だと暴かれていました。
 しかし庶民が財務省に対抗するには、どうすれば良いのか。「安藤裕チャンネル」で「インボイス制度ボイコット大作戦」というアイデアが紹介されていました。もしもインボイス制度が導入されるならば令和5年10月1日からです。3月31日までに登録番号を得る申請が必要ですが、ボイコット大作戦として「3月31日ギリギリまで登録申請しない」。ボイコット大作戦は、もうすでに登録してしまって後悔している人は「登録取下げの手続をする」、そしてボイコット大作戦は、3月31日を過ぎ「9月30日ギリギリまで登録申請しない」これは3月末までに申請できなかった「困難な事情」を添えて申請する方法です。つまりあらゆる時点で登録者を増やさずにインボイス制度そのものを不可能にする意思表示の大作戦です。「チキンレース、我慢くらべですよ。ビビった方が負け!」「事業者はビビって登録したら負け!財務省は焦って導入したら負け!」というわけです。
 ところが財務省も必死です。事業者にいろんな圧力をかけて登録者を増やそうとしています。2つ目の動画で紹介されている例では、保険会社が全国の代理店に3月末までの登録申請をさせ、代わりに20万円を提供するというものでした。保険会社はインボイス制度での増税を回避するため代理店に登録させたい。しかし代理店は登録すると増税になる。これでは税負担の押し付け合いです。どちらにとっても単なる増税に過ぎないインボイス制度を拒否するために、親会社も個人事業主もみんなが協力をするのが得策なのです。「インボイスに登録するということは増税に賛成するということ」です。9月30日までがんばってボイコットをしてインボイス廃止に持ち込みましょう。
(まのじ)
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